更新日: 2024.09.28 年収

平均給与ランキング!長年トップの座を維持していた「医師」をおさえて1位になった意外な職業とは?

平均給与ランキング!長年トップの座を維持していた「医師」をおさえて1位になった意外な職業とは?
長年、職種別高年収ランキングの1位は医師が独占していましたが、近年では順位に変動があるようです。医師のほかにも高収入の職種はさまざまありますが、実際にはどのような職業がランクインしているか気になる方も多いでしょう。
 
本記事では、平均年収ランキングと高年収の職種の共通点についてご紹介します。
FINANCIAL FIELD編集部

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平均年収ランキング1位は「航空機操縦士」

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、平均年収が最も高かった職業は「航空機操縦士」で、1779万400円でした。2位以降は表1の通りです。
 
表1

職種 年収
1位 航空機操縦士 1779万400円
2位 医師 1436万4700円
3位 法務従事者 1121万6800円
4位 大学教授(高専含む) 1074万7100円
5位 その他の経営・金融・保険専門職業従事者 947万6000円
6位 歯科医師 924万3000円
7位 管理的職業従事者 885万2900円
8位 大学准教授(高専含む) 862万1400円
9位 高等学校教員 699万2200円
10位 大学教師・助教(高専含む) 692万2400円

※厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」を基に筆者作成
 
令和3年まで、最も年収が高い職種は医師でしたが、令和4年から航空機操縦士が1位となっています。年収が高い理由としては、以下のようなものがあげられます。

●多くの人の命を預かる仕事で、専門的かつ高度な技術の習得が必要であるため
●安全な運行のために、厳しい健康状態の管理が必要であるため
●航空機操縦士として一人前になるまでには経験年数が必要であるため

また、航空機操縦士は給与のほかにさまざまな手当がつくことも多いようです。例えば、乗務手当や宿泊手当などです。これらの手当も年収を引き上げている要因といえるでしょう。
 

年収の高い職種の共通点

上記のランキングに入るような年収の高い職種には、共通点があります。共通点は、以下の通りです。

●特別な技術や知識を有すべき職種
●日常生活に欠かせない職種
●専門性が高い職種
●実務経験を積む必要がある職種
●実力主義で成績評価制度がある職種

以上のことから、年収の高い仕事に就けたとしても、すぐに希望通りの年収を得ることは難しいようです。専門分野の勉強をし、資格を取得したり経験を積んだりすることが必要といえます。
 
また、高年収を目指すには職種のほかにも、年収の高い企業を選ぶことも大切です。社員数が多い企業やこれから伸びるベンチャー企業への就職または転職をすれば、年収の増加が期待できます。
 
高年収であることで、生活費や貯蓄などのさまざまな余裕ができるでしょう。しかし、企業や職種によっては激務で心身ともに負担が大きいものもあるようです。希望のライフワークバランスやどのようにキャリアを積んでいきたいかを考えて選ぶことも大切です。
 

高年収の職種第1位は「航空機操縦士」。専門性の高さや手当の充実さが影響している

令和5年の賃金構造基本統計調査によると、最も年収が高かったのは航空機操縦士で1779万400円でした。次点に医師、法務従事者と続きます。
 
航空機操縦士は乗客や添乗員など、たくさんの人を安全に目的地まで運ばなければならず、高い操縦技術や知識、そして厳しい健康管理が必要です。航空機操縦士になるまでには長い年数をかけて訓練しなければならず、容易になることができない点もあげられます。さらに、乗務手当や宿泊手当などの手当が充実している点も高年収になる理由の1つでしょう。
 
また、航空機操縦士以外でも高年収の職種には、専門的な資格や技術が必要で実力主義の傾向があります。高年収の職種に就きたい方は、職務を遂行するにあたって必要な技術や資格を調べてみるとよいでしょう。
 

出典

総務省統計局 eーStat 政府統計の総合窓口 賃金構造基本統計調査 令和5年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 表番号1 職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)
総務省統計局 eーStat 政府統計の総合窓口 賃金構造基本統計調査 令和3年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 表番号1 職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)
総務省統計局 eーStat 政府統計の総合窓口 賃金構造基本統計調査 令和4年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 表番号1 職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
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