新車のミニバン(400万円ほど)の購入を考えています。子どもの教育費や住宅ローンもあるのですが、年収いくらくらいあれば無理なく購入できるのでしょうか?
そこで本記事では、400万円程度のミニバンを購入するときの年収の目安と、購入前に確認しておきたい家計のポイントを解説します。
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400万円のミニバンを購入するときの年収の目安
車の購入価格は、一般に「年収の半分程度」が一つの目安とされています。この考え方に当てはめると、400万円のミニバンを購入する場合、年収800万円程度が一つの基準となります。
ただし、年収800万円あれば必ず無理なく購入できるとはかぎりません。同じ年収でも、住宅ローンの返済額や子どもの人数、毎月の生活費、貯蓄額などによって、家計の余裕は大きく異なるためです。特に、住宅ローンと教育費の両方を負担している家庭では、年収だけで判断せず、毎月の収支や貯蓄状況も踏まえて購入予算を決めることが大切です。
そのうえで、毎月の返済負担が大きくなりそうな場合は、頭金を用意して借入額を減らす方法もあります。車両価格の400万円をすべてローンで賄うよりも、ある程度の頭金を用意して借入額を抑えることで、購入後の家計にも余裕を持たせやすくなるでしょう。
住宅ローンと教育費がある家庭は年収だけで判断しない
400万円のミニバンを購入する際は、車の価格だけでなく、住宅ローンを含めた借り入れ全体の負担を確認することが重要です。
住宅金融支援機構の「フラット35」では、住宅ローンや自動車ローン、教育ローンなどを合わせた年間返済額が年収に占める割合を「総返済負担率」としています。利用基準は、年収400万円以上の場合で35%以下です。したがって、自動車ローンを検討するときも、すでに返済している住宅ローンを含めて考える必要があります。
ただし、総返済負担率が35%以下に収まっていれば、必ずしも家計に余裕があるとはかぎりません。この数字はあくまで「フラット35」の利用基準であり、無理なく生活できる水準を示すものではないためです。
また、子どもがいる家庭では、今後の教育費も考慮しなければなりません。文部科学省の「令和5年度 子供の学習費調査」によると、子ども1人当たりの年間学習費総額は、公立小学校で36万6599円、公立中学校で54万2450円、公立高校で59万6954円となっています。
私立を選択した場合は、さらに負担が大きくなる点にも注意が必要でしょう。現在の教育費だけを見るのではなく、中学・高校への進学後に支出が増える可能性も見込みながら、住宅ローンや生活費を支払ったあとでも無理のなく自動車ローンを返済できるか確認しておくことが大切です。
新車を購入前に返済後の家計に余裕があるか確認することが大切
400万円のミニバンを無理なく購入できるか判断するには、年収だけでなく、購入後に毎月いくら手元に残るのかを確認することが重要です。
例えば、100万円を頭金として用意し、残り300万円を5年間のローンで返済するとします。適用される金利によって返済額は変わりますが、毎月5万円台の支払いになるケースもあります。
ただし、家計への負担は自動車ローンの返済だけではありません。住宅ローンや教育費に加え、車の購入後は自動車税や任意保険、車検、ガソリン代、駐車場代などの維持費もかかります。
そのうえで、自動車ローンの返済や維持費を含めても、生活費や教育費を確保しながら毎月の貯蓄を無理なく続けられるか確認しておくことが大切です。ボーナスがなければ返済できない、あるいは教育費の積み立てを減らさなければならない場合は、購入予算そのものを見直したほうがよいでしょう。
家計への負担を抑えたい場合は、頭金を増やすほか、グレードやオプションを見直す方法があります。また、高年式の中古車も候補に加えて比較すれば、家計への負担を抑えながら、希望に近いミニバンを選びやすくなるでしょう。
400万円のミニバンは将来の支出まで考えて購入しよう
400万円程度のミニバンを購入する場合、年収800万円前後が一つの目安になります。ただし、住宅ローンや教育費がある家庭では、年収だけで判断するのは適切ではありません。
自動車ローンの返済額だけでなく、保険料や税金、車検代などの維持費も含めて、購入後の家計を考えることが大切です。購入後も教育資金の準備や毎月の貯蓄を続けられるか確認し、家計に余裕を残せる予算を設定しましょう。
出典
住宅金融支援機構 【フラット35】ご利用条件
文部科学省 令和5年度 子供の学習費調査 調査結果の概要
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
