葬儀っていくらかかるの？あらかじめ知っておきたい葬儀費用のこと

セカンドライフを考える際、避けて通れないのが葬儀に関することです。葬儀の内容が気になるという人もいますが、その多くがどれくらいの費用がかかるのか心配だというもの。
 
今や葬儀の方法は多様化されています。いざというときに慌てないためにも、どのような葬儀があり、どれくらいの費用が必要になるのか、あらかじめ知っておくとよいでしょう。
 

葬儀の種類について知っておこう

そもそも葬儀にかかる費用というのは、会場費や会葬品、ふるまいの食事、祭壇などの費用および会葬者の人数によって違ってきます。実際の葬儀ではどのような種類があるのか、どれくらいの費用がかかるのかを知っておくことが大切です。
 
葬儀の種類に厳密な違いはありませんが、会社が主体となって執り行う葬儀は社葬。社葬と個人葬をあわせて行うのが合同葬。個人で執り行うのが個人葬と区分けされています。
 
基本的に、葬儀は故人の最後の思いを、残された家族や知り合いなどに伝える場でもあるので、故人が生前に考えたことや家族の意思が尊重されます。
 
とはいえ、会社経営者の場合、個人や家族の意思だけで、葬儀の内容を決めるわけにはいきません。総務などと事前に打ち合わせておくことが必要になりますので、自分の置かれている立場によって、葬儀の種類に違いがあることを認識しておかなければなりません。
 

どこまで費用をカットするのかがポイントになる!?

葬儀にはお金がかかるというイメージがありますが、実のところ、いくらくらいの費用がかかっているのでしょうか。
 
日本消費者協会が2017年に行った「葬儀についてのアンケート調査」によると、費用の平均額は合計で195.7万円。葬儀費用の上位3項目の費用は、通夜からの飲食接待費30.6万円、寺院への費用47.3万円、葬儀一式費用121.4万円という結果になっています。
 
葬儀社である公益社によると、事例と費用は下記の通りになっています。この中の家族葬と言うのは文字通り、家族のみ、もしくは家族および身近な人のみで行う葬儀のことです。一般葬とは従来型の、葬儀日時を知らせて会葬者を受ける形の葬儀のことを言います。
 

 
最も費用を抑えられているのが家族葬の98万円なのですが、この他にお布施が必要になります。日本消費者協会のアンケートにおける、寺院への平均費用47.3万円をあわせると、150万円程度の費用が必要になることが分かります。
 
最近では、葬儀にかかる最低限の費用のみで執り行う直葬や、それに準ずる葬儀で、できるだけ費用を抑えるタイプの葬儀も注目を集めています。
 
例えば、葬儀社アーバンフューネスの、お通夜や告別式などを行わないシンプル火葬プランの場合、クーポンを利用すると15万5776円となります。
 
しかしながら、これはあくまでも平均した金額でしかありません。地方によって風習が違えば、必要になる費用も変わります。寺院への費用はお布施によって大きく違いが出ており、お布施だけで100万円以上支払わなければならないということもあります。
 
また、故人の遺志を尊重することは大切ですが、葬儀は残された家族の地位や働き方にも大きく影響されます。参考にとどめ、自分の場合はどのようにするのか、誰を呼ぶのかを考えて、家族に伝えておかなければなりません。
 
家族が急に旅立ってしまったときには、残された家族は慌ててしまいがちです。葬儀を執り行う場合には、必ず見積書を確認し、不必要だなと思うものは断り、ランクによって違いがあるような品はその品で妥当なのかを考えてから、葬儀社へ依頼しましょう。
 

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葬儀費用はどうやって準備するべき？

データによると、一般葬なら300万円程度準備しておけば、葬儀費用は賄えます。
 
「それくらいは貯金で賄えるよ」と考えている人も少なくありません。とはいえ、故人の通帳から引き出すためには、さまざまな手続きが必要になります。そのためにも、葬儀費用を見据えて保険に加入しておくことが必要です。
 
保険には、一般的な生命保険の死亡保障の他、短期少額保険の死亡保障、葬儀専用の保険などもありますが、あくまでも不足分を補うというスタンスでの加入が基本です。
 
一般的な葬儀の場合には、会葬者からのお香典もありますし、費用は後払いとなることがほとんどです。必要以上に恐れることはありません。
 
葬儀社では、事前相談をしたり資料を取り寄せたりできることが多いものです。会員になっていた場合、割引価格で葬儀を執り行ってくれる会社もあります。
 
残された家族に負担をかけたくない、自分の旅立ちは自分で考えたい…。そうした方は、葬儀社はもちろんのこと、家族とも事前に相談して、悔いのない旅立ちができるよう準備しておきましょう。
 
出典
公益社「葬儀費用の相場・平均金額」
 
執筆者：飯田道子
ファイナンシャル・プランナー(CFP)、海外生活ジャーナリスト