大企業に勤める53歳の友人は「係長」で「年収900万円」だそうです。「大手」ならそれくらいもらえるのは珍しくないのでしょうか？
そこで今回は、係長級の平均年収を始め、年収を増やす方法を解説します。
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係長クラスの平均年収
厚生労働省が行った「令和6年賃金構造基本統計調査」によれば、係長級の「きまって支給する現金給与額」は43万600円、「年間賞与その他特別給与額」は141万1400円です。
「きまって支給する現金給与額」×12ヶ月+「年間賞与その他特別給与額」を平均年収とすると、その値は657万8600円になります。
同資料を基に、係長級の平均年収を企業規模別・年齢別にまとめると、表1の通りです。
表1
| 従業員10人～99人の企業 | 従業員100人～999人の企業 | 従業員1000人以上の企業 | |
|---|---|---|---|
| 19歳以下 | － | － | － |
| 20～24歳 | 351万1400円 | 405万9900円 | 428万3400円 |
| 25～29歳 | 490万1600円 | 527万2300円 | 600万2100円 |
| 30～34歳 | 526万8600円 | 568万7300円 | 697万4400円 |
| 30～34歳 | 554万9200円 | 600万8000円 | 754万7200円 |
| 40～44歳 | 555万9400円 | 640万8500円 | 773万3800円 |
| 45～49歳 | 557万3200円 | 638万4200円 | 777万9200円 |
| 50～54歳 | 555万8200円 | 645万7200円 | 806万1700円 |
| 55～59歳 | 561万円 | 673万5900円 | 825万100円 |
| 60～64歳 | 476万9800円 | 554万2700円 | 866万2900円 |
| 65～69歳 | 398万9400円 | 446万800円 | 823万9100円 |
| 70歳以上 | 517万7500円 | 535万3200円 | － |
※e-Stat 政府統計の総合窓口「令和6年賃金構造基本統計調査」を基に筆者作成
平均年収は企業の規模で大きく異なることが分かります。例えば「65～69歳」では、「従業員1000人以上の企業」と「従業員10人～99人の企業」で平均年収に424万9700円の差があります。
また、「従業員1000人以上の企業」を大企業とすると、平均年収は50〜54歳で806万1700円、55〜59歳で825万100円です。表題の「53歳・年収900万円」は、大手の中でも高い水準にあるといえるでしょう。
年収を増やす方法
平均年収を増やす方法としては、実績をあげて昇格をめざす方法が有効でしょう。
また、専門スキルやマネジメントにかかわる資格などを取得することでも評価されるかもしれません。資格の取得や業務で成果をあげた後に、給料を交渉すると成功率が高まることもあるようです。
勤務先で年収が増える見込みがない場合は、本業のスキルを生かして副業を始めるのも方法の1つといえます。クラウドソーシング（インターネット上で業務を依頼するビジネス）で仕事を受注したり、スキルを販売したりすれば、自宅で仕事ができます。ただし、企業が副業を認めていることを確認してから始めることが大切です。
投資を始めることでも、年収を増やせる可能性があります。ロボアドバイザーが半自動で投資するサービスも登場しているため、初心者でも始めやすいでしょう。ただし、投資では元本が減ってしまうリスクがある点に注意が必要です。
大企業の係長級で年収900万円は平均よりも高いと考えられる
係長級の平均年収は約660万円ですが、企業規模や年齢によっても異なります。
大企業勤務・50代の場合、平均年収は800万円台のようです。したがって、タイトルのケースは平均よりも高いと考えられます。
現状に満足せずより年収を増やしたい場合は、資格取得や副業などを始めるとよいかもしれません。係長級で年収を増やしたいと悩んでいる人は、今回の内容を参考にしてください。
出典
e-Stat 政府統計の総合窓口 賃金構造基本統計調査 / 令和６年賃金構造基本統計調査 一般労働者 役職
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
