【小僧寿し】株価「20円以下」なら、100株購入でも“2000円”！「優待利回り25％以上」だけど、友人は「近所の店が閉店したら終わり」と言います。暴落しても“痛手はない”と思いますが、応援枠で買うのはアリでしょうか？
株価が20円以下で推移しているタイミングであれば、100株購入しても必要な資金はわずか2000円以下です。対象店舗やECサイトで使える500円相当の株主優待クーポンがもらえるとあれば、表面上の利回りは25％以上になります。
本記事では、超低位株に潜むリアルなリスクと、数千円だからこそできる「割り切った応援投資」のメリットについて解説します。
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2000円で株主になれる！「超低位株」と高利回りの仕組みとは
一般的に、上場企業の株を買うには数万円から数十万円の資金が必要です。しかし、株価が数十円台で推移している超低位株であれば、数千円というお小遣い程度の金額で「株主」になることができます。
KOZOホールディングス株式会社のように、少ない投資額でも自社グループの店舗やECサイトで使える株主優待を実施している企業の場合、投資額に対する優待の価値が高くなりやすい点が特徴です。同社の場合、2025年12月31日時点で100株以上を保有している株主に、500円の優待クーポンを株数に応じた枚数発行しています。
2000円の投資で500円相当の優待がもらえると考えれば、それだけで優待利回りは25％という驚異的な数字をたたき出します。銀行の預金金利と比べれば、わずか数千円でこれほどのリターン（優待）を得られるのは、株主優待制度ならではの大きな魅力です。
友人の忠告は的確！「優待廃止」と「店舗撤退」のリスク
しかし、「うまい話には裏がある」のは投資の世界の鉄則です。事例における「近所の店が閉店したら意味がない」という友人の忠告は、リスクを的確に指摘しています。
そもそも株価が数十円という水準に落ち込んでいるのは、長年の業績低迷や財務状況の悪化など、企業が何らかの厳しい事情を抱えていることの表われとも言えます。
業績がさらに悪化すれば、企業はコスト削減のために株主優待制度を縮小、あるいは廃止するおそれがあります。優待目的で買った株から優待が消滅すれば、投資の前提が崩れてしまうでしょう。
また、不採算店舗の整理が進んだような場合、せっかく優待を手に入れても「使うために遠くの店舗まで交通費をかけて行かなければならない」という本末転倒な事態に陥ります。最悪の場合、上場廃止や倒産といった事態になれば、投資した株式の価値はほぼゼロ（紙切れ）になるおそれがあります。
近くに店舗があるなら「勉強代・応援枠」として買うのはアリ
では、超低位株は絶対に買ってはいけないのでしょうか。
投資金額が2000円程度であり、なおかつ生活圏内に普段から利用する店舗があるのであれば「企業を応援するための勉強代」と割り切って買ってみるのも選択肢の1つです。
万が一、業績が悪化して投資した2000円がゼロになってしまっても、家計に与えるダメージはランチ1回分を我慢する程度の金額で済みます。生活を脅かすような致命傷にはならないでしょう。
リスクを正しく理解した上で、「なくなっても困らない少額で、地元の好きなお店を応援する」というスタンスであれば、健全で楽しい投資体験となります。
株式投資の「最初の一歩」として少額で体験してみるメリット
少額での優待投資は、初心者が株式投資の仕組みを肌で学ぶための「実践教材」にもなります。
インターネット証券に口座を開設し、実際に注文を出し、権利確定日に株主名簿に記載され、数ヶ月後に株主優待クーポンが発行される……この一連のサイクルを、たった2000円の元手で経験できるのは大きなメリットです。
実際に株を持つことで、「今日の株価はどうかな」「新しいメニューは人気が出るかな」と、消費者目線だけでなく投資家目線で経済ニュースや情報収集をする習慣が自然と身につきます。
いきなり大金を投じてリスクにおびえるよりも、まずはこうした少額投資で「株主になる喜び」を小さく体験してみることは、将来の本格的な資産形成に向けた準備運動になるでしょう。
リスクを承知の上で勉強代として楽しむ
株価が数十円円といった超低位株は、数千円という破格の金額で株主になれる手軽さと、高い優待利回りが魅力です。しかし、その背景には業績低迷による優待廃止や店舗撤退、最悪の場合は上場廃止といったリスクが潜んでいます。
友人の忠告どおり、優待が使えなくなるリスクは念頭に置く必要があります。それでも、近くに対象店舗があって利用しやすく、万が一投資額がゼロになっても笑って済ませられる程度の金額であれば、応援や勉強代と割り切って買ってみる価値は十分にあるでしょう。
リスクを過度に恐れるのではなく、仕組みを理解した上で少額から賢く投資を楽しむ第一歩として、お気に入りのお店を応援してみてはいかがでしょうか。
出典
KOZOホールディングス株式会社 株主サービス
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
