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30～40代は平均年収「500万円超」が当たり前!? 役職者になれば「高年収」なの？役職者の“割合”も紹介

執筆者 : 小林裕

配信日: 2024.12.17 更新日: 2025.10.21

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30～40代は平均年収「500万円超」が当たり前!? 役職者になれば「高年収」なの？役職者の“割合”も紹介

周囲の人がどれくらいの年収なのか、どうしても気になってしまうものです。特に30～40代になると役職に就く機会も増えるため、役職に対してもらえる給料が高いのか安いのか、疑問に思うこともあるでしょう。

本記事では30～40代の平均的な年収はいくらなのか、また役職者の割合はどれくらいなのかを紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

執筆者 : 小林裕 ▼

FP1級技能士、宅地建物取引士、プライマリー・プライベートバンカー、事業承継・M&Aエキスパート

1 30～40代の年収の平均値は「572万円」、中央値は「500万円」
2 30～40代の役職者の割合は「約48%」
3 役職者のポストを打診されている場合
4 まとめ

30～40代の年収の平均値は「572万円」、中央値は「500万円」

転職エージェント「MS Agent」を運営するMS-Japanが調査した「30・40代の雇用実態レポート2024」によると、30～40代の年収の平均値は「572万円」、中央値「500万円」のようです。

年収データを参照する際には、平均値より中央値を参照するほうがより実情に近くなります。なぜなら年収がとりわけ高い人のデータに引っ張られ、平均値が高くなりやすいからです。そのため、中央値である「500万円」がより実態に即した数字と言えるでしょう。

退職を決意した年収400万円の夫。退職後の保険は『国保』と『任意継続』どちらに？

日本では皆保険制度が採用されており、基本的に国民全員が何かしらの保険制度へ加入する必要があります。そのため、就業先の社会保険へ加入している方が、就業先を退職した場合、その保険を脱退して「国民健康保険」（以下国保とします）へ加入するか、引き続き従前の保険に加入し続ける「任意継続」のどちらかを選択する必要があります。しかし、国保と任意継続のどちらを選択するべきか迷っている。そんな人も少なくないでしょう。そこで、今回は国保と任意継続について「毎月の保険料」という観点から比較してみました。国保と任意継続のいずれかを選択する際の参考にしてください。

更新日:2025.10.21

30～40代の役職者の割合は「約48%」

30～40代になると役職に就く人も増えてくるでしょう。前項同様にMS-Japanが調査した「30・40代の雇用実態レポート2024」を参照すると、30～40代の「約48％」が役職者であるようです。なお本記事での役職者とは、「リーダー・係長以上」の人を指しています。

年齢が上がるにつれて役職者の割合は大きくなっていき、30代前半では「約30％」、40代後半では「約68％」が役職者のようです。

役職者のポストを打診されている場合

会社で長期間勤務し実績を積み重ねる中で、役職者のポストを打診されることがあるでしょう。一般社員と比べ、より大きな責任を背負う立場になりますが、その責任と給料が見合っているか、少なくとも同社内の一般社員と比較して優遇された給料を得られるかどうかはよく確認するようにしましょう。

責任ばかりが増え給料は増えず、ワークライフバランスが崩れてしまうことは避けたいところです。

もちろんその人の置かれている立場や価値観はそれぞれなので一概には言えませんが、メリットのない役職者への昇進を断って一般社員にとどまる、転職するなど、別の選択肢も考えられます。

また、役職者のポストを受け入れマネジメント経験を積んだ上で、同社での勤務を続けるか、転職をするかを検討するのも良いでしょう。転職時において、マネジメント経験のある人のほうが、より幅広いポストに応募することができます。

まとめ

30～40代になると、年収の平均値は「572万円」、中央値は「500万円」という結果でした。責任ある役職者のポストを打診される機会が多くなるタイミングは、自身のキャリアや給与について考える良い機会かもしれません。

責任者になったとしても給与が増えず責任ばかりが増すのであれば、転職も一つの選択肢になります。自身が健康に活き活きと働けるよう、キャリアステップについて検討してみましょう。