iPhone 15の電池持ちが悪く最新iPhoneへの機種変更を検討しています。下取りだと「最大6万7000円」で買い取ってもらえるようですが、端末購入プログラムの利用とどちらがお得ですか？

下取りとは何か？ 「最大6万7000円」は実際に期待できるのか

まず下取りについて整理しておきましょう。一般に「下取り」とは、今使っている端末を携帯キャリアまたはAppleなどに引き取ってもらうことで、新しい端末代金から割引を受けたり、ポイント還元を受けたりできる制度です。
 
Apple公式Trade Inプログラムでは、モデルによって、最大6000円～12万円程度の割引を受けられるとしています（2025年10月8日現在）。そのなかで、iPhone 15では「最大6万7000円」という下取り上限額を案内する情報も見つかります。
 
ただしこの「最大額」は理想的な条件（傷なし、動作良好、容量・型番が上位など）を満たしたときであり、実際は傷や使用感、水濡れ跡、画面割れ、バッテリー劣化などが査定でマイナス要因になります。そのため、6万7000円がまるまる得られる可能性は高くはありません。
 
また、下取り分の還元がポイントや新機種代金の割引として提供されることも多く、「現金払い」されるわけではないことを確認しておきましょう。
 

端末購入プログラムとは？ 仕組みと注意点

これに対して「端末購入プログラム」は、携帯キャリアが提供する残価設定型プラン（2年返却型など）を指すケースが多いです。
 
仕組みとしては、端末代金を複数回（多くは48回）に分割して支払い、一定期間後にその端末を返却すれば残りの支払いを免除する、というものです。返却しなければ残価分を支払って所有を継続することもできます。
 
この方式のメリットは「初期の負担を抑えられる」「2年で新しい機種に乗り換えやすい」などが挙げられます。特に、高額モデルを購入する際には有利になりやすい設計です。
 
ただし、注意点もあります。返却時に端末に傷や故障、水濡れなどがあれば「故障時利用料」が発生することが多く、2万2000円程度が請求されるケースも見られます。
 
また、返却しないで同じ端末を使い続ける場合、本体価格の残債を支払う必要があるため、最終的な金額が当初想定していたよりも高くなることもあります。
 

比較シミュレーション：どちらが得か

ここでは仮に、iPhone 15を「最大下取り額6万7000円」として提示されたケースと、端末購入プログラムで2年後に返却して残価免除を狙うケースを比較してみます。ただし、実際のモデル・容量・状態・割引制度などで変動するので、あくまで参考例としてください。
 

（仮定）

・新しいiPhoneの本体価格：約13万円
・下取り金額：6万7000円（理想的条件）
・端末購入プログラム：2年後に返却すれば残価を支払わずに済む設計

 
まず下取りを使うパターンでは、本体価格約13万円から6万7000円を引いた額（6万3000円）を分割または一括で支払うことになります。デバイスの状態や査定条件によって下取り金額が大幅に下がるリスクを抱えています。
 
一方、端末購入プログラムでは2年後に返却すれば残債免除され、支払うのは最初の24回分のみ（例：特典利用料を合わせて約7万5000円）です。
 
ただし、返却時に故障・傷などがあると故障料が発生し、例えば2万円近くの追加負担が出ることもあります。さらに、返却をしない（機種を自分のものにする）場合は、残債を支払う必要があります。
 
この例だと、下取りのオファーが理想条件なら、下取り＋割引活用で支払総額が約6万3000円になるパターン、一方端末購入プログラムを返却前提で使えば、総支払額7万5000円前後（＋故障料リスク）という構図になります。
 
つまり額面だけ見ると下取りのほうが有利に見えます。ただし、下取り金額が想定どおり出ないケースを想定すれば、リスクを伴います。
 
なお、Apple公式のSIMフリー端末と携帯キャリアのキャリア版端末ではiPhone本体の端末代金が異なるため、その点もあわせて確認しておくとよいでしょう。
 

まとめ：どちらがお得？ 利用スタイル別のおすすめ

結論から言えば、「確実性を重視するなら下取りを活用」「柔軟性・手軽さ重視で2年ずつ買い替えたいなら端末購入プログラム」が分かれ道です。
 
まず、現在使っているiPhone 15の状態が良好で傷などが少なく、査定で良い評価が出る見込みがあるなら、下取りオファーを活用して値引きを得るほうが有利になる可能性があります。ただし、査定減額リスクやポイント還元形式となる可能性がある点を踏まえておく必要があります。
 
端末購入プログラムは、返却・故障リスク、返却しない選択肢も含めて設計されていますが、返却条件を満たせる場合はコストを抑えつつ乗り換えしやすい仕組みといえます。
 
もし自身が2年ごとに機種変更を考えるタイプであれば、端末購入プログラムを活用したほうが使いやすさや手続きの簡便さという意味で魅力があります。
 
一方、長く同じ機種を使い続けたい、査定価値の高い状態で下取りできると思えるなら、下取りを中心に選ぶのも合理的です。いずれにしても、下取り額の査定条件（傷・画面・バッテリー状態など）と、プログラムの返却条件・故障料をしっかり確認してから判断することをおすすめします。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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