めざせ、貯蓄体質！お金が貯まらない人の3つの傾向と対策（2）

さまざまなお客さまの経済的不安などと接する立場から、お金のたまらない人の傾向と対策を考えてみました。

『お金のたまらない人の傾向と対策（１）』と合わせて傾向を知り対策を講じることで、今もし仮に悪循環に陥りそうになっていたとしても、そこから抜け出して貯蓄体質へと転換できることを願っています。

1.クレジットカードやカードローンの罠にはまる

●クレジットカード
もともと支払い期限までに払えば無利子で貸してもらえる借金です。指定の期日までに引き落とし口座に残高がないと、別の指定口座に振込を要求され、遅れた日数については利息を取られることになります。
 
＜対策＞
振込には手間も手数料もかかります。遅れると利息も取られますので、カードの請求書が来たら速やかに残高を確保したいものです。
 
さらなる落とし穴は、上記の月額が払えないからとリボ払いにするケースです。リボ払いに変更すると、キャンペーンポイントがつくなど、カード会社もあの手この手で勧誘をしてきます。確かに月額の支払い金額は自分の払える範囲の定額となりますが、実際は高い金利のつく分割払いです。
 
気軽に手をだしてしまうと、高い金利が上乗せされるため、なかなか元本が減らずに返済に苦しむことになります。
 
＜対策＞
リボ払いしてまで購入しなければいけないものなのか、購入する前に一度冷静になる時間を置きましょう。１日～１週間たってもまだ欲しいと思えば、再度購入を検討します。
 
●カードローン
あたかも自分のお金のように口座に振り込まれ、審査も比較的簡単なことから気軽に利用できますが、こちらも高金利のために返済は簡単ではありません。
 
＜対策＞
借りないに越したことはありません。カードローンが複数ある場合は、金利の高いものから順に返していきましょう。解約返戻金のある保険を持っていれば、その保険からより低い金利で借り入れができる場合もあるので、調べてみる価値はあります。
 

2.保険をかけすぎる

心配だからとすべてを保険で準備しようとして、保険料が家計でかなりの負担になっている人がいます。
 
数十年前、予定利率が5～6％の時代には、保険が投資商品のように扱われていたこともありますが、2017年4月以降0.25％に下がった現在では、貯蓄性の保険といえども、投資商品としての魅力は薄くなっています。
 
＜対策＞
保険には貯蓄性を求めず、純粋に保険機能のみを求めるのがよいでしょう。従って、終身生命保険は、掛け捨てではありませんが保険料も高いため、必要最低限か経済的余裕がなければ入らないという選択肢もあると思います。
 
給料が下がるなど家計の事情が変わると、保険料の支払いは苦しくなりますが、こうした保険は短期で解約すると、返戻金は払い込み保険料を下回ります。
 
効率的な保険とは、貯蓄でまかなうには長期間かかるような、一度に大きな保障が得られる保険です。例えば、保険料が安く保障が大きい定期保険や収入保障保険などです。医療保険は、貯蓄があれば必要ないという考え方もあります。一時金などが必要な場合は検討の余地はあります。
 
こうした保険には貯蓄性はありませんので、保険金の支払い事由（死亡保障は「亡くなる」、医療保障は「ケガや病気になる」など）に該当しなければ、基本的には支払い損ですが、それが保険というもので、万一に備えるためのものです。
 
一定期間、保険金請求をしなければお祝い金が出るものもありますが、その分保険料に上乗せして自らが支払っていると考えてよいでしょう。
 
保険会社に積み立ててもらわなくても、その分自分で貯蓄をすれば、積立期間や金額を自由に管理できます。保険は元をとるためのものではなく、未来の大きなリスクに備えるものです。
 
使わないで済めばラッキーと割り切って、最低限に絞るとよいでしょう。
 

3.貯蓄の目的が不明確

登山をするときに、頂上が見えて登るのと、頂上が見えないで登るのとでは、疲労はまったく違うでしょう。目標が見えている、明確になっているほうが、頂上までの距離も計りやすく、計画も立てやすくなります。
 
貯蓄も同じです。無目的、無計画では、道はますます険しくなり到達すら危ういでしょう。
 
＜対策＞
将来のライフイベントにはどんなものがあるのか、その費用はいくらかかるのかを調べて、目標設定します。
 
いつ何のためにいくら必要なのかがわかれば、あとはイベントのための貯蓄期間がわかり、1年間にいくらずつ積み立てればよいかを割り出すことができます。
 
貯蓄は単に暗くて長いトンネルではなく、目標を達成させるための明るい手段であることを忘れてはいけません。
 
Text：岩永 真理（いわなが まり）
一級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP®
ロングステイ・アドバイザー、住宅ローンアドバイザー、一般財団法人女性労働協会　認定講師。IFPコンフォート代表

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