「たった150円だから」と、毎日コンビニで飲み物を買う夫。気づけば月5000円以上!? やめたらどれくらい節約できるのか解説！

配信日: 2025.07.01

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「たった150円だから」と、毎日コンビニで飲み物を買う夫。気づけば月5000円以上!? やめたらどれくらい節約できるのか解説！

朝の通勤前にエナジードリンクを1本飲み、昼休みにはアイスコーヒーを1杯飲むといった人もいるでしょうこうした飲み物は、忙しい生活の中でちょっとしたリフレッシュや気分転換の役割を果たしてくれる存在となっています。

コンビニの飲み物は手軽に買える分、便利に感じられることがあるかもしれません。時間がない朝や、急に喉が渇いたときにすぐに購入できるのは大きなメリットです。しかし、その「手軽さ」が浪費につながる可能性は否定できません。毎日積み重なると、月単位・年単位では意外と大きな額になることがあります。

本記事では、毎日コンビニで飲み物を買い続ける場合の費用や、家から飲み物を持参することで節約できる金額をはじめ、節約の副次的な効果について解説します。毎日のちょっとした工夫のきっかけになる内容ですので、ぜひ参考にしてください。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 「毎日の1本」で月5000円超え？
2 「家から持参」に切り替えるといくら浮く？
3 節約だけではない、意外なメリット
4 小さな習慣が、思いがけない出費を生んでいる

「毎日の1本」で月5000円超え？

コンビニでよく売られている飲み物の価格は、コーヒーで約150円前後、エナジードリンクなら約200円です。毎日1本150円の飲み物を買う場合、月に20日勤務であれば150円×20日で3000円かかります。

また、朝と午後に1本ずつ買えば、倍の6000円が必要です。気づかないうちに、飲み物代だけで5000円を軽く超えるようなこともあるかもしれません。

なお、エナジードリンクを毎日飲む人の場合、1本220円の商品を月に20本買えば4400円の費用が必要で、年間に換算すれば5万2800円です。

1世帯あたりの清涼飲料の支出額は、総務省統計局の2022年～2024年の全国平均データによると、年間で約6万円です。つまり、「何気なく買っている飲み物」が、家計の中で無視できない支出項目になっていることが分かります。

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更新日:2025.01.07

「家から持参」に切り替えるといくら浮く？

飲み物代を抑える方法として、最も効果的なのが自宅から水筒やマイボトルを持参するスタイルです。

例えば、市販されているインスタントコーヒーを一例とすると、120gで約1300円程度の商品であれば、およそ60杯分が作れる計算になります。これをもとにすると、1杯あたりのコストは約22円となり、月20日分で約440円に抑えられます。

一方、コンビニで150円のコーヒーを毎日購入すれば、月3000円（150円×20日）が必要になります。差額は約2560円と、1ヶ月で大きな節約につながります。

また、2リットル入りの市販の飲料水は、1本あたりおよそ100円。1日500ミリリットルを消費するとしても、4日で1本を使い切るペースとなり、月20日で5本＝約500円前後の支出です。

つまり、毎月5000円近く飲み物を購入している人が、こうした「持参習慣」に切り替えれば、年間で約5万4000円もの節約効果が期待できます。

もちろん、水筒の準備や洗浄といった手間は発生しますが、それでも月数千円単位でお金が浮くと考えれば、十分に見合う選択と言えるでしょう。

節約だけではない、意外なメリット

飲み物を持参することのメリットは、節約だけではありません。まず、糖分やカフェインの過剰摂取を防げる点が挙げられます。エナジードリンクや缶コーヒーには砂糖が多く含まれているものもあり、毎日飲むと健康リスクが高まります。一方、自宅で無糖の飲み物を準備すれば、自然と摂取量も抑えることが可能です。

また、ペットボトルや缶のゴミが減り、環境への配慮につながります。「今日はこれを飲もう」と考えてマイボトルを準備することは、日常のリズムを整えるきっかけにもなるでしょう。

小さな習慣が、思いがけない出費を生んでいる

飲み物代は1回あたりの金額が小さく、つい見過ごしてしまうことがあるかもしれませんが、月に数千円、年間では数万円の出費につながります。特に、コンビニで販売されている飲み物は高額であり、節約するためには見直す必要があります。

一方で、飲み物を持参する習慣は、お財布にもからだにもやさしい、スマートな選択です。マイボトルを用意するだけで、節約だけでなく健康や環境への意識も高めることができるでしょう。

出典

総務省統計局家計調査（二人以上の世帯）　品目別都道府県庁所在市及び政令指定都市（※）ランキング（2022年（令和4年）～2024年（令和6年）平均）

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー