50歳で貯金「100万円」は少ない気がしていますが…みんなはどのくらい貯金してる？

「これまで、子育てや生活費のやりくりばかりで、まったく貯金ができなかった」と、今後の資金繰りに、不安を抱いている50代の方もいらっしゃるかもしれません。手元にある貯金額が、世間一般的にみて多いのか、それとも少ないのか、これからの生活に足りるのかと、悩まれてしまう方もいらっしゃるでしょう。
 
そこで今回は、50代の平均貯金額と、資産形成の方法について、ご紹介します。これから頑張って資産形成をしなければと、思われる方は、ぜひともチェックしてください。

50代の平均貯金額

50代の平均預貯金額は、単身者の場合は374万円（うち定期性預貯金185万円）、二人以上世帯の場合は508万円（うち定期性預貯金240万円）となっています。ただし、預貯金を含めた、50代の「金融資産」の保有額は表1のとおりで、単身者・二人以上世帯ともに、平均で1000万円を超えています。
 
表1

	単身者	二人以上世帯
金融資産保有額合計	1048万円	1253万円
預貯金（定期性預貯金）	374（185）万円	508（240）万円
金銭信託	8万円	16万円
生命保険	95万円	176万円
損害保険	14万円	21万円
個人年金保険	76万円	109万円
債券	17万円	18万円
株式	285万円	242万円
投資信託	116万円	86万円
財形貯蓄	29万円	56万円
その他金融商品	35万円	21万円

※金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和4年）」「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和4年）」をもとに筆者作成
 
預貯金のみ、かつ100万円のみの場合は、平均保有資産額からいえば、非常に少ないといえるでしょう。これからの生活を考えると、早めに資産づくりに着手する必要があるかもしれません。
 

50代が資産形成する方法

50代から資産づくりを始める場合、還暦後の生活について考えて、気持ちが焦ってしまう方もいらっしゃるでしょう。実際、金融資産保有額の平均1000万円程度をためる場合は、あと10年で、900万円（年間90万円、月間7万5000円）をため続けなければならない計算になります。
 
しかし、資産づくりに関するアプローチ方法は、以下のとおり2種類あるため、貯金だけで達成しようと、思いつめないことが大切です。

＜資産づくりのアプローチ方法＞

●収入を増やす方法：コツコツ貯金をする、早期退職制度を利用する、投資する、iDeCo（個人型確定拠出年金）を始める、金融資産や不動産を換金する など
●支出を減らす方法：お酒やタバコなどの嗜好（しこう）品を徐々に減らす、お小遣いを少し減らす など

収入を増やす方法として、よくとり上げられるのが、投資やiDeCoですが、金融知識が豊富ではない方やなじみのない方にとっては、ハードルが高いものです。
 
とくに投資は、元本割れのリスクが付きまとうため、不慣れな場合には、かえって貯蓄額を減らしてしまう可能性が高いといえます。そのため、コツコツ貯金を続けたり、早期退職の退職金を受け取ったりすることを、優先的に検討することもよいでしょう。
 
また、厚生労働省の調査によれば、勤続20年以上、かつ45歳以上の退職者が受け取った平均退職金は、表2のとおりとなっています。
 
表2

	定年	会社都合／自己都合	早期退職
大学卒（管理・事務・技術職）	2280万円	2125万円／1542万円	2626万円
高校卒（管理・事務・技術職）	1970万円	1928万円／1682万円	2204万円
高校卒（現業職）	1493万円	1627万円／1148万円	2445万円
中学卒（現業職）	1350万円	997万円／1142万円	1722万円

※厚生労働省「退職給付（一時金・年金）の支給実態」をもとに筆者作成
 
もちろん、企業規模や勤続年数、年収などによって、受け取れる金額は変わりますが、老後資金をカバーできる程度の金額を得ることも、不可能ではありません。
 
60歳以降も仕事を続けて、コツコツと貯金をしていくのか、早期退職をして、よりまとまった資金を獲得したうえで、非正規雇用として働くのかなど、ライフプランにあわせて、選択する必要があります。
 
また、支出を減らす方法として、今後の健康を考えて、嗜好品の購入金額を減らしていくことも重要です。医療費がかさむと、家計の負担になるうえに、身近な人に心配をかけてしまいます。自身・家族・親戚がともに安心して過ごせるように、お酒やタバコなどの購入頻度を、意識して抑えていくこともよいでしょう。
 

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焦らずコツコツ資産形成

50代で100万円の貯金しかなかった場合は、気持ちが焦る方も多いかもしれません。
 
しかし、そこで「資産を殖やすには株式や投資をするしかない」と、不慣れな資産運用に着手して、元手を減らしてしまっては逆効果です。リスクが少なくて、自身でもできそうな方法で、資産づくりをしていくことが望ましいでしょう。
 

出典

厚生労働省「退職給付（一時金・年金）の支給実態」
金融広報中央委員会　知るぽると
「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（平成19年以降）」 各種分類別データ（令和4年） 6 種類別金融商品保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）
「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降）各種分類別データ（令和4年） 6 種類別金融商品保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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