更新日: 2020.08.13 家計の見直し

固定費の見直しの進め方。押さえておくべきポイントは?

執筆者 : 工藤恵子

固定費の見直しの進め方。押さえておくべきポイントは?
新型コロナの影響で収入と支出のバランスが変動し、改めて家計の見直しをしたいと考えている人も多いのではないでしょうか。
 
家計管理をする上で、出ていくお金を上手にコントロールすることが重要なことはいうまでもありませんが、できるだけ我慢やストレスなく、無駄遣いをなくしたいですよね。
工藤恵子

執筆者:工藤恵子(くどう けいこ)

ファイナンシャルプランナー(CFP)

子どもの頃から外国に憧れ、留学後、英会話講師となる。結婚後は大手監査法人に勤務。
 
保険の見直し・資産形成・住宅購入等を考えた時に、お金のことをまったく知らずに生きてきたことを自らの失敗をもって実感。
 
ごく普通の生活者が、気軽にお金のことを知る機会を作りたいとファイナンシャルプランナーを志し、2015年CFP取得。

支出には2種類ある! 「変動費」と「固定費」の違いとは

普段使っているお金(支出)には2つのタイプがあります。
 
1つは、食費や水道光熱費、外出時にかかる費用、お付き合いや冠婚葬祭費など、毎月の金額が異なる「変動費」。もう1つは、家賃や住宅ローン、保険料、スマホやインターネット料金、習い事など、毎月ほぼ決まった金額で支払う「固定費」といわれるもの。
 
どちらも生活に必要なお金ですが、大きな違いは、支払いをするときにちょっと考えたり、「買おうかな、どうしよう」などと気持ちが動くかどうかです。
 

ストレスなく確実な効果を生む「固定費」削減のポイント

その買い物をするかどうか、感情や状況に左右されやすいのが「変動費」の特徴です。例えば、スーパーでおいしそうなお肉があれば予定になくても思わず買ってしまう、頑張った後は気前よくご褒美を奮発するなど、結構よくあることですよね。
 
不規則にやってくる状況ごとに、いつも冷静に支出をコントロールするというのは、なかなか難しいことです。
 
一方の固定費は、支払日がいつかも忘れてしまうくらい、気がつかないうちに毎月口座から引き落としされていますよね。「今月も1万円払うのか」という気持ちにならないところがポイントで、支払う痛みを感じにくいかと思われます。
 
だからこそ、何にいくら「自動的に」支払っているのかをよく考えてみることが重要です。
 
生活に必要! と思っているものの中に、なんとなく支払っているものが含まれていないでしょうか。ここを最適化できれば、日々努力するストレスもなく、毎月確実に支出を抑えられる可能性があります。
 

固定費見直しの一例「通信費」について

固定費の代表ともいえる住宅ローンや保険、スマホの通信料は、選択肢が多すぎたり、そもそも内容がよく分からず考える気力がなくなってしまった、なんていう経験はありませんか?
 
通信費の場合、大手通信会社の料金プランは家族も巻き込んだ割引やさまざまなオプションが絡み合って、とても複雑になっていることが少なくありません。一方、近年台頭している格安SIMは、使う容量に応じたシンプルな料金形態が特徴です。
 
スマホ3台を大手通信会社で利用しているケースで、格安SIMに乗り換えた場合、約2万円の月額料金が、半額以下の月6000円程度にまで大幅に削減できることがあります。
 
通信会社を変更する際は、事務手数料や端末購入代金など、月額料金以外に初期費用がかかりますが、何年にもわたる通信費の負担が年間10万円以上抑えられる効果は大きいですね。
 
利用できるインターネット回線や、どんな使い方をするかによって料金は異なりますが、検討してみる価値は大いにありそうです。とはいえ、どれが良いのかまったく分からない、デメリットも不安……というときは、1人で判断せず、第三者の意見も聞いてみましょう。
 
あなたの使い方に応じて(例えば、通話時間が長い、短いけれど回数が多い、電話はほとんどしない、データ通信が多いなど)、格安SIMに乗り換えた場合のシミュレーションと具体的なプランを提案してくれる有料相談がおすすめです。
 

見直しの際に注意したいこと

固定費は、長い時間をかけて最終的にはかなりの金額を支払うコストです。契約内容を調べたり、分からなければ専門家に相談するのが面倒というのが難点ですが、無駄のない家計管理を目指すなら、まず見直しを検討しましょう。
 
通信費の他にも、なんとなく契約した生命保険やお子さんの習い事なども見直すとメリットが生まれやすいですね。
 
もし第三者に相談する場合は、商品販売をしない立場でアドバイスをしてくれる有料相談(相談そのものにお金を払う)がおすすめです。これまで、努力が必要な「節約」に挫折したり、あまり効果がなかった人こそ、ぜひ固定費の削減を取り入れてみてください。
 
執筆者:工藤恵子
ファイナンシャルプランナー(CFP)


 

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