老後は平屋に住みたい！でも平屋にすると土地代が「1000万円」高くなります。老後の暮らしやすさを考えると、無理をしてでも平屋にするべきでしょうか？
仮に土地代だけで1000万円の差が出る場合、暮らしやすさのためにどこまで費用をかけるべきか迷うところです。本記事では、老後に平屋を選ぶメリットや家計への影響、平屋以外の選択肢について解説します。
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目次
老後に平屋が暮らしやすいのは「階段がない」だけではない
平屋の大きなメリットは、生活をワンフロアで完結しやすい点です。寝室からトイレや浴室へ移動する際に階段を使う必要がないため、年齢を重ねて足腰が弱くなった場合でも、移動の負担を抑えられます。
また、洗濯物を持って1階と2階を往復する必要もありません。家事の動線を短くしやすく、日々の負担を減らせる点は、老後だけでなく若いうちから感じられるメリットといえるでしょう。
ただし、平屋であれば必ずしも老後も安心して暮らせるとはかぎりません。玄関や浴室に大きな段差がないか、廊下に十分な幅があるか、必要に応じて手すりを設置できるかといった点も重要です。
国土交通省も高齢者が暮らしやすい住宅を考えるうえで、段差の解消や手すりの設置などのバリアフリー化を重視しています。そのため、老後の住みやすさを考える際は、「平屋か2階建てか」だけで判断するのではなく、将来の身体状況の変化にも対応しやすい間取りかどうかまで確認するとよいでしょう。
土地代1000万円高くなる場合は老後資金への影響も考える
平屋を建てるために土地代が1000万円高くなるのであれば、その差額が家計に与える影響まで考えておく必要があります。
例えば、現金で1000万円を多く支払うと、その分だけ手元に残る資産は少なくなります。退職後は日々の生活費だけでなく、住宅の修繕費や医療・介護費などが必要になる可能性もあるため、将来使える資金とのバランスを確認しておきたいところです。
一方、住宅ローンで差額の1000万円を追加で借りる場合は、利息分も含めて返済することになります。仮に1000万円を年1.5％、35年間の元利均等返済で借りた場合、毎月の返済額は約3万1000円、総返済額は約1286万円です。実際の返済額は適用金利や借入期間などによって変わるため、事前にシミュレーションして確認しておくとよいでしょう。
平屋は老後の暮らしやすさという面で魅力がありますが、住宅に費用をかけすぎると、将来使えるお金が少なくなる可能性があります。そのため、土地代の差額だけで判断せず、住宅にかけられる予算や退職後の収支、手元に残しておきたい資金まで含めて検討することが大切です。
平屋以外の選択肢も考えてみる
土地代に1000万円ほどの差が出るのであれば、平屋と一般的な2階建ての二択で考える必要はありません。例えば、1階にリビングやキッチン、浴室、トイレに加えて寝室を設ければ、老後は1階を中心に生活できます。2階を子ども部屋や収納として使う間取りにしておけば、将来、階段を使う機会が減っても日常生活への影響を抑えやすいでしょう。
また、新築時には、廊下や出入り口を広めにする、将来手すりを取り付けられるよう壁を補強する、室内の段差を減らすといった工夫も有効です。こうした設計を取り入れることで、2階建てでも老後を見据えた住まいに近づけられます。
さらに、土地代を抑えるために、より価格の安い地域まで候補を広げる方法も考えられます。ただし、エリアによっては買い物や病院までの距離が遠くなり、車を運転しなくなった後の生活が不便になる可能性があります。そのため、土地を選ぶ際は価格だけでなく、スーパーや医療機関、公共交通機関へのアクセスも含めて比較することが大切です。
老後資金とのバランスを考えて住まいを選ぼう
平屋は階段の上り下りがなく、老後も暮らしやすい住まいの一つです。ただし、平屋にすることで土地代が1000万円高くなる場合は、老後資金への影響も考える必要があります。
老後の住まいを選ぶ際は、「老後だから平屋」と決めつけず、1階を中心に生活できる2階建てや、土地を探すエリアを広げる方法も選択肢に入ります。住宅費と将来の生活費のバランスを考えながら、自分たちに合った住まいを選びましょう。
出典
国土交通省住宅局 高齢者の居住の安定確保に関する法律施行規則第62条第1項第9号の国土交通大臣の定める基準（国土交通省告示第1296号）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
