老後「月15万円」の年金を受け取るために、年収はいくら必要？受け取れる人の割合も解説

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

この記事は約 3 分で読めます。

老後「月15万円」の年金を受け取るために、年収はいくら必要？受け取れる人の割合も解説

老後生活の支えとなるのが「年金」です。公的年金には国民年金と厚生年金があり、厚生年金は現役時代の収入によって受給額が異なります。では、月に15万円以上の年金をもらうには現役時代にいくらの年収が必要なのでしょうか。

本記事では、厚生年金を月15万円もらうために必要な年収を紹介します。月15万円以上の年金をもらう人の割合も解説するので、ぜひ参考にしてみましょう。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

ファイナンシャルプランナー

▼

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 月15万円をもらうために必要な年収
2 受給開始年齢ごとに月15万円の年金をもらうために必要な年収
3 月15万円の厚生年金をもらう人の割合
4 まとめ

月15万円をもらうために必要な年収

厚生年金に加入している人は、要件を満たすと老後に国民年金と厚生年金を受給できます。厚生年金の受給額は、現役時代の給与や賞与などによって決まります。

では、月15万円の年金を受け取るためにいくらの年収が必要なのでしょうか。以下の条件だと仮定してシミュレーションします。

・1975年生まれ
・20歳から60歳まで会社員として勤務
・65歳から年金の受給を開始

厚生労働省の「公的年金シミュレーター」で調べた結果、65歳から月15万円の年金を受け取るために必要な現役時代の平均年収は約470万円です。

国税庁長官官房企画課の調査によると日本の平均年収は443万円のため、月15万円の年金を受け取るには平均年収を少し上回る必要があります。

受給開始年齢ごとに月15万円の年金をもらうために必要な年収

年金は、受給開始時期を65歳よりも早めたり遅らせたりすることが可能です。

受給開始時期を早めると年間にもらえる年金額は少なくなり、受給開始時期を遅らせると受給額が増えます。

先ほどと同じ条件だと仮定して、受給開始時期のみを変えた場合、月15万円の年金をもらうために必要な年収をシミュレーションしてみましょう。結果は図表1のとおりです。

図表1

厚生労働省公的年金シミュレーターを基に筆者作成

61歳で年金の受取を開始した場合、月15万円の年金をもらうには平均年収690万円が必要です。一方で、70歳まで受給開始を遅らせれば平均年収220万円で月15万円の年金をもらえます。

年間にもらえる年金を増やしたい人は、受給開始時期を遅らせることを検討してみましょう。