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大卒30代、男女別の平均年収はそれぞれいくら？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2021.11.13 更新日: 2025.10.21

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「大卒30代、男女別の平均年収はそれぞれいくら？」「学歴別では差があるのか？」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。年収に関してはナイーブな話題のため、なかなか周囲に聞くことは難しいでしょう。

同年代・同学歴の方の平均年収を知ることで、自分が周りよりも稼げているのかわかります。詳しくみてみましょう。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 給与所得者全体の平均年収との比較
2 学歴ごとに見る30代の平均賃金
3 30代で平均年収よりも稼ぐ３つの方法
4 自身の立ち位置を知り収入アップを目指す

給与所得者全体の平均年収との比較

国税庁が発表した「令和2年分　民間給与実態統計調査」によると、給与所得者全体の平均給与は約433万円です。男性は532万円、女性は292万円と男性のほうが240万円も高いという結果になりました。

続けてより詳細に、30代の平均給与は一体どれくらいか、30代前半と後半に分けてみてみましょう。

30代前半の平均給与

30代前半（30～34歳）の平均給与は全体400万円、男性458万円、女性309万円です。女性のほうが男性よりも149万円も低い結果になっています。給与所得者全体の433万円と比較すると、30代前半の男性・女性・平均すべてで平均を下回ります。

30代後半の平均給与

30代後半の平均給与は全体437万円、男性518万円、女性311万円です。同じ30代でも30代後半は30代前半に比べ30万円ほど給与がプラスになっています。男性は60万円もアップしていますが、対して女性は2万円の微増です。

また、30代後半でも前半同様、男性より女性のほうが低い金額となっており、男女差は207万円と30代前半よりも58万円の差が開いています。

「航空自衛隊」のパイロットの「年収」は？「旅客機」のパイロットと比較してどちらが高い？

「航空自衛隊のパイロットは、年収いくらもらっているの？」と、自衛隊のパイロットの給料が気になる人もいるでしょう。例えば「旅客機のパイロットとどれくらいの差があるのか比べてみたい」と考える人もいるかもしれません。そこで今回は、航空自衛隊のパイロットと旅客機のパイロットの年収を比較します。

更新日:2025.10.21

学歴ごとに見る30代の平均賃金

「30代」とひと口に言っても学歴はさまざまです。

厚生労働省発表の「令和2年賃金構造基本統計調査」をもとに、学歴によって「30代の賃金に差があるのか」、ある場合は「どれほどの差があるのか」について高卒・大卒・大学院卒の3つの学歴で比較してみましょう。

高卒の場合の平均賃金

高卒の場合の賃金は、男性で30歳前半258.7万円、30歳後半285.2万円です。対して女性は、30歳前半206.6万円、30歳後半216.1万円です。30代前半と後半では男性で26.5万円、女性で9.5万円の差があります。

大卒の場合の平均賃金

大卒の場合の賃金は、男性で30歳前半313.9万円、30歳後半365.2万円です。一方女性は30歳前半275.3万円、30歳後半298.2万円です。

30代前半と後半では男性51.3万円、女性で22.9万円の差がそれぞれあります。高卒と比較すると、男性は30代前半で55.2万円、30代後半で80万円、女性は30代前半では68.7万円、30代後半では82.1万円も上回ります。

大学院卒の場合の平均賃金

大学院卒の場合の賃金は、男性は30歳前半337.8万円、30歳後半435.9万円、女性は30歳前半336.4万円、30歳後半364.7万円です。男性では30代前半よりも後半のほうが98.1万円、女性では同28.3万円それぞれ高くなっており、高卒や大卒以上の大きな差になっています。

また、30代後半の大学院卒と高卒での比較では男性150.7万円、女性148.6万円の差が出ており、生涯年収に大きな差を生み出します。

30代で平均年収よりも稼ぐ３つの方法

30代が平均賃金以上に稼ぐ主な方法は「昇給や昇進、資格取得で年収アップ」「副業や兼業をして収入を増やす」「高収入の職場や職種に転職する」の3つです。

昇給や昇進、資格取得で給料をアップする

令和元年度「資格・検定等の人員配置、昇格及び賃金への反映状況等に係る実態調査」取りまとめにおいて、資格・検定の取得者に対し「月々の資格手当を支給」という方法で考慮している会社が41％あり、回答のなかでは最も大きな割合となっています。

また「昇給の際に考慮」が 23.6％あることからも、資格取得が賃金に影響していることがわかります。また、企業規模が小さいほど月々の資格手当や基本給などの長期的な処遇に反映されやすくなる傾向がありました。

勤続年数が長くなることで給与は上昇する傾向があることから、企業に長く勤めて昇給や昇進を受けながら、資格取得を目指すことは有効といえます。

副業や兼業をして収入を増やす

厚生労働省では副業･兼業の促進をしており、副業をしている人の割合は全体で9.7％となっています。数値としてはまだ低いものの、厚生労働省も奨励しているため今後も副業・兼業する方が増加するとみられます。

副業をしている理由については、「収入を増やしたいから」と回答した割合が56.6％と最も高く、次に「1つの仕事だけでは収入が少なすぎて、生活自体ができないから」と回答した割合が39.7％です。

1社からの収入にこだわらず、副業や兼業で収入アップを目指す方も少なくありません。

高収入の職場や職種に転職する

今の収入よりも大きな収入を得られる職場や職種に転職することで収入アップが可能です。例えば業種別に平均給与を見てみると、大きな差があることがわかります。

平均給与が最も高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の 715 万円、続いて「金融業、保険業」の 630万円です。平均給与が一番低いのは「宿泊業、飲食サービス業」の 251 万円となっています。

給与所得者全体の平均給与は433万円のため、収入アップを目指すなら平均給与の高い業種に照準をあわせて転職先を探すのが効率的です。