電気自動車（EV）の相場価格はいくら？補助金を活用してお得に乗ろう！

配信日: 2023.07.25 更新日: 2025.09.26

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高額なイメージの電気自動車（EV）ですが、補助金を活用すれば、200万円を切る車種もあります。今回は、電気自動車の相場価格や、活用できる補助金をご紹介します。エンジン車から、電気自動車への乗り換えを検討している方は、ぜひ参考にしてください。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 電気自動車（EV）の価格を左右するのは「バッテリーの大きさ」
2 電気自動車（EV）の相場価格は？
3 電気自動車の購入に活用できる補助金制度
4 環境に優しい電気自動車（EV）は補助金を活用してお得に乗ろう！

電気自動車（EV）の価格を左右するのは「バッテリーの大きさ」

電気自動車を選ぶ際の大切なポイントの一つは、バッテリー容量です。バッテリー容量が大きいと、航続距離は長くなりますが、それだけ、高額になる傾向にあります。

例えば日産リーフには、バッテリー容量が「40キロワットアワー」と「60キロワットアワー」のモデルがあります。40キロワットアワーバッテリー搭載車の一充電走行距離は、WLTCモードで322キロメートルであるのに対し、60キロワットアワーバッテリー搭載車は、450キロメートルです。

バッテリー容量は、車両価格を大きく左右します。例えばグレードXの場合、40キロワットアワー搭載車は、408万1000円（税込み、以下同様）であるのに対して、60キロワットアワー搭載車は、525万3600円で、約120万円の差があります。

バッテリー容量の小さい車種を選ぶことで、購入コストを抑えることが可能です。

ただし、長距離を移動する機会の多い方は、頻繁に充電する必要が生じるため、不便を感じる可能性があります。電気自動車を購入する際は、車両価格だけではなく、用途に適したバッテリー容量の車種を、選ぶことが大切です。

飲み会の帰り、コインパーキングに停めた車内で朝まで寝ていたのですが、同僚に「罰金になるからしないほうがよい」と言われました。本当ですか？

「お酒を飲んでしまったため車の運転ができなくなり、駐車場に停めた車の中で朝まで寝ていた」という経験を持つ人もいるでしょう。「運転していたわけではないので酒気帯び運転には該当しないのでは？」と思うかもしれませんが、警察から酒気帯び運転を疑われてしまう可能性があるため注意が必要です。本記事では、酒気帯び運転の定義や罰金・罰則についてご紹介するとともに、駐車場に停めた車で寝ていて、酒気帯び運転を疑われた場合の対処法についても解説します。

更新日:2025.12.05

電気自動車（EV）の相場価格は？

電気自動車の価格帯は、リーズナブルな軽EVからハイクラスの車種まで、幅広くなっています。軽EVの相場価格は200万円台、スタンダード車は300～600万円前後で、1000万円を超える高級車もあります。

以下で、各価格帯の主な車種をご紹介します。

【軽EV】

●日産「サクラ」　254万8700円～
●三菱「eKクロスEV」　254万6500円～

【300～600万円前後】

●日産「リーフ」　408万1000円～
●ホンダ「Honda e」　495万円
●マツダ「MX-30EV」　451万円～
●日産「アリア」　539万円～
●テスラ「モデル3」　524万5600円～

【1000万円以上】

●テスラ「モデルS」　1296万9000円～
●ポルシェ「タイカン」　1286万円～

電気自動車の購入に活用できる補助金制度

高額な電気自動車も、以下の補助金制度を活用することで、お得に購入できます。

・経済産業省のクリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV補助金）

CEV（クリーンエネルギー車）を購入する際に受け取れる、国の補助金です。電気自動車の場合、車種や条件によって、最大85万円の補助金がもらえます。

・自治体の補助金　

各自治体で、エコカーの補助金を支給している場合があります。東京都の場合、電気自動車の購入時にもらえる補助金は、最大60万円です。
※環境省「二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金」併用時

補助金を活用して、国産の軽EVを購入する場合は、CEV補助金がだいたい55万円で、東京都の補助金が最大60万円ですので、車両価格は、実質200万円を切ります。

上記以外にも、車の環境性能に応じて課税される「環境性能割」がかからなかったり、自動車重量税が減免される「エコカー減税」や、翌年の自動車税が優遇される「グリーン化特例」が適用されたりして、エンジン車よりもお得です。

環境に優しい電気自動車（EV）は補助金を活用してお得に乗ろう！

日本政府は、2050年までに、カーボンニュートラルの実現を目指しています。その一環として、2035年までに、電動車の普及100％を目指していて、やがては、走行時に二酸化炭素を排出しない、電気自動車が主流になると考えられます。

まだまだ、高額なイメージが強い電気自動車ですが、補助金制度を上手に活用して、購入コストを大幅に抑えることが可能です。