『呪術廻戦』渋谷事変の都市崩壊による経済損失は100兆円超え？
夏油傑（げとうすぐる）の肉体を乗っ取った羂索（けんじゃく）が、最強呪術師である五条悟を封印したことで、渋谷の街が壊滅へと追い込まれました。
今回は、渋谷事変がもたらした100兆円超えの経済損失を、「もし実際の経済データに照らし合わせたら」という観点で試算してみました。
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目次
渋谷駅周辺の崩壊による直接被害
渋谷事変は、ハロウィーンで賑わう渋谷が舞台です。これにより、多くの民間人や術師・呪霊が命を落とすとともに、渋谷の都市インフラに対しても致命的な打撃を与えています。
東日本大震災を超える大破壊
特に壊滅的な被害をもたらしたのが、両面宿儺（すくな）が放った領域展開「伏魔御廚子（ふくまみづし）」です。渋谷を中心に、およそ半径140メートル圏内を更地にしており、これは東京ドームの約1.3倍に相当する広さになります。
近年の渋谷駅周辺の再開発では、数千億円規模の投資が行われていることを勘案すると、渋谷事変での物理的損壊は数兆円規模に上るといえるでしょう。
しかし、これはあくまで目に見える「直接被害」の一部に過ぎません。のちに東京23区全域へと拡大する機能停止の被害を含めると、総被害額は東日本大震災（直接被害額約16.9兆円）を超える膨大な数字になると推測されます。
電気・ガス・水道のストップと駅ビルの再建コスト
生活のライフラインである電気・ガス・水道の損壊も深刻です。東日本大震災の復興事業により15年間でインフラ整備に支出した費用は、約13兆6342億円にのぼります。
この規模を考えると、渋谷の都市エリアにおける局地的なライフライン復旧であっても、数千億円から数兆円の費用が必要になると予想されます。
また、破壊された複合駅ビルや商業施設の再建、数キロメートルに及ぶ地下鉄路線の掘り直しなどを考慮すると、昨今の建築資材の高騰や人手不足も相まって、駅周辺の純粋なハード面の再建コストだけで数兆円から10兆円規模に膨れ上がることは避けられません。
目に見えない損失！東京23区の機能停止と日本経済の麻痺
渋谷事変による真の恐怖は、目に見える損壊の後の「目に見えない損失」です。東京23区は日本の政治・経済・情報の中枢です。政治においても各省庁の機能が停止すれば、国家の意思決定そのものがほぼ不能になります。
経済においても、日本のGDPの約2割を東京都が占めているため、その中枢である23区の麻痺は国内の経済活動を停滞させます。日本銀行、東京証券取引所などの機能停止によって、全国での決済や引き出し不能という金融パニックを招きかねません。
日本の中枢がストップすることで失われる巨大損失
それでは、実際に最新経済データを基に、渋谷事変がもたらした「100兆円超え」という莫大な被害額を試算していきましょう。
令和5年度の都内総生産（GDP）は、約125兆円と推定されています。東京23区の年間域内総生産は、公式資料では記述されていませんが、一般的に経済予測（推計値）などから東京全体の８割強程度と概算されることが多くあります。今回は、「都内全体の約８割強」と仮定し、東京23区のGDPを約110兆円と算出しました。
つまり、東京23区が1年間機能停止に追い込まれた場合、失われる機会損失だけで約110兆円に達します。首都機能を回復させるとなると、首都機能の完全回復には年単位の時間が必要です。インフラの再建コストを加味すると、被害総額は何倍にも膨れ上がる可能性も考えられます。
日本の終焉か！「ハイパー円安」で1ドル＝1000円 に
日本の中枢が機能しなくなると、世界の投資家たちが日本の経済や財政が衰退したと判断し、日本資産の売却や敬遠する動きが強まります。
この「日本円売り」の始まりによって、信頼を失った通貨は紙くず同然となり、1ドル数百円から、最悪1ドル1000円の円安、そして物価高騰を招きます。この「ハイパー円安」という恐ろしいシナリオは、一般国民の生活を極貧へと追い込んでいきます。
最強の投資家！1級呪術師・冥冥が選んだ「賢い損切り」
1級術師である冥冥（めいめい）は、自身の術師としての利益を最優先に行動する守銭奴です。渋谷事変でも、弟の憂憂（ういうい）の術式を使い、マレーシアへ高飛びし戦線離脱しています。
そして、逃亡先から日本の株や東京の不動産を即座に売却し、自身の資産を守り抜く圧倒的な資産運用を見せます。この行動は、資産運用でいう「損切り」であり、持ち続けることで生じる致命的な損失を未然に防ぐ、冥冥の投資家としての正確なリスク管理と言えるでしょう。
呪術師たちの戦いは「日本の経済」を守る戦いだった
「110兆円」を超える被害を出した渋谷事変。渋谷に限らず呪術師たちは、日々呪霊や呪詛師との戦闘を強いられています。呪術師たちの戦いは、市民の日常、都市インフラ、そして国家の経済基盤を守り抜くための総力戦という一面も持っていたのではないでしょうか。
出典
国土交通省 国土交通白書2021
内閣府 東日本大震災における被害額の推進について
日本経済新聞 渋谷再開発
東京都 都民経済計算（都内総生産等）令和5年度年報
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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