更新日: 2024.11.05 年収

一般的なサラリーマンの「生涯年収」はどのくらい?また「自由に使えるお金」はどのくらいあるのでしょうか?

一般的なサラリーマンの「生涯年収」はどのくらい?また「自由に使えるお金」はどのくらいあるのでしょうか?
サラリーマンとして給与明細や源泉徴収票で毎月・毎年の収入を確認しているときに、ふと自分の「生涯年収」について考えたことがある方も多いのではないでしょうか。また、生涯年収に加えて、自由に使える金額である「可処分所得」についても、いわれてみれば気になります。
 
今回は、生涯年収や可処分所得が気になる方に向けて、一般的なサラリーマンの生涯年収と可処分所得をご紹介します。
 
特に可処分所得の金額が分かると、将来のライフプランの決定に役立てることができるため、ぜひ最後までお読みください。
FINANCIAL FIELD編集部

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生涯年収はどのくらい?

まず初めに、生涯年収から見ていきましょう。
 
厚生労働省が調査・公表しているデータによると、令和5年の年齢別平均年収は以下の通りです。
 
表1

年齢階級 年収(男女計) 年収(男) 年収(女)
年齢計 381万9600円 421万800円 315万1200円
~19歳 228万円 229万3200円 226万800円
20歳~24歳 269万5200円 275万1600円 263万5200円
25歳~29歳 309万9600円 321万3600円 294万9600円
30歳~34歳 343万2000円 362万5200円 311万5200円
35歳~39歳 377万7600円 405万4800円 324万1200円
40歳~44歳 406万5600円 446万1600円 332万1600円
45歳~49歳 426万8400円 476万2800円 338万400円
50歳~54歳 445万3200円 501万2400円 343万800円
55歳~59歳 451万6800円 512万8800円 338万400円
60歳~64歳 367万0800円 401万400円 295万9200円
65歳~69歳 323万7600円 351万9600円 260万5200円

出典:厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況」より筆者作成
 
上記の表から生涯年収を算出すると、22歳から65歳まで働くと仮定した場合は、男性の生涯年収が「1億7960万2800円」、女性の生涯年収が「1億3679万7600円」、男女の生涯年収が「1億6450万5600円」になります。
 
つまり、男性は「約1億8000万円」、女性は「約1億4000万円」、男女計では「約1億6500万円」を生涯で稼いでいます。
 
実際には、学歴(高卒・大学卒・大学院卒など)や雇用形態(正規・非正規)、勤務している企業規模などで生涯年収額が異なります。上記の数値は平均値としてお考えください。
 

可処分所得はどのくらい?

可処分所得とは、収入から支払義務がある税金や社会保険料を差し引いた部分で「自由に使えるお金」、いわゆる手取りのことを指します。可処分所得は年収の約7~8割程度といわれています。
 
したがって、生涯年収から可処分所得を概算すると、男性の生涯可処分所得額が「1億2600万円~1億4400万円」、女性の生涯可処分所得額が「9800万円~1億1200万円」、男女の生涯可処分所得額が「1億1550万円~1億3200万円」です。
 
可処分所得は、同じ年収でも税率や税控除額によって異なります。上記の数値は目安としてお考えください。
 

可処分所得を増やすには?

ここでは、可処分所得を増やす方法をご紹介します。
 

①年収を増やす

可処分所得を増やす最も簡単な方法は、年収を増やすことです。年収の約7~8割程度が可処分所得になるため、一般的には年収が増えれば可処分所得も増えます。
 
年収を増やす方法としては、本業で昇給を狙う、副業を行う、資産運用を行うなどの方法が考えられます。自分に合った方法で年収を増やし、自由に使えるお金を増やしましょう。
 

②所得控除額を増やす

可処分所得を増やす方法として、所得控除額を増やすのもおすすめです。
 
所得税法では、所得税を算出する際に所得控除の制度が設けられており、基礎控除や社会保険料控除、医療費控除など計15種類が定められています。所得控除の制度をうまく活用して確定申告で申請することで、可処分所得を増やすことができます。
 

自由に使えるお金を把握して、ライフプランを決定しましょう

本記事では、一般的なサラリーマンの生涯年収と可処分所得、そして可処分所得を増やす方法をご紹介しました。
 
自由に使えるお金を把握しておくことで将来のライフプランが立てやすくなるため、本記事を参考に自分ならどれくらい自由に使えそうかを考えてみてください。
 

出典

厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査 結果の概況
国税庁 No.1100 所得控除のあらまし
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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