本記事では、年収1000万円超えの女性の割合とともに、高収入の女性が増えている理由についてもご紹介します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
ファイナンシャルプランナー
FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。
編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。
FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。
このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。
私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。
年収1000万円超えの女性の割合は？
国税庁が実施した「令和4年分 民間給与実態統計調査」によると、年収1000万円以上の女性の割合は「1000万円超～1500万円以下」が全体の1.0％、「1500万円超～2000万円以下」が0.3％、「2000万円超～2500万円以下」が0.1％、「2500万円超」が0.1％となっています。
合計すると「年収1000万円超」の女性は、全体の1.5%であることが分かります。平成30年からの割合の推移を、表1にまとめました。
表1
| 平成30年 | 令和元年 | 令和2年 | 令和3年 | 令和4年 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 1000万円超～ 1500万円以下 |
0.8% | 0.9% | 0.8% | 0.8% | 1.0％ |
| 1500万円超～ 2000万円以下 |
0.2% | 0.3% | 0.2% | 0.2% | 0.3% |
| 2000万円超～ 2500万円以下 |
0.1% | 0.1% | 0.1% | 0.1% | 0.1% |
| 2500万円超 | 0.1% | 0.1% | 0.1% | 0.1% | 0.1% |
※国税庁が実施した「令和4年分 民間給与実態統計調査」を基に筆者作成
平成30年から令和4年までの5年間で、年収2000万円超の女性の割合は変化していません。「1000万円超〜1500万円以下」と「1500万円超〜2000万円以下」の割合は0.1〜0.2％増加しています。
なお令和4年において、女性の中で最も割合が多いのは、年収「100万円超～200万円以下」の21.5％で、次いで「200万円超～300万円以下」の20.0%、「300万円超～400万円以下」の17.9％です。
公式サイトで申し込み
【PR】みずほ銀行カードローン
おすすめポイント
・＜金利年2.0%～14.0%＞
・ご利用限度額は10万円から最大800万円
・さらに入会金・年会費は無料！24時間、WEB申込受付中！
| 融資上限額 | 金利 | 審査時間 |
|---|---|---|
| 最大800万円 | 年2.0％～14.0％※1 | 最短当日 |
| 融資まで | 来店 | |
| 最短当日 | - | |
高収入の女性が増えている理由は？
数年前に比べて高収入の女性が増えてきたのは、女性にとって働きやすい環境が整ってきたことだけではなく「収入の高い職業に就く女性が多くなってきたことも理由の一つ」という意見があります。
同調査によると、女性の平均給与が高い職業と、その年間給与は「電気･ガス･熱供給・水道業」の532万7000円、「情報通信業」の479万4000円、「金融業、保険業」の460万8000円とのことです。平均給与の高い職場で昇進すれば、さらに高収入が望める可能性があります。
高収入を目指すなら働き方を考えることも大切
年収1000万円超の女性の割合と、過去からの推移とともに、高収入の女性が増えている理由についてご紹介しました。年収1000万円を超える女性は全体の1.5％を占めており、過去数年で少しずつ増加傾向にあります。
高収入の女性が増えている理由の一つには、女性が社会進出しやすくなり、給与の高い職業に就く女性が多くなってきていることも挙げられるでしょう。高収入を目指すのであれば、働き方について考えてみることも重要なポイントかもしれません。
出典
国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査 －調査結果報告－（第16表）給与階級別給与所得者数・構成割合（22ページ）
国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査 －調査結果報告－ 第8表 業種別及び給与階級別の総括表 その3 平均給与
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
