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20代のうちに飛行機は「ビジネスクラス」に、新幹線は「グリーン車」に乗れるようになりたいです。年収がいくらくらいあれば叶えられますか？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2026.01.24

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20代のうちに飛行機は「ビジネスクラス」に、新幹線は「グリーン車」に乗れるようになりたいです。年収がいくらくらいあれば叶えられますか？

「いつかはビジネスクラスやグリーン車が当たり前に」そんな移動スタイルに、20代のうちから憧れを持つ人もいるかもしれません。しかし同時に、「相当な高収入でないと無理そう」と感じる人も多いでしょう。では実際のところ、どれくらいの年収があればワンランク上の移動は日常にできるのでしょうか。

本記事ではデータをもとに、現実的なラインを整理してみます。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 年収2000万円超で「上流層の入り口」が開く!? 消費転換のリアルデータ
2 新幹線グリーン車は年収の高い層で利用率が高い傾向
3 ビジネスクラスの往復料金はエコノミークラスのおよそ3～4倍となるケースも
4 まとめ

年収2000万円超で「上流層の入り口」が開く!? 消費転換のリアルデータ

20代のうちに、飛行機のビジネスクラスや新幹線のグリーン車を日常的に利用したいと考えたことはありませんか。こうしたぜいたくな移動手段は、単なる快適さにとどまらず、時間の効率化やビジネスチャンスを広げるツールにもなり得ます。では、それを実現するには、どの程度の年収が必要なのでしょうか。

ラグジュアリーカード合同会社が年収2000万円以上5000万円未満のラグジュアリーカード会員を対象に行った「ライフスタイルに関する調査」によると、消費行動における大きな転換点は「年収2000万円」と「年収3000万円」の2段階あるということです。

年収2000万円を超えると、値段を細かく気にすることが少なくなり、「国内線のビジネスクラスも気にせず利用するようになった」という声もあります。さらに、年収3000万円を超えると、消費に迷いがなくなる傾向が見られるようです。

婚活中のアラサーです。年収1000万円の方と結婚し、玉の輿に乗りたいのですが、同世代で1000万以上稼ぐ人はどれほどいるのでしょうか？

収入の多い人と結婚できれば玉のこしに乗れ、収入が低い人との結婚と比べると、結婚後の生活水準は高くなるでしょう。しかし、婚活にいそしんでいても、そう簡単に玉のこしには乗れません。話の前提となる、年収1000万円以上稼いでいる人が多くないためです。今回は、アラサー世代で年収1000万円以上を稼ぐ人の割合や、年収1000万円を超える可能性のある職種などを紹介します。

更新日:2025.10.21

新幹線グリーン車は年収の高い層で利用率が高い傾向

株式会社JR東海エージェンシー・株式会社JR西日本コミュニケーションズ・株式会社ウェッジが実施した「新幹線ユーザープロファイル調査2023」によると、新幹線グリーン車を「1ヶ月に1回以上利用するユーザー」において、世帯年収1000万円超の割合が約45％と、普通車ユーザーの約30％と比べて高くなっています。

これは、グリーン車利用者に高所得世帯が多いことを示しています。

また年収帯ごとに見ても、600万円～799万円、800万円～999万円クラスの層の割合もグリーン車ユーザーで高く、一定以上の所得がある層でグリーン車利用が比較的多いことが確認できます。特に高所得層ほど割合が大きく、世帯年収が増えるにつれてグリーン車利用者の比率が高まる傾向にあります。

このような利用傾向は、追加料金を負担できるかどうかという費用負担能力に左右される面があると考えられます。

ビジネスクラスの往復料金はエコノミークラスのおよそ3～4倍となるケースも

飛行機のビジネスクラスは、新幹線のグリーン車よりも料金のハードルが高くなります。グリーン車の追加料金は東京～大阪間往復で1万円程度ですが、ビジネスクラスはエコノミークラスと比べておよそ3～4倍の往復料金がかかるケースがあります（路線・時期による）。

例えば、東京～ハワイ間ではエコノミークラスが10万円～15万円程度に対しビジネスクラスでは30万円～50万円程度、東京～ロンドン間ではエコノミークラスが15万円～20万円程度に対しビジネスクラスでは45万円～75万円程度になる場合もあるようです。年に1回の利用でも、家計への負担は大きいといえるでしょう。

まとめ

新幹線のグリーン車は、高年収でなくてももちろん利用可能ですが、飛行機のビジネスクラスを継続的に使うには、家計に余裕が生まれる年収2000万円以上がひとつの目安になると考えられます。

20代のうちは「日常使い」を目指すよりも、目的や場面を選んで上手に取り入れることで、無理のない範囲で快適な移動を実現できるでしょう。収入の伸びとともに、移動手段の選択肢も自然と広がっていきます。