「最近のZ世代」はワガママ? SNS「昔は会社に尽くせば生活が一生保障された」「30年給与水準変わらないのがダメ」の声も…実際“平均年収487万円”でも「実質賃金マイナス続き」なら仕方ない?

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「最近のZ世代」はワガママ? SNS「昔は会社に尽くせば生活が一生保障された」「30年給与水準変わらないのがダメ」の声も…実際“平均年収487万円”でも「実質賃金マイナス続き」なら仕方ない?
先日「最近のZ世代はワガママになったと言われるけど仕方ない」といったSNSでの投稿が話題となりました。Z世代とは一般的に、1997~2012年に生まれた人を指し、2026年現在14~29歳で働いている人もいます。
 
投稿には「Z世代が会社に尽くしても給料は上がらない」「搾取のフルコンボ」とも書き込まれており、さまざまな反応が見られました。本記事では、話題となった投稿への反応や、30年前からどのくらい給料が上がっているのかなどを解説します。
藤岡豊

2級ファイナンシャル・プランニング技能士

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「Z世代がワガママなのは仕方ない」という投稿が話題に

前記のとおり「最近のZ世代がワガママになったと言われるけど仕方がない」という投稿が話題となり、1100万回以上閲覧されていました。「昔は終身雇用で会社に尽くせば一生の生活が保障された一方、今のZ世代はどれだけ会社に尽くしても給料は上がらない」とも書かれています。
 
確かに終身雇用はなくなりつつありますが、「Z世代が必死に働かない」といった声もあるのが実情です。給料が上がりにくくなる一方で、国民負担ばかりが増えれば「自分の生活だけ守れればいいや」と考えてしまうのも無理はないでしょう。
 
プライベートを優先する、残業したくないなどと考える人が多いZ世代は、昔の人からするとワガママに見えてしまうこともあるでしょう。
 

ほかのユーザーの反応

話題となった投稿に対する、ほかのユーザーの反応の一例は次のとおりです。


・社会が変わってきてるのに会社の経営者が変わらないとですね
・親の背中を見て育った結果
・そらZ世代から見たら会社に尽くす意義なんか無くなるわな
・昔は共働きしなくても普通の生活が送れて、年金も充実していたと聞きます
・30年給与水準が変わらなかったのがダメ

さまざまな反応がありますが、賛同する人もいれば反対する人も見られました。確かに一昔前は終身雇用で生活が守られており、「1人の給料で家庭を養うのが普通だった」と感じる人もいるでしょう。
 
現在は共働き世帯が増えてきており、1人の給料で養っている人の割合は30%を下回っています。
 
これから結婚する人も多いZ世代は、「親がこんなにきつそうに働くなら、自分1人が暮らしていけるくらいでいいかな」と考えるかもしれません。また、昭和に設立された会社は、以前からの体質が変わっていないケースもあり、Z世代が離れやすくワガママに見られるケースもあるでしょう。
 

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30年前と今の給料を比較

それでは30年前と比べて、今はどのくらい給料が上がったのでしょうか。国税庁のデータによると、1年を通じて勤務した給与所得者の1994年の平均給与は約455万円なのに対して、2025年は487万円です。31年間で32万円程度しか上がっておらず、大幅に増えたわけではないことが分かります。
 
ただし、基本的には30年前より物価が上がっているため、給料の金額のみでは判断できません。
 
厚生労働省が発表している、物価上昇も含めた実質賃金指数(100が基準)で見ると、1994年度は114.1で、2024年度は98.7です。つまり、給料の金額が上がっていても、30年前より生活は厳しい傾向があります。
 

Z世代はどうしたらよい?

話題となった投稿にもあるように、Z世代は上の世代に比べて仕事を頑張っても報われにくいといえるでしょう。働いても自分が生活していく分の給料しかもらえず、将来に希望が持てないのであれば、「仕事は最低限でいいや」と考えるのも無理はありません。
 
ただし、今の仕事環境はよくなくても、転職や投資、副業などにより、働いた分が報われる可能性もあります。「今の社会が悪い」と諦めるのではなく、自分の頑張りがしっかりと認められる環境を探す、または作れば働きがいを見いだせるかもしれません。
 

まとめ

「最近のZ世代はワガママになった」という投稿を取り上げましたが、30年前より実質賃金は下がっており、仕事で頑張っても報われにくい傾向があります。その結果、Z世代はプライベート重視、残業はしないなどの行動を取る人もいるため、ワガママに見えるのかもしれません。
 
企業側も変化していく姿勢が求められます。「昔からこうだから」「Z世代だから」と片付けてしまうのではなく、歩み寄ることが大切なのではないでしょうか。
 

出典

国税庁 平均給与
国税庁 令和7年分 民間給与実態統計調査
厚生労働省 毎月勤労統計調査 年度平均結果の推移(2025(令和7)年度分結果確報)
 
執筆者 : 藤岡豊
2級ファイナンシャル・プランニング技能士

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