妻から「醤油がまた高くなったから、使いすぎないで」と言われました。1回に使う量はわずかなのに、9月の値上げで本当に節約を意識するほど家計負担は増えているのでしょうか？
ただし、醤油1本の価格が数十円上がったからといって、その全額が毎月の負担増になるわけではありません。1本を使い切るまでに何ヶ月かかるかによって、月当たりの影響は変わります。
値上げをきっかけに使い方を見直すのはよいことですが、醤油だけを極端に節約するより、食費全体の買い方から考えるほうが効果的でしょう。
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9月は4923品目が値上げ、調味料が最多
「醤油がまた高くなった」という感覚には、実際の値上げ動向が影響していると考えられます。
帝国データバンクによると、主要な食品メーカー195社で、2026年9月に値上げとなった飲食料品は4923品目でした。単月の品目数としては2026年で最も多くなっています。
食品分野別で最も多かったのが「調味料」の1959品目です。マヨネーズやドレッシング類のほか、醤油、つゆ、食酢など幅広い商品が対象になりました。
つまり、9月は醤油だけが特別に値上がりしたのではなく、家庭で日常的に使うさまざまな調味料で価格改定が相次いだ月といえます。
一方、同調査で示されている値上げ率（11％）は、9月に値上げとなった飲食料品全体の平均です。調味料や醤油だけを集計した平均ではなく、また、個々の醤油が一律に11％値上がりしたという意味ではありません。
家計への影響を考えるときは、「何％値上がりしたか」だけではなく、普段購入している商品の実際の価格がいくら変わったのかを見ることが大切です。
1本30円の値上がりでも月当たりではさらに小さくなる
たとえば、これまで300円で購入していた醤油が330円になったとしましょう。この場合、1本当たりの負担増は30円です。
ただし、その30円が毎月増えるとは限りません。
仮に1本を2ヶ月で使う家庭なら、値上がりによる負担増は1ヶ月当たり15円です。3ヶ月で使い切るなら、単純計算では月10円になります。
もちろん、実際の価格や使用量は家庭によって異なります。醤油を頻繁に使う家庭なら影響は大きくなり、なかなか1本を使い切らない家庭なら月当たりの影響は小さくなります。
そのため、「値上げしたから一滴でも少なく使おう」と考えるより、まずは普段いくらの商品を買い、どの程度の期間で使い切っているのかを確認すると、家計への影響を判断しやすくなります。
一方で注意したいのは、値上げが醤油だけに限らないことです。調味料をはじめ、加工食品や飲料など複数の商品が同時に値上がりすれば、一つひとつの負担増は小さくても、食費全体では影響が積み重なります。
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節約するなら「使う量」だけでなく「買い方」も見直す
醤油代を抑えたいからといって、刺身や冷ややっこに使う量を極端に減らし、食事の満足度まで下げる必要はないでしょう。
まず見直しやすいのは、商品の選び方です。同じ醤油でも、メーカーや容量、購入する店舗によって価格は異なります。スーパーのプライベートブランドなども含めて比較すれば、普段使っているものより負担を抑えられる場合があります。
大容量の商品は1ミリリットル当たりの価格が安いこともありますが、家庭の使用量に合わず、使い切れずに余らせてしまえば得とは限りません。単価だけでなく、使い切れる量かどうかも考えて選びましょう。
家計全体への効果を考えるなら、醤油だけに目を向けるより、購入頻度や1回当たりの金額が大きい食品を見直す方法もあります。
総務省の2025年家計調査では、二人以上の世帯の食料支出は月平均9万4895円で、このうち「油脂・調味料」は4221円でした。醤油はさらにその中の一品目なので、食費全体への影響を考えるなら、ほかの食品にも目を向けたほうがよいでしょう。
たとえば、毎週購入する食品で1回200円分の買い方を見直せれば、月4回なら800円です。醤油1本の値上がり分を細かく気にするより、家計への効果が大きくなるケースもあるでしょう。
まとめ
2026年9月は飲食料品4923品目が値上げとなり、なかでも醤油などを含む「調味料」は1959品目と、食品分野別で最も多くなっています。
ただし、醤油が値上がりしたからといって、その上昇額がそのまま毎月の負担になるわけではありません。仮に300円だった商品が330円になっても、2ヶ月で1本使う家庭なら、値上がりによる負担増は月15円です。
大切なのは、値上げ率だけを見て使用量を極端に減らすのではなく、実際にいくら負担が増えたのかを確認することです。醤油については、家庭の使用量に合ったサイズを選んだり、ほかの商品と価格を比較したりすることで負担を抑えられる場合があります。
また、物価高による家計への影響は、醤油だけではなく多くの食品の値上げが重なることで大きくなります。節約を考えるなら、一つの調味料を細かく使い控えるより、食費全体を見渡し、購入頻度や金額の大きいものから買い方を見直すほうが取り組みやすいでしょう。
出典
株式会社帝国データバンク 「食品主要195社」価格改定動向調査 ― 2026年9月
総務省統計局 家計調査報告 〔 家計収支編 〕 2025年（令和７年）平均結果の概要
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
