「バイク整備士」と「自動車整備士」の年収はどのくらい？必要資格や仕事内容の違いはある？

自動車整備士としての仕事の中に「バイク整備士（正式名称：二輪自動車整備士）」の仕事があります。とはいえ、バイク整備士は、バイクショップやバイク用品店などで働き、四輪車の整備をすることはほとんどありません。
 
バイク整備士と自動車整備士で年収に違いはあるでしょうか？
 
今回は、バイク整備士と自動車整備士の仕事内容や必要な資格、年収の違いなどについてご紹介します。

バイク整備士と自動車整備士の年収

バイク整備士と自動車整備士それぞれの年収は、公的に発表はされていません。そこで、両者を含む令和5年賃金構造基本統計調査の「自動車整備・修理従事者」全体の年収を確認してみました。
 
表1は、企業規模別に給料・賞与から年収を算出したものです。
 
表1

企業規模	給与	賞与	年収
10人～99人	32万2700円	64万3400円	451万5800円
100人～999人	32万7400円	92万2900円	485万1700円
1000人以上	34万8400円	121万4900円	539万5700円
全体	33万700円	90万7200円	487万5600円

※総務省統計局「令和5年賃金構造基本統計調査」を基に筆者作成
 
表1からバイク整備士と自動車整備士を含む「自動車整備・修理従事者」の年収は、勤務先の企業規模によって年収に差が出ることが分かります。
 
そのため、規模の大きいカーディーラーや修理工場などは比較的高収入が期待できますが、地域密着で小規模に営業している販売店などは、大手と比べて収入が低くなる可能性があるでしょう。
 
なお、国税庁の令和5年民間給与実態統計調査によると、給与所得者全体の平均年収が459万5000円であることから、自動車整備士全体の平均年収487万5600円は、全体の平均よりも少々高い年収となります。
 

バイク整備士と自動車整備士の仕事内容や必要資格の違い

自動車整備士という仕事の中に、四輪車や二輪車、特殊車両、大型自動車など、さまざまな整備の仕事が存在します。バイク整備士は、自動車整備士の中の1つとしてみなされます。とはいえ自動車整備士は、基本的に自動車のみ整備し、バイク整備士はバイクのみ整備することが多いようです。
 
では、それぞれの仕事に求められる資格はなんでしょうか？まず違いについて確認していきます。
 

仕事内容の違い

バイク整備士も自動車整備士も、基本的には整備や点検、修理などを行うことが仕事です。どちらも運転手や同乗者が安全に移動できるために必要なことであり、非常に責任ある仕事といえるでしょう。
 
バイクの場合は自動車と異なり、車両ごとにクセや特徴が出やすく、部品の知識やメンテナンス技術がより求められるようです。そのため、バイク整備士は多くの経験を通して知識を身に付け、それぞれのバイクに合ったメンテナンスをする必要があります。
 
なお、勤務先によって、整備だけでなくバイクやバイク用備品の販売や、バイクのカスタムなどを行うこともあるようです。いずれにしても、バイクに関する深い知識が必要となるため、バイクが好きな人に向いている仕事といえるでしょう。
 
自動車整備士は、近年複雑な電気装置が組み込まれている車両や電気自動車などがあり、これまで以上に多くの知識が求められるようになっています。
 

必要な資格の違い

バイク整備士や自動車整備士として働くためには、どちらも「自動車整備士技能検定」に合格し国家資格を取得する必要があります。
 
自動車整備士技能検定には、さまざまな種類やレベルがあり、必要に応じて取得しなければなりません。バイク整備士と自動車整備士それぞれの国家資格をまとめたものが表2です。
 
表2

	自動車整備士	バイク整備士
一級自動車整備士	一級大型自動車整備士 一級小型自動車整備士	一級二輪自動車整備士
二級自動車整備士	二級ガソリン自動車整備士 二級ジーゼル自動車整備士 二級自動車シャシ整備士	二級二輪自動車整備士
三級自動車整備士	三級自動車シャシ整備士 三級自動車ガソリン・エンジン整備士 三級自動車ジーゼル・エンジン整備士	三級二輪自動車整備士
特殊整備士	自動車タイヤ整備士 自動車電気装置整備士 自動車車体整備士

もっている資格によって、できる業務が異なるため、多くの業務を行うためには上位の資格取得が必須です。
 

バイク整備士と自動車整備士は企業規模で年収が異なる可能性があるが、どちらも整備や点検、修理がメインの仕事になる

バイク整備士と自動車整備士はどちらも、整備や点検、修理などを行う仕事です。基本的に、バイク整備士は自動車の整備は行わないことが多いようです。
 
バイク整備士を含む自動車整備士の平均年収はおよそ488万円となりますが、企業規模によって90万円ほどの差が出る可能性があるでしょう。
 

出典

総務省統計局 e-Stat 政府統計窓口 令和5年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種（小分類）性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）
国税庁 令和5年分 民間給与実態統計調査 調査結果報告 2 平均給与
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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