トップ > 年収

40代男性です。年収240万円で結婚を考えているのですが、やはり相手には働いてもらう必要がありますよね…一般的な“40代の年収”はどれぐらいなのでしょうか？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2025.08.29 更新日: 2025.10.21

この記事は約 4 分で読めます。

40代男性です。年収240万円で結婚を考えているのですが、やはり相手には働いてもらう必要がありますよね…一般的な“40代の年収”はどれぐらいなのでしょうか？

40代で結婚を考えるにあたって、収入面の不安を感じる方は少なくないでしょう。特に、年収が300万円未満の場合、生活費をどうやりくりするか、相手にも働いてもらう必要があるのかなど、現実的な悩みが浮かんできます。

本記事では、40代男性の平均年収や共働き世帯の実態、家計管理で意識したいポイントについて、統計データを交えて解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

1 40代男性の平均年収はどれくらい？
2 共働き世帯はどれくらい増えている？
3 家計管理で意識したいポイント
4 パートナーと共に支え合う家計のあり方を考えよう

40代男性の平均年収はどれくらい？

40代で結婚や家計の将来を考えるとき、まず気になるのが「今の収入で生活できるかどうか」ではないでしょうか。まずは、最新の統計をもとに、同世代の平均年収や結婚生活に必要とされる世帯年収の目安を見ていきましょう。

国の統計に見る「40代男性の年収」

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によると、40～44歳の男性の平均年収（所定内給与額×12ヶ月＋年間賞与）は約532万円です。また、45～49歳では約565万円となっています。この数字は、正社員を中心とした平均であるため、非正規雇用者を含めるともう少し低くなる可能性があります。

年収240万円という水準は、全国の40代男性の平均と比べると半分以下ですが、生活の状況や働き方によっては成り立たない水準とはかぎりません。重要なのは、「世帯全体でどう支え合うか」という視点です。

世帯年収はどのくらい必要？

2024年の総務省「家計調査家計収支編」によると、2人以上の勤労者世帯の消費支出は1ヶ月あたり32万5137円でした。この支出額は、住居費・食費・通信費・保険料などを含むもので、年額に換算すると約390万円になります。

年収240万円の場合、平均的な支出をカバーするのは難しく、共働きなどで世帯収入を確保する必要があるかもしれません。

母の収入は「月5万円」の年金のみ。私は年収320万で援助ができません…「生活保護」に頼ってもらうべきでしょうか…？

収入が月に5万円の年金しかないなど、離れて住んでいる親の生活が苦しいと心配になることもあるでしょう。自分が援助したいと思っても、経済的に余裕がないケースもあります。例えば、年収が320万円程度で、自分の生活だけで精いっぱいという人もいるでしょう。本記事では、このような状況において生活保護を勧めたほうがよいのか解説します。

更新日:2025.10.21

共働き世帯はどれくらい増えている？

家庭のかたちは時代とともに変化しています。かつて主流だった専業主婦世帯は今では少数派となり、共働き世帯が年々増加しています。ここでは、共働きの割合や実際の家計バランスをデータに基づいてみてきましょう。

専業主婦（夫）世帯との割合比較

内閣府「男女共同参画白書（令和7年版）」によると、妻が64歳以下の世帯における共働き世帯の割合は約7割を占めています。1980年代は専業主婦世帯が主流でしたが、現在では完全に逆転しており、共働きを希望する女性が増えています。

共働き家庭の家計バランス

例えば、世帯主の年収が240万円で、配偶者がパートなどで年収150万円ある場合、世帯年収は390万円になります。配偶者の年収が200万円であれば、世帯年収は440万円です。

この水準であれば、住まいを賃貸にしたり車の保有を見直したり、家計を工夫することで十分に生活を維持できるでしょう。子どもを持つ場合は、教育費などの追加支出も生じますが、家計全体でバランスをとることで、安定した生活を送ることは可能です。

家計管理で意識したいポイント

共働きであっても、家計に余裕があるとはかぎりません。収入に見合った支出を心がけ、将来の出費にも備えておくことが大切です。ここでは、日々の収支の見直し方や、ライフイベントに向けた資金準備の考え方について紹介します。

支出の見直しで生活の余裕を

収入を大きく増やすのが難しい場合は、支出を抑えるという選択肢があります。例えば、家賃が収入の3割以上を占めている場合は、より家賃の低い物件への引っ越しを検討するのがおすすめです。ほかにも、格安スマホへの乗り換え、保険の見直し、サブスクなどの固定支出を整理して無駄を減らす工夫が生活のゆとりにつながります。

一つひとつの節約が数千円単位でも、年間で見れば大きな金額です。生活の質を大きく下げることなく支出を調整することで、精神的な余裕も生まれるでしょう。

ライフイベントとお金の準備

結婚生活には、将来的にさまざまな支出が発生します。出産・育児・住宅購入・介護など、人生の節目に備えておくことも大切です。たとえ今は余裕がなくても、ボーナス時に少しずつ貯蓄する、NISAなどの制度を活用して資金を増やすといった方法で、将来への備えは始められます。

2人で家計の将来を一緒に考えていくことは、経済的な不安を減らすだけでなく、パートナーとの信頼関係を深める意味でも大切です。