結婚式のプランで「ご祝儀3万円」では“赤字になる”ことが発覚！友人や親戚に「3万円以上包んでほしい」と言うのはマナー違反ですか？ご祝儀の金額指定は“アリ・ナシ”どっち？

配信日: 2026.03.08

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結婚式のプランで「ご祝儀3万円」では“赤字になる”ことが発覚！友人や親戚に「3万円以上包んでほしい」と言うのはマナー違反ですか？ご祝儀の金額指定は“アリ・ナシ”どっち？

親戚や会社の仲間、友人などの挙式に参加する際は「ご祝儀」を用意するのが一般的なマナーです。しかし、その金額は長い間「3万円」で変わっていません。

物価上昇が嘆かれる現代においては、掲題のように「ご祝儀だけでは足が出てしまう」というケースもあるでしょう。本記事では、ご祝儀の金額や結婚式にかかる費用、ご祝儀の金額指定の可否、現代らしい結婚式のあり方について解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 「ご祝儀3万円」は物価上昇に見合っていないというデータも
2 結婚式費用・自己負担額はともに増加傾向
3 ご祝儀の金額を指定したいなら「会費制」も1つの選択
4 まとめ

「ご祝儀3万円」は物価上昇に見合っていないというデータも

株式会社ParaLuxによる1.5次会・会費制披露宴の最新動向に関する調査によると、会費制披露宴の実施率は減少しているものの、平均会費額は増加傾向にあります。

一方、披露宴で「ご祝儀制」を採用するカップルは2024年時点で94％を超えており、会費制を選択するカップルが減少し、ご祝儀制への移行がみられます。

「ご祝儀3万円」という相場は、一般的にバブル期の1980年代頃から定着したと言われていますが、昨今の物価上昇局面でも30年以上据え置かれている習慣であり、現代の水準であれば「3万8000円程度」のご祝儀が妥当だとする見方もあるようです。

仮にゲスト1人当たりのご祝儀が3万円程度だった場合、掲題の「足が出た」というケースもあながち大げさな話ではないかもしれません。

家を建てて5年。いまだに「NHKの契約」をしていません。自主的に申告すると「未払い分」として「割増金」で請求されるのでしょうか？

家を建ててから5年間、NHK契約をしていない状態であっても、「未払い分の請求」が届く可能性はあります。しかし、自主的に申告したほうがよいかどうか迷う方もいるかもしれません。このようなケースでは、慌てる前に正しい対処法を知っておくことが大切です。今回は、放送法に基づくNHKの契約義務や受信料の支払いの仕組みをはじめ、「時効5年」のルールについて解説します。

更新日:2025.09.26

結婚式費用・自己負担額はともに増加傾向

株式会社リクルートが実施した「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によれば、挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額の全国平均は2024年時点で「343万9000円」となっています。この金額は、前年同調査よりも16万8000円増加しています。

加えて、挙式、披露宴・ウエディングパーティーにかかる招待客1人当たりの費用は、2024年時点で「8万6000円」となっており、6万円台で推移していた2018～2020年と比較して増加傾向にあります。

ご祝儀の金額を指定したいなら「会費制」も1つの選択

一般的に、結婚式のご祝儀はゲストの「気持ち」を包むものという位置付けですので、ホスト側が金額を指定するのはマナー違反と受け取られる可能性があります。冒頭の動向調査では実施率は減少傾向にあるようですが、ご祝儀の範囲内で結婚式を執り行いたい場合は、会費制を採用するのも1つの選択です。

会費制結婚式には「費用の収支を事前に把握できる」「費用が明確になるためやりくりすれば自己負担を抑えられる」「ゲストもご祝儀の金額に悩まなくてもよい」といったメリットがあります。

ただし、「会費を抑えすぎてもゲストの満足度が低くなる」「演出の内容によっては会費だけでは賄えず結局足が出てしまう」というケースもあるため注意が必要です。

カジュアルからフォーマルまで、さまざまなスタイルの結婚式を実現できるのも会費制の特徴といわれています。会費と演出のバランスを考慮し、ホスト・ゲストともに納得感のある結婚式を計画するとよいでしょう。

まとめ

ご祝儀3万円という相場は長年続いて来ましたが、結婚式の費用やここ最近の物価上昇を踏まえると、実質的に新郎新婦側の負担感は増している可能性があります。一方、ご祝儀はゲストの気持ちを包むものという位置付けですので、ホスト側が金額を指定するのはマナー違反と受け取られる可能性があります。

ご祝儀の範囲内で結婚式を執り行いたい場合は、会費制を採用するのも1つの選択です。ホスト・ゲストの双方が無理のない範囲内で、納得感のある結婚式を計画するとよいでしょう。