視力が悪く「コンタクトレンズ」を使用していますが、いっそのこと「レーシック手術」をしたいです。手術を受けてコンタクトをやめると何年くらいで元が取れる計算ですか？

配信日: 2025.03.10 更新日: 2025.09.26

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視力が悪く「コンタクトレンズ」を使用していますが、いっそのこと「レーシック手術」をしたいです。手術を受けてコンタクトをやめると何年くらいで元が取れる計算ですか？

コンタクトレンズで視力を矯正している人は少なくないと思いますが、近年はレーシックなどの視力回復手術を行う医療機関をよく見かけます。

一度手術をすればコンタクトレンズがいらなくなることを考えると、レーシックをしたほうが安いのではと考える方もいるかもしれません。実際のところ何年程度でコンタクトレンズのコストに対して元が取れるようになるのでしょうか。

当記事では、レーシックの手術相場やコンタクトレンズの年間コストを調査しましたので、レーシックの手術を検討している方はぜひ参考にしてください。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 そもそも「レーシック」ってどんな手術なの？
2 レーシックは保険診療の対象外となり相場は「20万～40万円程度」
3 レーシック手術を受けてコンタクトレンズをやめた場合、元が取れるまでには「早いと4年程度」
4 レーシック手術は医療費控除の対象となる
5 まとめ

そもそも「レーシック」ってどんな手術なの？

レーシックとは、近視・遠視・乱視の原因となる屈折異常を矯正し、視力を回復するための屈折矯正手術のひとつです。

そもそも近視・遠視や乱視などの目の症状は、目の内部に入ってきた光がうまく屈折できずに、カメラのピントが合わないような状況になっています。

そのため、屈折異常を起こしている角膜のカーブをレーザー照射によって角度を整えることで光の屈折率を調整し、視力の回復を助けるという仕組みになっています。

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更新日:2025.09.26

レーシックは保険診療の対象外となり相場は「20万～40万円程度」

手術を検討している人にとって、特に気になるポイントは手術費用ではないでしょうか。

残念ながら、視力の回復手術は健康保険や高額療養費制度の対象外となるため、すべて自費診療での支払いが求められます。医療機関や手術内容などによって手術価格は異なりますが、20万円から40万円程度が相場のようです。

また、乱視を矯正する場合にはより高度なレーザー照射の技術が求められるため、通常のレーシック手術よりも費用が高額になるケースもあります。

レーシック手術を受けてコンタクトレンズをやめた場合、元が取れるまでには「早いと4年程度」

そこで、コンタクトレンズの出費を抑えるためにレーシック手術を受けた場合、年間でコンタクトレンズを購入する出費と比較すると何年で元が取れるのかを見てみましょう。

コンタクトレンズにもハードレンズ、ソフトレンズのほか、1ヶ月使い捨てや2週間使い捨て、1日使い捨てタイプなどさまざまな種類があります。

コンタクトレンズショップが掲載している情報を基に、目安となる年間コストを表1にまとめました。

表1

	1箱のコスト	年間使用箱数の目安	年間コストの目安
1日使い捨てレンズ	2500円	24箱（1箱30枚入り）	約6万円
2週間使い捨てレンズ	2500円	8箱（1箱6枚入り）	約2万8000円（ケア用品代含む）
1ヶ月使い捨てレンズ	2500円	8箱（1箱3枚入り）	約2万8000円（ケア用品代含む）

※筆者作成

コストは、1日使い捨てレンズがもっとも高額で年間で約6万円となり、2週間使い捨て・1ヶ月使い捨てレンズと続きます。ケア用品代は8000円から1万円程度と考えると、コンタクトレンズの年間出費はおおよそ3万円から6万円という結果になりました。

つまり、表1の中でもっともコストのかかる1日使い捨てレンズを使用していて、20万円のレーシック手術を受けたケースでは、およそ4年程度で年間コストの費用を回収できることになります。

レーシック手術は医療費控除の対象となる

いくら元が取れると言っても、数十万円のレーシックの手術費用は決して安くはありません。少しでも経済的な負担を軽減したいと考えるなら、医療費控除を活用することをおすすめします。

国税庁によれば、レーシック手術は「眼の機能それ自体を医学的な方法で正常な状態に回復させるものであり、それに係る費用は、医師の診療または治療の対価と認められますので、医療費控除の対象となります」と示されています。

医療費控除とは所得控除の種類のひとつで、1年間で一定額以上の医療費を支払った場合、確定申告の手続きを行うことによって税金の一部が還付される仕組みになっています。年末調整に医療費控除は含まれないため、制度を利用したい場合は別途確定申告の手続きを行う必要がある点には注意しましょう。