【年収】不動産営業担当なら年収1000万円も可能？メリット・デメリットを解説

不動産営業担当は、優秀な人材であれば、年齢や経験などに関係なく、年収1000万円を稼ぐことも可能です。理由としては、不動産営業担当にはインセンティブ制度が導入されているケースが多く、多くの物件を販売したり賃貸契約したりできれば、給料が多くなります。
 
不動産営業担当に多い、インセンティブ制度のメリット・デメリットなどについて解説しますので、参考にしてみてください。

不動産営業担当が年収1000万円を稼ぐには

不動産営業担当にはインセンティブ制度が導入されているケースが多く、個人の売り上げが多くなれば、それに伴って給料も多くなります。インセンティブ制度では、売り上げなどに対して一定の割合が定められており、不動産業界では、仲介手数料から決まった割合でインセンティブが支払われます。
 
例えば、6000万円の新築物件を販売した仲介手数料が180万円（仲介手数料を物件価格の3％と仮定）で、インセンティブが仲介手数料の20％ならば、36万円がインセンティブになります。
 
毎月、安定して6000万円の物件を販売できたと仮定すれば、〔36万円×12ヶ月＝432万円〕が年間で支給されます。ここに、ほかの売り上げを加算したり、会社員としての基本給が加算されたりすれば、年収1000万円も夢ではありません。不動産会社や働き方によっては、インセンティブ割合が高いケースも、そもそもの仲介手数料が高くてインセンティブが高くなるケースも考えられます。
 
不動産営業担当の働き方としては、基本給＋インセンティブで働く方法や、完全成果報酬（フルコミッション）で働く方法など、さまざまな方法があります。
 
基本的には、完全成果報酬のほうがインセンティブ割合が高く、自分自身の能力に自信があるならば、稼ぎやすい働き方になります。安定感を求めるのであれば、基本給＋インセンティブ方式を、売り上げに対してのインセンティブを多くしたいならば、完全成果報酬方式をおすすめします。
 
注意点としては、完全成果報酬の場合は、業務委託での契約になるため、売り上げが確保できないと、報酬はありません。
 

不動産営業担当でのインセンティブのメリット・デメリット

不動産営業担当は、インセンティブによって、売り上げが多くなればなるほど稼げることが特徴です。インセンティブ制度では、自分自身の売り上げが直接給料に反映されるため、モチベーションが保ちやすく、企業全体の業績などがよくなります。
 
加えて、営業担当個人の能力が重要になるため、一人ひとりが売り上げを上げるために、能動的に行動を起こすようになるでしょう。これまでの学歴や経験・性別などは関係なく、どれだけ営業担当としての能力を身に付けているかがすべてになります。
 
一方で、インセンティブの大きなデメリットとして挙げられるのが、売り上げなどによって給料が左右されるため、生活に安定感がもてません。安定して売り上げを確保できる能力はあるから問題はないと思っていても、不動産業界全体の需要などによって、どうしても売り上げは大きく変動します。
 
また、業務委託によって完全成果報酬で契約している場合には、体調不良などで働けなくなった期間の報酬はありません。
 
不動産営業担当としてインセンティブのある会社で働くことは、給料が多くなる可能性もある反面、同世代などと比較しても、もらえる給料が少なくなるケースも十分に考えられます。しかし、営業担当としての能力が給料に直結するため、自分の力で稼ぎたいと考えている層からは、人気が高いようです。
 

まとめ

不動産営業担当は、インセンティブがある関係で、自分自身の営業担当としての能力が、給料の金額に直結します。働き方も、会社員としての基本給＋インセンティブ方式や、完全成果報酬方式など、柔軟な選択が可能です。不動産営業担当として働きたいと考えているならば、メリット・デメリットについてしっかり把握したうえで、検討するようにしましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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