年収「1000万円」超の人は「日本」に何％いる？稼げるのはどのような「職業」なの？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2025.06.14 更新日: 2025.10.21

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年収「1000万円」超の人は「日本」に何％いる？稼げるのはどのような「職業」なの？

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日本には年収1000万円超の人がどれくらいいるのか、気になる人もいるでしょう。また、1000万円超を稼げる職業も気になるところです。

今回は、日本で年収1000円超の人の割合を始め、稼げる職業を解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 日本の年収「1000万円」超の人の割合
2 年収「1000万円」超を稼げる職業
3 年収を上げる4つの方法
4 年収「1000万円」超の人は5.5％！経営者・パイロット・医師・士業などは年収が1000万円に届きやすいとされる

日本の年収「1000万円」超の人の割合

国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－」によれば、日本で年収1000万円超の人は5.5％を占めています。年収の分布を以下の表1にまとめました。

表1

年収	割合
100万円以下	8.1％
100万円超～200万円以下	12.3％
200万超円～300万円以下	14％
300万円超～400万円以下	16.3％
400万円超～500万円以下	15.4％
500万円超～600万円以下	10.8％
600万円超～700万円以下	7.1％
700万円超～800万円以下	4.9％
800万円超～900万円以下	3.2％
900万円超～1000万円以下	2.3％
1000万円超～1500万円以下	4％
1500万円超～2000万円以下	0.9％
2000万円超～2500万円以下	0.3％
2500万円超	0.3％

※国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－」を基に筆者作成

上記の表からは、年収1000万円を超える人の割合の内訳も確認できます。年収1000万円超で2000万円以下の人の割合は4.9％、年収2000万円超に至っては0.6％です。年収が2000万円を超えている人は、約170人に1人という計算になります。

退職を決意した年収400万円の夫。退職後の保険は『国保』と『任意継続』どちらに？

日本では皆保険制度が採用されており、基本的に国民全員が何かしらの保険制度へ加入する必要があります。そのため、就業先の社会保険へ加入している方が、就業先を退職した場合、その保険を脱退して「国民健康保険」（以下国保とします）へ加入するか、引き続き従前の保険に加入し続ける「任意継続」のどちらかを選択する必要があります。しかし、国保と任意継続のどちらを選択するべきか迷っている。そんな人も少なくないでしょう。そこで、今回は国保と任意継続について「毎月の保険料」という観点から比較してみました。国保と任意継続のいずれかを選択する際の参考にしてください。

更新日:2025.10.21

年収「1000万円」超を稼げる職業

年収1000万円超を稼げる可能性がある職業は、下記の通りです。

●経営者
●パイロット
●医師
●弁護士などの士業

パイロットには操縦技術や危機管理能力が求められます。人の命を預かる仕事のため年収も高くなる傾向がありますが、医師にも同じことがいえるでしょう。

パイロットや医師と同じく、弁護士などの士業にも国家資格が必要です。士業には、司法書士や社会労務士、税理士、土地家屋調査士などがあります。

パイロットや医師、士業などは専門性の高さから、年収1000万円を超えるケースが少なくないと考えられています。

年収を上げる4つの方法

年収を上げる方法としては、下記の4つなどが挙げられます。

●昇進や昇給を目指す
●資格を取得する
●スキルを磨く
●副業や投資を始める

一般的に、管理職へ昇進すると年収は上がる傾向があります。そのため、実績を残し昇進を目指すのもよいでしょう。

また、企業に資格手当の制度がある場合、特定の資格を取得することで手当てがつくこともあるでしょう。資格の保有により任される業務の幅が広がり、収入アップにつながることがあるかもしれません。

さらに、専門スキルやコミュニケーションスキルを磨くことで社内や取引先からの評価が高まり、年収アップにつながる可能性があります。

本業以外に副業や投資を始めることも、年収を上げる方法の1つです。近年はインターネットの普及により、自宅での副業やスマホでの投資を始めやすくなっているため、挑戦してみるのもよいでしょう。