毎月かかる通信費を抑えたい！効果的な4つの節約方法を紹介
配信日: 2023.07.06 更新日: 2024.10.10
本記事では、通信費の平均月額をはじめ、通信費を抑えるために効果的な方法などを解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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通信費とは？
通信費とは、インターネットや電話、郵便物や宅配便の発送など、通信や連絡にかかる支出のことです。通信費の内訳は以下のとおりなので、毎月の支出を計算する際の参考にしてください。
●電話料金：携帯電話や固定電話などの回線にかかる料金（毎月の基本料金、オプション料金、通話料、データ通信料、契約事務手数料など）
●インターネット料金：（プロバイダー料金、サーバー利用料、インターネット工事費用など）
●郵便や宅配便にかかる料金：はがきや手紙などの送料や切手購入料金、宅配便の送料
●テレビの視聴にかかる料金：NHK放送受信料、ケーブルテレビ受信料
通信費の平均月額はどのくらい？
総務省の家計調査報告によると、通信費の平均月額は図表1のとおりです。
【図表1】
| 家族の人数 | 通信費（月額） |
|---|---|
| 2人 | 1万492円 |
| 3人 | 1万3713円 |
| 4人 | 1万4815円 |
| 5人 | 1万5536円 |
| 6人以上 | 1万6903円 |
| 全体の平均月額 | 1万2595円 |
総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2022年 表番号3-1」より筆者作成
家族の人数が多いほど、通信費の平均月額は高額になる傾向です。実際に2人家族と6人以上の家族を比較すると、平均月額は約6500円の違いがあります。しかし、1人当たりで計算をすると家族割引の適用やインターネット回線の共有といった方法で、通信費は割安になる可能性が高いでしょう。
毎月の通信費を抑える方法とは？
毎月の通信費を抑えるために有効な方法は以下のとおりです。
●スマホ料金の見直し
●不必要なサブスクの解約
●固定電話の解約
●プロバイダーの見直し
通信費は、月額料金が決まっている場合が多く、家計のなかで大きな変動のない費用です。通信費を抑えることが実現すれば、節約効果の継続が期待できます。例えば、1ヶ月につき通信費を3000円抑えられるだけで、年間3万6000円もの節約が可能です。
スマホ料金の見直し
スマホ料金の見直しを行えば、毎月の通信費を抑えるのに高い効果を期待できるでしょう。スマホ料金の見直しに有効なポイントは、以下のとおりです。
●スマホの契約内容の変更（契約プランの変更やオプションの解約）
●大手キャリアから格安SIMへの乗り換え
●通話は通話アプリを使用する
●データ通信はWi-Fiで行う
特に節約効果が高いのは、大手キャリアから格安SIMへの乗り換えです。格安SIMは大手キャリアの通信回線を借りており、安く利用できます。
不必要なサブスクの解約
現在、契約中のサブスク（サブスクリプションサービス）のなかで、不必要なものがあれば解約をしましょう。サブスクは月額料金が数百円程度のものも多く、気軽に契約しがちですが、契約したことを忘れてしまい、そのまま月額料金を払っているかもしれません。
契約内容を見直して本当に必要なのか、同一ジャンルのサブスクを契約していないかなどを見直し、通信費を抑えることにつなげてみてください。
固定電話の解約
固定電話の利用頻度が低い、携帯電話しか使っていないなど、必要性が低い場合は、解約を検討してみましょう。固定電話には災害時の通話に強い、ファックスを使用できる、携帯電話を持っていない人との通話が可能といったメリットがあるものの、毎月の回線使用料は約2000円です。固定電話を解約するだけで、年間約2万4000円もの通信費を抑えられます。
プロバイダーの見直し
スマホや固定電話などの料金を抑える以外に、プロバイダーの見直しでも通信費の節約が可能です。プロバイダーの見直しとは契約先の乗り換えを意味するため、引き続きインターネットを利用できます。
スマホとセットで契約すれば月額料金が安くなったり、工事費無料キャンペーンを行っていたりするなど、お得に利用できる場合もあります。ただし、最低利用期間を設けている場合、契約期間が過ぎる前の乗り換えは違約金が発生する場合がありますので、利用中のプロバイダーの契約内容を確認してから行いましょう。
通信費を抑えて家計の節約につなげよう
スマホやインターネットのプロバイダー、サブスクの契約などを見直せば、通信費を抑えて家計の節約が可能です。契約内容の確認や解約・変更の手続きがつい面倒で、見直しを避けている人もいることでしょう。
しかし、一度見直すだけで節約は継続します。手元に残せるお金や自由に使えるお金を増やすためにも、早いうちに通信費を抑えることを実行してみてください。
出典
総務省統計局 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2022年 表番号3-1
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
