娘に「銀行口座の残高はスマホで確認した方が楽」と言われたのですが、紙の通帳が使いやすいです…今後は使えなくなるのでしょうか？

配信日: 2024.11.03 更新日: 2025.09.26

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娘に「銀行口座の残高はスマホで確認した方が楽」と言われたのですが、紙の通帳が使いやすいです…今後は使えなくなるのでしょうか？

銀行預金を利用している人であれば、キャッシュカードや通帳を保有しているケースが一般的でしょう。しかし最近はさまざまな分野でのデジタル化が進み、キャッシュカードや紙の通帳を使わなくても銀行サービスを利用できるようになってきました。

とはいえデジタルツールではなく紙媒体を好む人がいることも事実です。今回のケースでは家族からデジタル通帳を勧められているようですが、紙の通帳の使用を継続したい人も一定数いると思われます。

本記事では紙の通帳の今後やデジタル通帳を使うメリット・デメリットなどについて解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 紙の通帳は今後使えなくなる？
2 デジタル通帳のメリット・デメリット
3 紙の通帳は当面なくならないと思われる

紙の通帳は今後使えなくなる？

紙の通帳が今後どうなるかについては、金融機関の判断によるところもあるため、正確には予測できません。しかし紙の通帳からデジタル通帳へ切り替えることを推奨する金融機関が増えてきているようです。

デジタル通帳を使うことによって、通帳の機能性に幅を持たせたり、ペーパーレスを勧めたりする狙いがあるようです。

とはいえ、すぐにでも紙の通帳を廃止するとは考えにくいでしょう。デジタル通帳を始めデジタルツールを利用することが苦手な人や、そもそもスマホやタブレットなどの電子機器を持っていない人などが一定数いると想定されるためです。

なお注意点として、紙通帳がなくならないとしても、通帳記帳をせずに何年も経過すると利用停止手続きがされてしまうケースがあります。

例えばある銀行では「最後の記帳から2年超、通帳記帳をされていないこと」「キャッシュカードが発行されていること」を条件に、通帳利用停止が行われます（ただし18歳以上70歳未満の個人などは除く）。利用再開手続きは無料ですが、手間がかかるため注意が必要です。

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更新日:2025.09.26

デジタル通帳のメリット・デメリット

紙媒体ではなく、スマホなどを使って利用するデジタル通帳にはメリット・デメリットがあります。それらを把握したうえで、今後紙の通帳を使い続けるか、それともデジタル通帳に切り替えるか判断するといいでしょう。

デジタル通帳のメリット

デジタル通帳に切り替えると、以下のようなメリットがあります。

・記帳の手間がない

紙の通帳は定期的に記帳する必要があります。ずっと記帳しないでおくと、前述のように利用停止が行われかねません。一方デジタル通帳は自動的に記帳が行われます。

・紛失や盗難の心配がない

紙の通帳はなくしたり盗まれたりするリスクがありますが、デジタル通帳はシステム上のデータであるためこのような心配はありません。

・ATMや銀行窓口に行く必要がない

記帳のために出掛ける必要がないため、時間の節約になります。ATMや窓口が遠くにある場合はとくに恩恵を受けられるでしょう。

・時間帯に関係なく最新の残高や入出金明細を確認できる

窓口の営業時間を気にせず、自宅でいつでも残高や取引内容を確認可能です。

・インターネットバンキングも利用できる

デジタル通帳を使うためには通常インターネットバンキングの利用手続きを行います。インターネットバンキングでは、税金・公共料金の支払いや振込作業などをどこからでも行えます。

デジタル通帳のデメリット

デジタル通帳のデメリットとしては以下のような点が挙げられるでしょう。

・スマホを紛失、または盗難されると不正アクセスのおそれがある

スマホに銀行アプリがインストールされている場合、もしスマホの紛失・盗難があると、不正にアクセスされるおそれがあります。

・パスワード流出による不正アクセスの可能性がある

弱いパスワードを使ったり、ウイルスに感染したりなどが原因で、認証情報が流出してしまう可能性も考えられます。

・過去の明細を見られない場合がある

銀行アプリによっては、長期間ログインしないと過去の明細を見られない場合もあるようです。またデジタル通帳を契約する前の明細を参照できないこともあります。ほかにも「最初は操作に慣れない」などの問題が起きる場合もあるでしょう。

紙の通帳は当面なくならないと思われる

紙の通帳は今後もしばらくは継続利用できるものと思われます。ただしデジタル通帳の利用が推奨されており、いずれは少しずつ取り扱いが減ってくる可能性もゼロではなさそうです。

デジタル通帳のメリット・デメリットを比較考量して、切り替えの有無を判断しましょう。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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