トップ > 年収

「年収1000万円」の転勤族、「年収500万円」で地元企業勤めはどっちが「幸せ」？メリット・デメリットを検証

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2023.06.07 更新日: 2025.10.21

この記事は約 5 分で読めます。

「年収1000万円」の転勤族、「年収500万円」で地元企業勤めはどっちが「幸せ」？メリット・デメリットを検証

人生において、仕事と家庭のバランスは非常に重要です。

例えば、転勤のある高収入の仕事と、住み慣れた地元で安定した収入を得る仕事は、それぞれにメリットとデメリットがあります。本記事では、40歳で妻と2人の子どもを持つ会社員が、年収1000万円で転勤族として働く場合と、年収500万円で転勤のない地元企業で働く場合について、それぞれの実態を見てみましょう。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 転勤族のメリット・デメリットとは
2 転勤なしの地元企業勤めのメリット・デメリット
3 まとめ

転勤族のメリット・デメリットとは

転勤族として働くことには以下のようなメリットがあります。収入、キャリア、子育ての観点でみていきましょう。

・キャリア・スキルの成長

転勤を繰り返すことで、異なる場所や部署での経験を積むことができます。

新しい環境やチャレンジに直面することで、スキルや知識を磨き、キャリアの成長を促進することができます。その環境がさらなる成長の機会となり、収入水準を上げるチャンスにもなるでしょう。

労働政策研究･研修機構の調査によると、転勤制度を設けている企業の転勤の目的も「社員の人材育成」を目的としているという回答数がトップです。転勤制度が社員の成長を促すための制度であることがみえてきます。

・1つの土地だけでは経験できないさまざまな経験をすることができる

同じ土地にずっと住んでいると、付き合うコミュニティも限られてきます。しかし、転勤族の場合、行く先々で新たな出会いがあり、その出会いが一生続く大切なコミュニティとなる可能性もあります。

家族にとっても、小旅行気分で数年ごとに新たな土地で過ごすことはさまざまな経験と価値観を広げる良い機会になるともいえます。

一方で、転勤族として働くことには以下のようなデメリットも考えられます。

・生活環境の不安定さ

転勤族は新しい場所での住居探しや引っ越しの手続き、新しい生活環境への順応など、ストレスや負担が増えます。家族も一緒に転勤する場合は自分だけでなく家族にも一定の負担がかかります。転勤頻度の平均は2～3年といわれているため、その地にちょうど慣れ親しんだタイミングでの転勤というケースも多いでしょう。

また、転勤の頻度やタイミングは会社が決めるため自分でコントロールすることが難しく、家族の生活リズムや計画に影響を与えることもあります。

・単身赴任の場合は生活費が二重でかかる

持ち家を購入した場合、単身赴任で転勤先へ異動している人も多いです。その場合、持ち家＋転勤先の住居の家賃や光熱費などの生活費が二重にかかります。

また、週末は家族の住む家に帰る場合、毎回の交通費もかかってきます。例えば、家は東京、転勤先は大阪である場合、図表1のとおり交通費は往復で約3万円。毎週帰る場合、1ヶ月で12万円、年間144万円の支出となります。交通費だけでもかなりの支出になることがわかります。

図表1

JR東海「エクスプレス予約」とは

母の収入は「月5万円」の年金のみ。私は年収320万で援助ができません…「生活保護」に頼ってもらうべきでしょうか…？

収入が月に5万円の年金しかないなど、離れて住んでいる親の生活が苦しいと心配になることもあるでしょう。自分が援助したいと思っても、経済的に余裕がないケースもあります。例えば、年収が320万円程度で、自分の生活だけで精いっぱいという人もいるでしょう。本記事では、このような状況において生活保護を勧めたほうがよいのか解説します。

更新日:2025.10.21

転勤なしの地元企業勤めのメリット・デメリット

住み慣れた地元の企業で転勤なしで働き続けることには、以下のようなメリットがあります。こちらも収入、キャリア、子育ての観点でみていきましょう。

・家族の安定

転勤のない地元企業で働くことで、家族の安定を保つことができます。子どもたちは地元の学校に通い、友人との繫がりや地域のコミュニティに根付くことができます。配偶者も安定した社交関係や地域への貢献を築くことができます。

また、転勤がないことで子どもたちの転校などの心配をすることなく過ごすことができるでしょう。

・ワーク・ライフ・バランスの充実

地元で働くことで、仕事と家族のバランスを取りやすくなります。通勤時間の短縮や住む場所が変わらないことで時間やエネルギーを家族との関わりに充てることができます。

また、転勤がない場合は配偶者もその地に住み続けるため、自身のキャリアを考えた職探しもしやすい環境になります。友人が同じように地元で働いている場合は、新たなコミュニティを作る労力なく、長い付き合いのある信頼できるコミュニティで過ごすことができ精神的にも安定します。

一方で、地元企業での勤務には以下のようなデメリットも考えられます。

・収入水準の制限

地元企業では、転勤制度を設けている大企業に比べて年収が高額になりにくい場合があります。そのため、経済的な余裕や将来への備えが難しい場合があります。生活水準や子どもの教育費などに制約が生じる可能性があります。

・職場環境が合わなかった場合の逃げ場がない

転勤族の場合は2～3年で職場が変わるため、職場環境が合わなくても少しの間我慢すれば新たな職場で働くことができます。しかし、地元企業の場合、職場環境が合わなかった場合にその逃げ道がありません。いい人に恵まれれば問題はないですが、場合によっては非常に長い期間我慢しながら働かないといけなくなる可能性があります。

まとめ

どちらが幸せかは個人の価値観や優先順位によります。

転勤族として働くことで高収入やキャリア成長、などのメリットが得られますが、家族の安定や生活の不安定さ、余分な出費などのデメリットも存在します。一方、地元企業での転勤なし勤務は家族の安定やワーク・ライフ・バランスの確保などのメリットがありますが、収入制約や職場環境が与える影響などのデメリットも考慮する必要があります。

重要なのは、自分自身や家族の幸福感や満足度を追求することです。将来のビジョンやライフスタイルに合った選択をするためには、家族との意見交換や将来設計の検討が重要になります。バランスのとれた選択をすることで、幸せな人生を歩んでいくことができるでしょう。