35歳の夫は転職を繰り返し、現在の年収は「500万円」。本人は「同年代より低い」と気にしていますが、35歳で「500万円」は実際どのくらいの水準なのでしょうか？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2026.10.13

この記事は約 4 分で読めます。

35歳の夫は転職を繰り返し、現在の年収は「500万円」。本人は「同年代より低い」と気にしていますが、35歳で「500万円」は実際どのくらいの水準なのでしょうか？

30代半ばになると、自分の年収が同年代と比べてどの程度の水準なのか、気になることもあるでしょう。

今回のケースでは、35歳で年収500万円ですが、平均と比べて高いのでしょうか。また、転職によってさらに年収を上げられる可能性があるのかも確認しておきたいところです。

本記事では、同年代の平均給与との比較や、年収アップにつながる転職の方法について解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

ファイナンシャルプランナー

FinancialField編集部は、金融、経済に関する記事を、日々の暮らしにどのような影響を与えるかという視点で、お金の知識がない方でも理解できるようわかりやすく発信しています。

編集部のメンバーは、ファイナンシャルプランナーの資格取得者を中心に「お金や暮らし」に関する書籍・雑誌の編集経験者で構成され、企画立案から記事掲載まですべての工程に関わることで、読者目線のコンテンツを追求しています。

FinancialFieldの特徴は、ファイナンシャルプランナー、弁護士、税理士、宅地建物取引士、相続診断士、住宅ローンアドバイザー、DCプランナー、公認会計士、社会保険労務士、行政書士、投資アナリスト、キャリアコンサルタントなど150名以上の有資格者を執筆者・監修者として迎え、むずかしく感じられる年金や税金、相続、保険、ローンなどの話をわかりやすく発信している点です。

このように編集経験豊富なメンバーと金融や経済に精通した執筆者・監修者による執筆体制を築くことで、内容のわかりやすさはもちろんのこと、読み応えのあるコンテンツと確かな情報発信を実現しています。

私たちは、快適でより良い生活のアイデアを提供するお金のコンシェルジュを目指します。

勤続年数で賃金はどれだけ変わる？

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、勤続年数が長くなるほど賃金は高くなる傾向にあります。企業規模計では、勤続0年の月額賃金が27万4500円であるのに対し、勤続30年以上では44万4200円です。勤続年数が長い層ほど賃金水準が高くなっています。

男女別では、男性（企業規模計）の月額賃金が勤続0年の29万4000円から、25～29年では46万3900円まで上昇します。女性は勤続0年が25万2000円、30年以上が37万5300円です。

また、企業規模によっても賃金は変わります。例えば、男性の勤続25～29年では、大企業が54万3000円、中企業が43万5700円、小企業が38万7300円です。同年代の年収と比べる際、年齢に加え、勤続年数や企業規模などを踏まえて考える必要があるといえるでしょう。

35歳・年収500万円はどのくらいの水準？

35歳で年収500万円の場合、同年代の平均とほぼ同じ水準です。国税庁「令和7年分民間給与実態統計調査」によると、35～39歳の平均給与は503万円でした。年収500万円との差は3万円で、平均に近い金額といえます。

ただし、男女別に見ると差があります。35～39歳男性の平均給与は598万円で、年収500万円との差は98万円です。一方、女性の平均給与は362万円となっています。

夫の年収500万円を男性の平均と比較すると、98万円下回ります。男女計の平均と比べればほぼ平均並みですが、男性に限ると平均を下回る水準です。

また、平均給与は「1年を通じて勤務した給与所得者」を対象としており、35歳単独ではなく35～39歳の区分で集計されています。年齢だけでなく、性別や勤続年数、企業規模なども踏まえて年収水準を考える必要があります。

年収アップにつながる転職の方法

年収アップにつながる転職の方法として次の3つが挙げられます。

・同じ職種に転職する
・給与が高い企業へ転職する
・実力が評価につながる企業へ転職する

1つずつ解説します。

同じ職種に転職する

同じ職種への転職は、これまでの経験を年収アップにつなげる選択肢の1つです。

これまで培った知識やスキル、実務経験を転職先でも活用しやすく、即戦力として評価される可能性があります。業務への理解がある点も、企業側から評価される材料になるでしょう。

これまでの経験を評価する企業を探すことが年収アップにつながる可能性があります。

給与が高い企業へ転職する

年収アップを目指すなら、現在より給与水準の高い企業への転職も選択肢になるでしょう。

企業ごとに給与を決める基準は異なり、業界や企業規模、方針などによって年収水準にも差が生じる場合があります。給与規定は企業ごとに定められているため、転職先を選ぶ際には提示される給与額だけでなく、給与水準にも目を向けたいところです。

また、転職時の提示額だけではなく、入社後の年収を見通す際にも給与規定が参考になる場合があります。入社3年後や5年後の年収を考える際にも、確認材料の1つとして活用するとよいでしょう。

実力が評価につながる企業へ転職する

年収を上げるには、実績を給与に反映する評価制度を設けている企業へ転職する方法も有効です。

年功型の給与体系から、実力や実績を評価する仕組みへ移ることで、仕事の成果が年収に反映される可能性があります。成果に応じたインセンティブが設けられている場合も、年収アップにつながるでしょう。

一方で、実績が評価につながる制度では、実績を継続して出すことが収入の維持に影響する場合もあります。転職先の評価方式を確認し、自身が希望する働き方やキャリアの方向性と照らし合わせて検討するとよいでしょう。

35歳・年収500万円は同年代の給与と比べてほぼ平均並み

35歳で年収500万円の場合、35～39歳の平均給与503万円とさほど変わりません。男女計の平均給与と比べると、年収500万円はほぼ平均並みといえるでしょう。

一方、35～39歳男性の平均給与は598万円です。今回のケースで、夫の年収500万円は男性平均を98万円下回るため、男性に限ると平均より低い水準となります。

年収の水準を確認する際は、年齢に加えて、性別や勤務先の給与水準なども踏まえて考える必要があります。

出典

厚生労働省令和7年賃金構造基本統計調査（7）勤続年数階級別にみた賃金
 国税庁長官官房企画課令和7年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－ II 1年を通じて勤務した給与所得者 2 平均給与〔年齢階層別の平均給与〕（第14図）年齢階層別の平均給与（20ページ）

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー