2年前「48回払い」でiPhoneを購入した夫。「今年返却すれば残りは支払わずに新機種を購入できる」そうですが、通常の分割払いよりも得なのでしょうか?

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2年前「48回払い」でiPhoneを購入した夫。「今年返却すれば残りは支払わずに新機種を購入できる」そうですが、通常の分割払いよりも得なのでしょうか?
スマートフォン(以下スマホ)の購入方法には、通常の分割払いや一括払いのほかに、端末購入プログラムという選択肢もあります。端末購入プログラムは、一定期間経過後にスマホを返却して条件を満たすと、それ以降の支払いが不要になる点が特徴です。
 
今回の記事では、端末購入プログラムを利用すると分割払いでも返却時以降支払いがなくなる理由や、端末購入プログラムを利用する際の注意点などについてご紹介します。
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48回払いで2年後に返却するとその後の支払いがなくなるのはなぜ?

大手キャリアでは、新しいスマホを購入する際、「端末購入プログラム」を設定するケースがあります。端末購入プログラムとは、48回払いや36回払いなどの契約で購入し、一定期間経過後に返却した場合には、それ以降の支払いが不要になる仕組みです。
 
端末購入プログラムには、あらかじめ残価を設定するタイプや、48回払いの途中で端末を返却すると残りの分割支払金が不要になるタイプなどがあります。
 
月々の支払い金額をおさえやすく、決められた期間が経過したあとは新しいスマホへ買い替えしやすい点がメリットです。ただし、返却には一定条件を満たす必要があります。
 

2年ごとの買い替えと4年間使い続けた場合でスマホの端末代金などはどう変わる?

端末購入プログラムを利用する場合、本来の端末代に加えて、プログラムの利用料や手数料も加算される場合があります。また、返却時にスマホに汚れや傷があるなど、査定時の条件を満たさない場合には、追加で支払いが発生することがあるため注意が必要です。
 
また、トータルで見ると、2年ごとに買い替えるよりも、4年間最後まで支払った方が、支払う負担を軽減できる場合もあります。
 
ある大手キャリアの例を基にすると、次の条件で端末購入プログラムを利用して2年で返却を2回繰り返した場合と、4年間支払い続けた場合の差は表1の通りです。


・端末代金9万6600円
・2回目の端末も同じ金額のものを購入する
・2年ごとの場合は25ヶ月目に返却し、同じ月にふたたび同プログラムを利用する
・同プログラム内で2年返却した場合と4年間支払い続けた場合を比較する

表1

24ヶ月目までの
月額料金
25ヶ月目以降の
月額料金
2年後の支払い総額 4年後の支払い総額
2年で返却×2回 2520円 2520円 6万480円 12万960円
4年間同じものを使用 2520円 1610円 6万480円 9万9120円

※筆者作成
 
ただし、実際には端末代金や手数料、免除される金額、次の端末代金などによって変動するため、あくまで参考としてみてください。
 
一方、4年使用すると、その分下取りの金額は下がる傾向にあります。また、4年の間に新しいスマホが出たとしても、支払いが終わっていない点はデメリットです。頻繁にスマホを買い替えたい人は、多少費用がかかっても、端末購入プログラムの方が向いている場合があるでしょう。
 

端末購入プログラムを利用する場合の注意点

まず、返却時にスマホが傷だらけだったり壊れていたりすると、査定結果によっては追加料金の支払いが必要になる場合があります。費用負担をおさえるためには、できるだけスマホをきれいな状態で返却することが大切です。普段からスマホを丁寧に扱うようにしましょう。
 
また、返却時期もチェックポイントです。返却期限が事前に決められており、その期限を過ぎると支払いの免除がなくなる、あるいは少なくなる可能性があります。忘れないように、契約を結んだ時点でメモしておくなどの工夫が必要です。
 
さらに、残価型の場合は残価を差し引いた金額を分割払いするため、決められた期間以降も支払いを続けると、通常の分割払いより割高になる可能性があります。長く利用したい場合は、端末購入プログラムよりも、通常の分割払いの方がよいでしょう。
 

スマホを頻繁に買い替える場合は端末購入プログラムの方が得に感じる可能性がある

スマホの端末購入プログラムは、端末代金を分割払いし、2年経過後に返却することで、残りの支払いを免除される仕組みです。そのため、頻繁にスマホを買い替える人にとって、気軽に購入しやすい点がメリットです。
 
一方、2年を超えて利用したい人は、端末購入プログラムを利用すると、条件によっては支払う総額が通常よりも割高になる場合があります。また、返却にはさまざまな条件があるため、事前によく理解しておくことが大切です。
 
返却の際の条件やスマホの買い替え頻度なども考慮し、自分に合った方法で購入しましょう。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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