トップ > 年収

中央値とモード（最頻値）から見る【日本の年収格差】とは？子育て世代は経済的に余裕がない？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2023.09.02 更新日: 2025.10.21

この記事は約 4 分で読めます。

中央値とモード（最頻値）から見る【日本の年収格差】とは？子育て世代は経済的に余裕がない？

数値を比較する際に、広く用いられるのが「平均値」です。しかし、所得金額に平均値を用いると、一部の極端なデータに影響されて、実情とは異なる数値が出されてしまう傾向にあります。

そこで今回は、厚生労働省が毎年実施している「国民生活基礎調査」のデータをもとに、日本における年間所得金額の、中央値やモードをご紹介します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 「中央値」「モード（最頻値）」とは
2 年間所得金額の中央値とモード
3 深刻な日本の年収格差

「中央値」「モード（最頻値）」とは

まず、中央値とモード（最頻値）について確認しておきましょう。中央値とは、データを大きい順に並べたときに、中央に位置する数値のことを指します。一方、モードとは、もっともデータ数の多い値を指します。

このような違いがあることから、平均値よりも中央値、中央値よりもモードのほうが、一般的な感覚に近しい結果が出るといわれています。

退職を決意した年収400万円の夫。退職後の保険は『国保』と『任意継続』どちらに？

日本では皆保険制度が採用されており、基本的に国民全員が何かしらの保険制度へ加入する必要があります。そのため、就業先の社会保険へ加入している方が、就業先を退職した場合、その保険を脱退して「国民健康保険」（以下国保とします）へ加入するか、引き続き従前の保険に加入し続ける「任意継続」のどちらかを選択する必要があります。しかし、国保と任意継続のどちらを選択するべきか迷っている。そんな人も少なくないでしょう。そこで、今回は国保と任意継続について「毎月の保険料」という観点から比較してみました。国保と任意継続のいずれかを選択する際の参考にしてください。

更新日:2025.10.21

年間所得金額の中央値とモード

それでは実際に、2022年に実施された「国民生活基礎調査」の結果をもとに、年収の中央値とモードをご紹介します。はじめに、表1で年収の分布を確認しておきましょう。

表1

年収帯	全世帯における割合
100万円未満	6.7％
100～199万円	13％
200～299万円	14.6％
300～399万円	12.7％
400～499万円	10.3％
500～599万円	8.4％
600～699万円	7.3％
700～799万円	6.2％
800～899万円	4.9％
900～1000万円	3.6％
1000～1099万円	3.1％
1100～1199万円	2.1％
1200～1299万円	1.7％
1300～1399万円	1.1％
1400～1499万円	1％
1500～1599万円	0.7％
1600～1699万円	0.5％
1700～1799万円	0.4％
1800～1899万円	0.3％
1900～1999万円	0.3％
2000万円以上	1.4％

※厚生労働省「2022（令和4）年国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成

この数値を用いた場合、平均値が545万7000円、中央値が423万円、モードは200〜299万円です。また合算すると、6割以上が「平均所得金額」を下回る結果になっています。

一方、年代別に見てみるとどうでしょうか。同調査によると、20代以降の1世帯あたり・世帯人員1人あたりの平均所得金額は、表2のとおりになることが分かりました。

とくに世帯別で数値を確認すると、現役世代では、700万円を超える収入がある40代・50代と、400万円を下回る20代に、大きな年収格差が確認できます。350万円もの収入差があれば、当然、お金の使い方や、お金への意識も大きく変わってくることが推測できます。

表2

年代	1世帯あたりの平均所得金額	世帯人員1人あたりの平均所得金額
29歳以下	377万5000円	245万1000円
30～39歳	627万2000円	221万9000円
40～49歳	728万5000円	239万5000円
50～59歳	742万1000円	291万9000円
60～69歳	589万4000円	259万7000円
70歳以上	391万2000円	194万6000円

※厚生労働省「2022（令和4）年国民生活基礎調査の概況」をもとに筆者作成

そこで、あわせて確認したい点が、貯蓄の状況です。こちらは、大まかな属性別になりますが、貯蓄がない、または貯蓄が100万円未満と答えた割合は、表3のとおりとなりました。いずれも、もっとも割合が高いのは母子世帯で、貯蓄が100万円を下回る世帯が、母子世帯全体のおよそ4割を占めています。

表3

	高齢者世帯	高齢者世帯以外	児童のいる世帯	母子世帯
貯蓄がない	11.3％	10.8％	9.2％	22.5％
貯蓄が50万円未満	3.4％	4.8％	3.5％	12.1％
貯蓄が50～99万円	3％	3.6％	3.8％	7％
合計	17.7%	19.2%	16.5%	41.6%