【失敗談】80人で400万円！「ハデ婚」した夫婦の後悔とは？ 結婚7年目に思うこと

結婚と言えば結婚式と披露宴がセットで、華々しく親族・友人にお祝いしてもらうもの……というイメージを持つ人も多いのではないでしょうか。しかし現実には、結婚式も披露宴も行わない夫婦が増えつつあります。
 
筆者は、費用400万円かけて招待客80人の結婚式・披露宴を執り行いましたが、結婚7年目となった今だからこそ浮かぶ「後悔」もあります。本記事では、その内容について執筆しました。

ハデ婚した夫婦の後悔

30代で結婚した筆者夫婦は、貯金がそこそこあったこともあり、400万円かけて結婚式・披露宴を行いました。当初は満足感でいっぱいだったものの、次第に「あんなにお金をかけなくてもよかったのでは」と後悔するようになりました。
 
後悔した一番の理由は、「友人の結婚式に呼ばれない」ことでした。結婚当初、筆者は「披露宴に招待した友人が結婚したら、当然私を式に招待してくれるに違いない、そうしたら笑顔いっぱいでお祝いしよう」と楽しみにしていました。
 
ところが、いざ友人たちが結婚すると「内輪で済ませた」「挙式しないことになった」と言われ、結婚したら結婚式をするものだと思っていたために寂しい思いをすることになったのです。筆者は現在は30代後半ですが、同級生は結婚していない人も多く、今後は結婚の知らせ自体、受ける可能性は少ないと感じています。
 
もう1つの理由は、披露宴などのウエディングイベントにお金をかけない人がいかに多いかを知ったことです。費用400万円という結婚式・披露宴は、自分でも「ちょっと高め」の費用だとは思っていたものの、それでも世間ではまだまだ結婚式・披露宴どちらも行うのが一般的なのだと信じていました。
 
ところが、結婚式を内輪で済ませた友人の、「招待客20人で費用はたったの60万円だった」という話を聞き、自分たち夫婦が出した400万円は「ちょっと高め」どころかもはや「ハデ婚」だったのだと思い知らされました。
 
例えば100万円でも費用を削っていたなら、新居の頭金、家具、家電、子ども用品など、ほかのことにお金を使えたのに、と思うと後悔してしまい、安く済ませる方法を模索した友人が堅実に思えました。
 

ウエディングイベント「非実施」24.3％

株式会社リクルートの結婚トレンド調査2022によると、ウエディングイベントの総額平均は303万8000円、招待客人数の平均は43.2人です。
 
ウエディングイベントには、結婚式・披露宴その他のウエディングパーティー・家族中心の食事・写真撮影が含まれます。この結果だけ見ると、それなりにお金をかけている人が多いように思えますが、あくまでこれは結婚式・披露宴・ウエディングパーティーを行った人の統計です。
 
また、同社の結婚総合意識調査2022では、既婚者のうち披露宴・ウエディングパーティーを実施した人の割合が40.8％にのぼる一方で、「何もイベントごとを実施しない」という人の割合が24.3％と非常に高くなっています。結婚した人のうち4人に1人が「ナシ婚」（入籍のみで結婚式・披露宴をしないこと）を選択しているということになります。「何もしない」ことが当たり前になりつつある世の中とも言えるのです。
 
ウエディングイベントの総額平均についても、5年前より約50万円減少しており、お金をかけずに済ませる方向へトレンドが変化していることが分かります。
 

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結婚式の予算を抑える方法

それでは、どうしても結婚式・披露宴を行いたいけれど予算は抑えたい、という場合はどうしたらよいでしょうか？ 結婚式をお得にする方法として、次のようなポイントが考えられます。

・繁忙期と吉日を避ける
・招待客を少人数にする
・都（道府県）民共済などのお得なプランを利用する（※利用には組合員加入などの要件が必要な場合もあります。）

希望する式場と招待人数が決まっているなら、次のような節約術もあります。

・ドレス等衣装を式場に依頼せず自分で探して発注する
・席次表、席札などのペーパーアイテムを自作する
・食事のランクを下げる
・生花を減らす

結婚式・披露宴という形式にこだわらないのであれば、次のような選択肢もあります。

・レストランウエディング
・フォトウエディング
・家族間の会食

ウエディングドレスとタキシードを着てチャペルで挙式をし、お色直しをして親族友人からフラワーシャワーを浴び、ブーケを投げる……それが筆者の夢見た結婚式・披露宴の光景ですが、結婚7年目の今では、「もっと費用を抑えればよかった」という考えになっています。気分の高揚に任せて決めるのではなく、しっかりとした事前調査が大事だった、ということです。
 
これから結婚をする方は、一生に一度のイベントで後悔しないよう、たくさんの選択肢から、自分たちに一番合った方法を検討してみてください。
 

出典

株式会社リクルート 結婚トレンド調査2022
株式会社リクルート 結婚総合意識調査2022
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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