「新車の購入価格」を20万円以上下げるために覚えておきたい4つの交渉テクニック

新車を購入するならば、出費は少しでも安く抑えたいものです。販売店に値下げを依頼する際に、知っておきたい交渉方法やポイントについて、詳しく紹介いたします。

新車の値引き交渉は可能？

新車の購入は、車体価格に手数料や諸費用などが加わり、トータルでは、少なくない出費となります。販売店によっては、交渉をすれば、値引きをしてもらうことが可能ですので、思い切って交渉をしてみましょう。
 

新車の値引き交渉術とは

新車購入の際に、値下げ交渉するにあたって、知っておきたい交渉術や、事前に準備したほうがよいこと、交渉のポイントについてみていきましょう。
 

値引きの相場を踏まえて交渉する

新車の値引き額は、車種やメーカー、発売時期などによって差がありますが、車体本体価格の1割ほどが目安とされています。車両本体価格が高い車種は、交渉による値下げが期待できますが、軽自動車など、もともとの価格が低い車種の値引きは、それほど期待できない場合が多いようです。
 
また、フルモデルチェンジが行われた直後よりも、発売からある程度の年数がたっている車種や、フルモデルチェンジ間近の車種は、値引き額が大きい傾向にあります。レクサスのように、イメージを損なわないために、値下げ自体を受け付けていないブランドもあります。
 

購入のタイミングを決めて交渉する

販売店の多くは、年度末が決算、9月が中間決算となっています。決算期には販売台数を増やすために、値引き交渉に応じてもらいやすくなることが多いので、急いで購入する必要がない場合には、決算期のタイミングで交渉することをおすすめします。
 

具体的な金額を伝える

交渉をする際には、販売店の担当者に、値引きしてもらいたい金額と理由を明確に示すことも、大切なポイントです。
 
漫然とした姿勢ではなく、具体的な金額を提示することで、購入意思が伝わるため、担当者も値引きに応じやすくなります。目標金額の設定には、あらかじめ複数の販売店から、見積もりを取ることも大切です。
 

オプションを交渉する

車両本体価格自体の値引きはなくとも、オプションを付けてもらうことで、実質的な値引きができることもあります。
 
新車の場合、カーナビゲーションシステムやフロアマット、コーティングといったオプションは別料金となり、意外と費用がかかります。販売店側としても、オプションは、車両本体価格よりも値引きしやすいため、交渉に応じてもらいやすい傾向にあります。
 

ローンで支払う

新車購入の際は、現金ではなくローンで支払うことで、販売店側は、ローンの手数料を得ることができます。このことを利用して、ローンでの支払いを前提とすることで、販売店と値引き交渉をすることも可能です。
 
もちろん、ローンを組むと金利が発生しますので、金利分を考慮したうえで交渉をしましょう。
 

諸費用分を抑える

新車を購入する場合は、諸費用と呼ばれる、本体価格以外の費用がかかります。諸費用は、自動車税や自動車重量税といった税金、リサイクル料金、自動車損害賠償責任保険（自賠責保険）などの法定費用と、整備費用や自動車保管場所証明（車庫証明）、納車費用といった販売店への手数料の、2種類に分けられます。
 
法定費用は法律で決められている金額のため、値引き交渉はできません。
 
しかし、諸費用のなかには、手続きを自分で行うことで、トータルの金額を抑えられるものもあります。例えば車庫証明は、販売店に代行してもらうと1～2万円かかりますが、自分で所管の警察署へ必要書類を持参して手続きをすれば、代行費用分はかかりません。
 
また納車費用とは、指定した場所に納車してもらう場合に発生する費用です。距離によって、金額が変わります。自分で販売店に引き取りに行けば、納車費用はかかりませんので、実質的な値下げになります。
 

新車購入の際の交渉術を知っておこう

新車を購入する際には、販売店へ値引き交渉をすることが可能です。値引き額は、1割ほどが目安とされていますが、車種などによって異なります。
 
タイミングを決算期にしたり、ローンを組んだり、値引き希望額を明確にしたりすることで、交渉しやすくなります。車体価格の値引き以外にも、オプションを付けてもらったり、諸費用を抑えたりすることで、トータルの支払い金額を抑えることも検討しましょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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