70代の父はほとんど使わない固定電話に毎月約「2000円」払っています。スマホもあるので私は解約を勧めていますが、父は「災害時に必要」と譲りません…。本当に残すメリットはあるのでしょうか？

配信日: 2026.07.30

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70代の父はほとんど使わない固定電話に毎月約「2000円」払っています。スマホもあるので私は解約を勧めていますが、父は「災害時に必要」と譲りません…。本当に残すメリットはあるのでしょうか？

親が「災害時の備え」として残している固定電話。ほとんど使っていないのに毎月料金を払い続けるのは気になるものの、無理に解約を勧めて親子関係がぎくしゃくするのは避けたいところでしょう。

この記事では、親の安心感を大切にしながら、毎月の固定電話料金を無理なく見直す方法について分かりやすく解説します。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 固定電話は災害時に本当に必要なのか
2 固定電話のメリットとデメリット
3 固定電話の料金を抑える方法
4 まとめ

固定電話は災害時に本当に必要なのか

現代では携帯電話やスマートフォンが広く普及し、1人につき1台を持つのが当たり前の時代になりました。しかし、その普及率の高さゆえに、大規模な災害が発生すると安否確認などの通信が殺到し、モバイル端末の回線状況が逼迫して「電話がつながらない」「インターネットに接続できない」といった事態が起こりやすくなるとされています。

一方で固定電話の場合は、電話の基地局や固定電話を設置している場所そのものが被災していなければ、発信や着信が可能です。災害時には携帯電話から固定電話への発信は制限されて難しくなる傾向がありますが、固定電話同士の通話は比較的つながりやすいとされています。そのため、いざという時に備えて固定電話を残しておくことにも一定の意義があるといえるでしょう。

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固定電話のメリットとデメリット

固定電話を家に設置しておくことには、災害時以外にもいくつかメリットがありますが、同時にデメリットも存在します。

まずメリットとしては次のような点が挙げられます。

（1）災害時の連絡手段として使える
前述の通り、モバイル回線が混雑する非常事態において、固定電話同士であれば比較的つながりやすいという強みがあります。

（2）防犯対策ができる
固定電話にはナンバーディスプレイ機能や通話録音機能などを追加できる場合があるため、特殊詐欺や悪質な勧誘から身を守る防犯対策に役立てることが可能です。

（3）維持費用が比較的安く抑えられる
携帯電話を新規で契約して維持する場合、基本料金やデータ通信料、端末の分割代金などを含めると、月に5000円以上かかることがあります。これに比べると、固定電話は契約形態によっては月額負担を抑えやすく、特にひかり電話などでは比較的安く維持できる場合があります。

一方でデメリットとしては、次のような点が挙げられます。

（1）使い方次第では通話料が高くなる
固定電話から遠方の固定電話や携帯電話へ発信する場合、通話時間が長くなると携帯電話のかけ放題プランなどよりも通話料が高額になってしまう恐れがあります。

（2）営業電話が多くなる可能性がある
長く同じ番号を使っていると、不要な営業電話や勧誘の電話がかかってきやすくなるという煩わしさがあるかもしれません。

固定電話の料金を抑える方法

現在、固定電話に毎月約2000円を支払っている場合、年間で約2万4000円、10年で24万円という大きな出費になります。ほとんど使っていない電話に対してこれだけの金額を支払い続けるのは、家計にとって大きな負担となる可能性があります。

そこで、固定電話を完全に解約するのではなく、料金プランや回線の種類を見直し、固定費を抑える方法を検討してみるのもひとつの選択肢です。

もしご実家で光回線やケーブルテレビ回線を利用している、または導入を予定している場合は、それらの回線を利用したIP電話サービスへ切り替えることで、毎月の電話料金を抑えられる可能性があります。ただし、サービス内容や利用状況によっては、初期費用や月額費用が増える場合もあります。

IP電話サービスとは、インターネット回線を利用して通話を行う電話サービスです。契約内容にもよりますが、従来のアナログ加入電話より月額料金を抑えられるケースがあります。

まとめ

ほとんど使っていない固定電話でも、長年使い慣れた電話番号や災害時の安心感は、簡単には手放せないものです。頭ごなしに否定するのではなく、親御さんの気持ちに寄り添いながら話し合うことが大切です。完全に解約するのではなく、固定費を削減できる代替案を提示するのが最も効果的でしょう。

まずは実家のインターネット利用状況を確認し、節約につながることを伝えながら、無理のない通信費の見直しを一緒に進めてみてください。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー