更新日: 2024.10.10 働き方
「結婚後は共働きがいい」が7割？女性が考える理想のワークライフとは？
特に女性は、子どもの妊娠・出産を機に、キャリアが大きく変化することもあるでしょう。
株式会社ライボが運営するメディア「Job総研」では、「2022年 女性のワークライフ実態調査」を実施しました。今回は、上記の調査結果をもとに、結婚後に求める生活や働き方、パートナーに求める内容などをまとめました。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
目次
理想の将来像で最も多かったのは「共働き」
同調査による「結婚後の理想のワークライフ」についての回答で、最も多かったのは、「共働き」の71.5％でした。結婚・出産しても働きたいと答えた割合は、約7割に及びます。
結婚や出産後にも働きたい理由としては、以下の答えが見られました。
●一度離れてしまうと再びキャリアを形成するのが困難
●経済的に不安を感じたくないから
●子どもに不自由な思いをさせたくないから
●子供の将来のためお金を蓄えておきたいから
●仕事を通じて社会の一員として存在していたいから
回答のなかには、結婚や出産をしても、社会の一員として活躍したいという思いも見られますが、経済的な側面での理由が大きいことが分かります。
実際に結婚後も仕事を継続している女性の割合は5割ほど
厚生労働省の第5回「21世紀成年者縦断調査」（国民の生活に関する継続調査）によると、仕事をしていた女性が、結婚後も同じ職場で継続して働いている割合は、49.8％であることが判明。
ほかには「転職」が12.7％、「離職」が32.1％という結果となりました。
なお、結婚したあとも仕事を続けたいと考えていた女性のなかで、実際に同じ職場で仕事を続けた人の割合は72.9％。11.6％の人は、仕事を続ける気持ちはあったが、結婚を機に、離職する結果となっていました。
働きたい気持ちがあっても、結婚後の環境や、相手の希望などによっては、仕事を辞めざるを得ない事情があるのかもしれません。
パートナーに求める価値観は仕事優先？ 家庭優先？
前述の「2022年 女性のワークライフ実態調査」にて、パートナーに求める価値観として、仕事と家庭のどちらを優先してほしいかという質問に対して、「家庭を優先してほしい・どちらかといえば家庭を優先してほしい」との答えが69.8％となりました。
約7割の女性は、パートナーに対して、結婚後は、家庭を優先した生活を送ってほしいという希望があるようです。やはり、家事や育児に参加してほしいとか、協力し合って家庭を築いていきたいという思いがあるのかもしれません。
結婚後の理想の生活について互いに話し合うことが大切
結婚に対する価値観や、結婚後の理想の生活は、人それぞれで異なります。そのため、「今の仕事を結婚後も続けたい」「結婚後は相手にも家事や育児に協力してほしい」などという思いがある場合は、事前に伝えることが大切です。
結婚後に、理想と違った！ と後悔しないように、お互いの価値観を尊重し合い、一緒に理想の家庭を築いていきましょう。
出典
株式会社ライボ Job総研 「2022年 女性のワークライフ実態調査」
厚生労働省 第5回21世紀成年者縦断調査 （国民の生活に関する継続調査）結果の概況 結果の概要 I 結婚の状況 2 仕事をしていた女性の結婚後の就業継続の有無
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
