お金のことが不安だから…。お金について学びたい人、どのくらいいる？

配信日: 2023.04.16 更新日: 2025.09.26

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日本人は、お金に対して潔癖であるともいわれますが、実際にはお金がなければ生活できません。さまざまな理由から、お金について学びたいと考える人も増えているようです。

本記事では、お金について学びたい人の割合や、特に学びたい内容に加え、お金について学ぶ方法にも触れながら解説・紹介します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 お金について学びたい人の割合は？
2 お金について実際に勉強している人は少数派
3 お金について学ぶ方法
4 お金のことが不安なら学び始めることが大切

お金について学びたい人の割合は？

LINE 株式会社が提供するLINEリサーチは、2022年12月、全国15～69歳のLINEのユーザー4万7004人を対象に、お金に関するWeb調査を実施しました。

それによると、「金融について勉強したいと思いますか？」という質問に、「とてもそう思う」と答えた人は19%、「ややそう思う」と答えた人は33%で、お金について学びたいと考えている人は52%と、約半数であることが分かりました。

「とてもそう思う」と「ややそう思う」を合わせた割合を年齢別にみると、最も多かったのは20代で62%、続いて30代で60%となっています。

反対に、最も少なかったのは60代で34%、次に少なかったのは50代で45%でした。このことから、若い世代の方がお金についての学びに意欲的であることもうかがえます。

お金について学びたい理由

同調査では、お金について学びたい理由も調べています。それによると「将来のお金に不安がある」と答えた人の割合が30代、40代、50代でトップとなっており、20代と60代でも2番目に多い割合を占めました。

やはり、どの年代も将来のお金で苦労したくないために、お金について学びたいと考えているようです。ほかにも、「お金に関する無駄をなくしたい／損をしたくない」や「豊かな生活を送りたい」が、ほとんどの年代でお金について学びたい上位の理由となっています。

特に学びたいお金のこととは

お金について学びたいと答えた人が、特に学びたい内容として、20代と60代で最も多かったのが「税金の種類／節税対策」で、30代、40代、50代では「投資に関する基本知識」が最も多い回答でした。また、20～60代で、「資産形成の手段・方法」も上位3位以内に入る結果となっています。

飲み会の帰り、コインパーキングに停めた車内で朝まで寝ていたのですが、同僚に「罰金になるからしないほうがよい」と言われました。本当ですか？

「お酒を飲んでしまったため車の運転ができなくなり、駐車場に停めた車の中で朝まで寝ていた」という経験を持つ人もいるでしょう。「運転していたわけではないので酒気帯び運転には該当しないのでは？」と思うかもしれませんが、警察から酒気帯び運転を疑われてしまう可能性があるため注意が必要です。本記事では、酒気帯び運転の定義や罰金・罰則についてご紹介するとともに、駐車場に停めた車で寝ていて、酒気帯び運転を疑われた場合の対処法についても解説します。

更新日:2025.12.05

お金について実際に勉強している人は少数派

LINEリサーチの調査によると、日本人の約半数がお金について学ぶ意欲をみせています。

しかし、実際に「金融について勉強をしたことがありますか？」という質問には、「いま、している」と答えた人が13%にとどまり、「以前していたが、いまはしていない」と答えた人が20%と、お金の勉強経験を持つ人は全体の33%という結果に。

意欲はあるけれども、実際に学ぶところまではいっていないのが現状のようです。

お金について学ぶ方法

お金については、さまざまな方法で学べます。興味のある言葉をインターネットで検索することでも、多くの情報を得られるでしょう。

ただ、発信者個人の感想に過ぎない情報もあるため、注意が必要です。お金について学びたいのであれば、まずは金融庁の発信する情報をチェックする方法があります。金融庁では「基礎から学べる金融ガイド」や「金融経済教育指導教材」「高校生のための金融リテラシー講座」などを発信。

いずれも中学生や高校生へと向けた情報ですが、お金の勉強をしたことがなければ、大人でも十分に役立つ内容です。基礎的な知識を公的機関の情報を基に身につけ、そこからさらに興味のある分野を選択し勉強すると、徐々にお金への理解が深まるでしょう。

お金のことが不安なら学び始めることが大切

お金についての知識は人それぞれです。若い年代であるにもかかわらず詳しい人もいれば、社会人として生活していても金融知識の乏しい人もいるでしょう。

大切なことは、不安に思っているだけではなく、早めに学び始めることです。基礎的な知識は金融庁など公的機関からも発信されています。まずは、そのような発信を利用し、徐々に興味のある分野を深掘りして金融知識を高めていきましょう。