「大手企業」に友人が就職したのですがやっぱり「高給」なのでしょうか？ 平均的な給与が気になります…。

大手企業と聞いて高収入をイメージする方は多いでしょうが、実際の給料はどれくらいなのでしょうか？具体的な給与額は企業や職種によって異なりますが、平均的な初任給や昇給の見込みについて調べてみました。

大手企業の平均給与

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によると、事業所規模ごとの平均給与は表1のようになっています。
 
表1

事業所規模	30人以上	100人以上	500人以上	1000人以上	5000人以上
平均給与	368万6000円	386万3000円	413万6000円	449万2000円	411万7000円

国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」を基に筆者作成
 
一部例外はありますが、企業の規模が大きいほど給与は高くなるようです。
 

給与は企業の業績に大きく左右される

そもそも、給与は経済状況や企業の業績に大きく左右される傾向にあります。景気が好転して企業の利益が増えた場合は、従業員の給与に反映されることが一般的です。
 
給与アップは従業員の満足度やモチベーションに影響を与え、従業員の満足度や生産性にも影響を与えます。業績連動型の給与体系を採用している企業の場合は、より顕著に給与へ反映されるでしょう。
 
もっとも、給与は企業の業績だけでなく、個々の従業員のパフォーマンスやポジション、経験などにも大きく依存するので、全ての従業員が同程度に給与が増えるとは限りません。
 

大企業で働くメリット

大企業での勤務には、以下のような利点があります。
 
・社会的信用度
大企業で働くと社会的信用度が高まり、ビジネス面だけでなく、住宅ローンなどの個人的な面でも有利に働きます。また、将来的に転職する際にも、大企業の勤務経験は心強い実績といえるでしょう。
 
・企業の安定性
大企業は、業績が悪化してもすぐに倒産することが少ないという強みがあります。この安定性こそが、大企業の高い社会的信頼性の土台です。
 
・ブランド価値
大企業は、その名前だけで何をしている会社かをすぐに理解してもらえるというブランド価値があります。自分の勤め先を多くの人が知っていることは、仕事のやりがいにつながり、長期的に働くための強い動機となります。
 
・教育体制
大企業は新入社員の教育に力を入れているだけでなく、入社後数年目の社員や役職がついた社員に対しても、それぞれの立場に応じた研修を適宜実施しています。会社の制度の下でスキルアップをしながら、着実にキャリアを積み上げていくことができるでしょう。
 
・福利厚生
大企業は福利厚生が充実しています。社会保険などの基本的な制度はもちろん、社宅の提供や資格取得支援、自社株の購入権を付与するストックオプションのほかに、企業独自の福利厚生を提供している場合もあります。
 
・仕事の規模
大企業で働くと、携わる業務の規模は自然と大きなものになります。世界中に拠点を持つ大企業で働く場合は、海外企業との取引を担当することで、自分の視野を広げて能力の成長のきっかけを得られるかもしれません。
 

大企業で働くデメリット

大企業で働く際のデメリットには以下のようなものがあります。
 
・転勤や異動が頻繁
大企業は部署や支店が多いため、転勤や異動が頻繁に行われます。これは、特定の業務に専念したい人や、新しい環境に適応するのが難しい人にはデメリットといえるでしょう。
 
・アイディアの実現が難しい
大企業では、組織の一部として働くことを求められる傾向があり、自分のアイディアを直接事業に反映する機会は少ない場合があります。
 
・出世競争が激しい
大企業では社員数が多いため、出世競争が激しく、若いうちに昇進するのは難しいことがあります。
 
・意思決定が遅い
大企業では、多数の承認を得るためのプロセスを経る必要があり、意思決定が遅くなることがあります。
 

大手企業に就職すると高い給与が期待できる

大手企業に就職すると、一般的なイメージどおり高い給与を得られるようです。国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」によれば、一部例外はあるものの、事業所の規模が大きいほど給与も高くなる傾向が見られました。
 
給与は経済状況や企業の業績に大きく左右され、景気が好転すると、企業の利益が増え、それが従業員の給与に反映されることが一般的です。ご友人が業績連動型の給与体系を採用している企業に勤めている場合は、平均給与を上回っていても不思議ではないでしょう。
 

出典

国税庁 「令和4年分民間給与実態統計調査」第2表 給与所得者数・給与額・源泉徴収義務者数
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー