更新日: 2024.10.10 その他家計
娘とスーパーに行ったとき、値引き品を買うのが恥ずかしいと言われました。実際に購入している人の割合はどのくらいでしょうか？
特に家族の間でこのような意見の違いがある場合、どれくらいの人が実際に値引き商品を積極的に利用しているのかが気になるでしょう。
この記事では、値引き商品を購入する方の割合と、値引き商品を購入する理由としない理由、メリットについて解説します。スーパーの値引き商品を購入することに迷いがある方は、ぜひ参考にしてください。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
値引き商品を購入する割合
農林水産省が2020年に行った食品産業動態調査によると、全体で約6割～約7割の方がスーパーなどで値引き商品を購入していることが分かりました。値引き商品を購入する割合を、年代別にまとめたものが表1です。
表1
| 男性 | 女性 | |
|---|---|---|
| 全体 | 66.7％ | 74.1％ |
| 20代 | 62.1％ | 75％ |
| 30代 | 64.6％ | 74.3％ |
| 40代 | 69.5％ | 74.2％ |
| 50代 | 68.5％ | 76.7％ |
| 60代 | 67.2％ | 70.9％ |
※農林水産省 「食品産業動態調査」を基に筆者作成
表1から、スーパーで値引き商品を購入することは、一般的に行われているといえるでしょう。
値引き商品を購入する理由、しない理由
スーパーで値引き商品を購入する理由と、反対に購入しない理由はなにか気になる方も多いでしょう。
値引き商品を購入する理由として、定価販売されている商品を購入するよりも食費を節約しやすくなる点があげられます。以下に、スーパーで値引き商品を購入しない理由についてまとめました。
・購入予定の商品ではない
・品質に心配がある
・賞味期限が短い
・健康によくなさそう
・自分が欲しいメーカーのものではない
・なんとなく恥ずかしい
賞味期限または消費期限が迫っている商品が多いことから、品質の心配をする方が多いようです。
ただし、値引きされているからと買う予定のない商品を購入すると、結果的に節約にならないこともあります。値引き商品を購入する際は、本当に必要かどうかをよく考えてから購入するようにしましょう。
値引き商品を購入するメリット
値引き商品を購入するメリットは以下の通りです。
・同じ商品を購入するより食費を節約できる可能性がある
・食品ロスの削減につながる可能性がある
値引き商品は購入されなかった場合、そのまま破棄されるといわれています。そのため値引き商品を購入することで食費を節約できるだけでなく、食品の廃棄を減らし環境によい影響を与えられる可能性があるのです。
スーパーの値引き商品を購入する割合は約6割～7割。値引き商品を購入するメリットは、食費を節約できることである
農林水産省が2020年に行った食品産業動態調査によると、全体で約6割～約7割の方がスーパーなどで値引き商品を購入しているということが分かりました。スーパーで値引き商品を購入することは、一般的に行われているといえるでしょう。
値引き商品を購入する理由は「食費を節約できるから」である一方、「賞味期限または消費期限が迫っているから」という理由で購入しない人も一定数いるようです。
すぐに食べる予定のある食料などは、値引き商品を購入することで食費を節約できたり、食品ロスの削減につながったりするなどのメリットを得られる可能性があるでしょう。
出典
農林水産省 食品産業動態調査
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
