お金を貯める力をつけよう！まず見直すべき支出とは？

10月1日から値上がりというニュースが相次ぎ、インフレはいつまで続くの？　と不安を抱いている方は多いと思います。「節約しなくては」と思っても、もうこれ以上どこを見直せばいいの？　とため息が出てしまう方、必見です。

今回は、まずどこから支出を見なおせばいいのか、節約効果の高いもの挙げていきます。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 スマホ料金の見直し
2 カーシェアを利用する
3 住宅ローンの見直しや借り換え
4 まとめ

スマホ料金の見直し

キャリア、格安スマホ、など名前は聞くけど意味が分からない方のために、まずは解説します。携帯電話サービスを提供する会社は自前で基地局（アンテナ）を建てている「キャリア」とそれを借りてサービスを提供している「格安スマホ会社」に分けられます。キャリアは4社に対し、格安スマホは、1600社以上あるそうです。

料金の仕組みは、上限となるデータ使用量に応じた月額料金+毎月の通話料金、が一般的です。自宅にWi-Fiがあったり、ネットをあまり使わない人はデータ使用量の上限設定は月3GBで足りると思われます。格安スマホの利用者シェアは今や10％超えとなっており、そのメリットは料金の安さで、毎月のスマホ代がキャリアの正規プランの3分の1程度です。

ただ、デメリットとして、申し込みがオンライン限定であったり、購入できる端末の種類が少なく、スペックが劣る機種しか扱いがない場合もあるため、よく調べてから乗り換えることをお勧めします。一度手続きをして安くすれば節約効果は継続するので、ぜひ検討してください。

また、スマホのプランの見直しを「面倒くさい」「分からない」と避けていませんか？ぜひシミュレーションをして、最適なプランを見つけてください。

機種を買い替えたいときに有効なのが、キャリアの変更することで安く新機種を入手するという方法です。キャリアを変えることに抵抗がある方も、機種変更のタイミングで一度乗り換えをして、また元のキャリアに戻すという方法で、新機種を安く手に入れる方法もご検討ください。

2020年に菅政権下で、乗り換えが推奨される動きがありました。結果、MNP（携帯電話番号ポータビリティ）が普及し、SIMロック原則禁止により、キャリアの変更は容易になりました。

カーシェアを利用する

車は所有する場合に比べて、借りる生活にすると、ぐっと安くなります。週末しか乗っていない、公共交通機関や自転車を利用すれば、そんなに必要不可欠でないという方は家計の見直しにとても有効なので、まず、近所にカーシェアがあるかどうか調べてみてください。特に、都市部では、かなりカーシェアが浸透してきています。

	台数	人
2010年	1,300	16,177
2015年	16,418	681,147
2019年	34,984	1,626,618
2020年	40,290	2,046,581
2021年	43,460	2,245,156

※公益財団法人　交通エコロジー・モビリティ財団　「わが国のカーシェアリング車両台数と会員数の推移」より筆者作成

ガソリン代や電気代などの燃料費だけでなく、自動車税、自動車保険などの維持費も節約できるので効果は絶大です。また、複数台お持ちの方も、一台でも減らすことできるか、考えてみるのはいかがでしょうか。

住宅ローンの見直しや借り換え

ゼロ金利政策と並行して、低水準が続いてきた住宅ローンの金利ですが、冒頭インフレ傾向であることにも触れましたが、本格的な金利上昇となる前に、ご自身のローンをよく確認してみましょう、そして、見直すべき点があったら乗り換えも検討しましょう。どこを確認すればよいのか、ポイントを挙げていきます。

どのタイプの住宅ローンを組んでいるか確認

まず、住宅ローンの金利タイプには「全期間固定金利型」「変動金利型」「固定金利期間選択型」の3種類があります。国土交通省が令和4年3月に公表した「令和３年度民間住宅ローンの実態に関する調査結果報告書」によると、令和2年度の個人向け住宅ローン新規貸出額における金利タイプ別の割合は、変動金利型が70％を占め、次に固定金利期間選択型が16.6%でした。

変動金利型の場合の対処法

通常、変動金利型での金利見直しは半年ごとですが、実際の返済額が変わるのは5年ごとで、返済額が増える場合は返済額の1.25倍までしか増えないというルールがあります。

従って、一見、金利が上がっても大して返済額は増えない、と誤解されている方がいるのですが、実際はローン返済にもっと時間がかかる、先送りにすぎないので注意が必要です。固定金利型への借り換えは、すでに金利上昇傾向にありますので、おすすめしません。今から、できるだけ繰り上げ返済でローン残高を減らすのが得策です。