40代の平均貯蓄額は「1500万円」近いそうですが、わが家は「500万円」…。物価高で貯蓄どころではないのに、みんな本当にそんなに貯めているのでしょうか？ 同年代の貯蓄額の実態が気になります。
40代世帯の貯蓄状況を見てみると、貯蓄が500万円未満の世帯が全体の約3割を占めているという調査結果もあります。
本記事では、40代世帯の貯蓄額の平均値や中央値、金融資産を保有していない世帯の割合を紹介するとともに、今後の貯蓄を増やすために意識したいポイントについて解説します。
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40代の平均貯蓄額は1486万円でも、中央値は500万円！ 大きな差が生じる理由とは？
「40代の平均貯蓄額が1500万円近くある」と聞くと、自分の貯蓄額と比べて焦ってしまう方もいるのではないでしょうか。しかし、この「平均値」という数字だけで周りと比較する必要はありません。
金融経済教育推進機構が公表している「家計の金融行動に関する世論調査 2025年 二人以上世帯」によると、世帯主が40代の二人以上世帯における金融資産保有額の平均値は1486万円となっています。しかし、データを上から順に並べた中央の値を示す「中央値」を見ると500万円です。
平均値は一部の高額資産保有世帯が全体の数字を大きく引き上げてしまう傾向があります。そのため、一般的な感覚や実態により近いのは中央値の500万円です。ご自身の家庭の貯蓄が500万円であれば、同年代の標準的な世帯と同水準であるため、焦りすぎる必要はないでしょう。
貯蓄500万円は決して少なくない！ 40代世帯の貯蓄分布と金融資産ゼロの割合
では、40代世帯の貯蓄額の全体像はどのようになっているのでしょうか。具体的な貯蓄保有額の分布を確認してみましょう。
同調査のデータによると、40代世帯のうち金融資産非保有（貯蓄ゼロ）の世帯は18.8％存在します。一方で、貯蓄が3000万円以上ある世帯も13.1％存在しており、40代の中で二極化が進んでいることがうかがえます。
貯蓄額別の割合を見ると、100万円未満が10％、100万円から200万円未満が6.2％、200万円から300万円未満が5.1％です。貯蓄が500万円未満の世帯を合計すると全体の約3割を占めています。
物価高や教育費、住宅ローンの負担が重なる40代において、貯蓄500万円という金額は決して少数派ではなく、着実に資産を確保できている部類に入るといえます。
年収や持家の有無で貯蓄額はどう変わる？
40代世帯の貯蓄額は、年間収入や住居の形態、共働きかどうかといった世帯環境によっても大きく変化します。
同調査の年間収入別のデータを見ると、年収300万円から500万円未満の世帯の中央値は550万円、年収500万円から750万円未満の世帯では800万円です。収入が増えるにつれて貯蓄額の中央値も上昇する傾向が読み取れます。
また、住居の形態別では、持家がある世帯の中央値が1000万円であるのに対し、非持家世帯の中央値は300万円にとどまっています。さらに就業者数別で見ると、世帯主のみが働いている世帯の中央値は1145万円、共働き世帯の中央値は600万円です。住環境や働き方の違いによっても貯蓄の蓄積状況に差が生じていることが分かります。
40代で貯蓄500万円から資産をさらに増やすための家計見直しと資産運用術
現在500万円の貯蓄がある場合、同年代の世帯と比較しても、一定の資産を確保できていると考えられます。ただし、必要な貯蓄額は家族構成や収入、今後のライフプランなどによって異なるため、平均値や中央値だけで判断することはできません。
今後さらに貯蓄を増やしていくためには、物価の上昇による家計への影響を踏まえ、日々の支出や貯蓄の方法を見直すことが大切です。無理のない範囲で貯蓄を続けながら、将来に向けた資産形成を進めていきましょう。
まずは固定費の見直しから着手することが考えられます。通信費や保険料、サブスクリプションサービスなど毎月定額で発生する支出を削ることで、無理なく浮いたお金を捻出できます。
また、手取り収入から先取りで貯蓄や投資に回す仕組みを作ることも有効です。少額からでもNISAなどを活用した分散投資を取り入れることで、インフレによる資産価値の目減りに備えながら、長期的な資産形成を目指すことができます。ただし、投資には元本割れのリスクがあるため、無理のない範囲で取り組むことが大切です。
現在の500万円を強みに変え、できる範囲から少しずつ将来への備えを広げていきましょう。
出典
金融経済教育推進機構（J-FLEC） 家計の金融行動に関する世論調査 2025年 二人以上世帯 各種分類別データ（令和7年） 4 金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
