古いスマホを「Wi-Fi専用」で小学生の息子に渡したところ、まさかの「3万円」の請求が…！ SIMが入っていても通信しなければ料金はかからないと思っていましたが、一体なぜ？
しかし、契約中のSIMカードが入ったままの場合、設定などによってはモバイルデータ通信が発生することがあります。また、親のアカウントや決済情報が残っていると、子どもがゲームなどで課金し、料金が請求されるケースも考えられます。
では、「Wi-Fi専用」のつもりで子どもに渡したスマホに3万円の請求が来た場合、どのような原因が考えられるのでしょうか。本記事では、古いスマホを子どもに渡す際に確認しておきたい設定や料金が発生する仕組みについて解説します。
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「Wi-Fi専用」なのになぜ3万円の請求？ 考えられる原因を確認
まず確認したいのが、3万円の請求の内訳です。SIMが入っているだけで、一律3万円の料金が発生するわけではありません。考えられる原因の1つが、モバイルデータ通信です。スマホには、Wi-Fiの通信状況が悪い場合にモバイルデータ通信へ切り替わる機能があります。
例えばiPhoneには、Wi-Fiの通信状況が悪い場合などにモバイルデータ通信も利用する「接続アシスト」があります。そのため、Wi-Fiだけで使っているつもりでも、4Gや5Gで通信している可能性があります。
ゲームのダウンロードやOSの更新などで大量のデータを使えば、契約している料金プランによっては料金が増える場合があります。
また、回線契約が残っている可能性も確認しましょう。スマホを使わなくなっただけでは契約は解約されません。基本料金や有料オプションの料金が毎月発生し、数ヶ月分の支払いが積み重なっていることも考えられます。
3万円の請求が届いたら、通信会社の明細を確認し、基本料金、データ通信、キャリア決済、有料オプションなど、何に料金が発生したのかを特定することが大切です。
古いスマホではゲーム課金やキャリア決済にも注意が必要
もう1つ見落としやすい原因が、子どもによるゲームなどへの課金です。
独立行政法人国民生活センターには、母親の古いスマホを自宅のWi-Fiにつないで小学生に使わせたところ、約5万円のゲーム課金が発生した事例が紹介されています。
端末は母親のアカウントにログインした状態で、子どもが自分の指紋を追加登録して課金していました。また、中学生がキャリア決済を利用し、5ヶ月間で約5万円をゲームに課金した事例も紹介されています。
キャリア決済とは、商品やサービスの代金を携帯電話料金とまとめて支払う仕組みです。利用できる状態なら、ゲームなどの購入代金が携帯電話の請求に加わる場合があります。
つまり、「Wi-Fiしか使っていない＝請求が発生しない」とは限りません。Wi-Fi経由でゲームをしていても、端末に親のアカウントや利用可能な決済手段が残っていれば、課金が発生する可能性があります。
SIMを抜くなどの対策で子どもの高額請求を防ごう
古いスマホをWi-Fi専用端末として使わせるなら、まず回線契約が残っていないか確認しましょう。今後その回線を使わない場合は、通信会社で解約など必要な手続きを検討します。
モバイル通信が不要なら、SIMを取り外す方法もあります。SIMを使った4G・5G通信を防げるためです。端末のモバイルデータ通信をオフにしたり、機内モードをオンにしてWi-Fiだけを有効にしたりする方法もあります。ただし、SIMを抜くだけでは回線契約は解約されないため注意しましょう。
ゲーム課金への対策も必要です。親のAppleやGoogleのアカウントをそのまま使わせず、子ども用のアカウントやペアレンタルコントロールを利用しましょう。アプリの購入を保護者の承認制にすることも有効です。
キャリア決済についても、契約先で利用状況や利用限度額を確認しましょう。
すでに身に覚えのない高額請求が発生している場合は、通信会社やゲーム会社などへ早めに問い合わせることが大切です。解決が難しければ、消費者ホットライン「188」へ相談する方法もあります。
まとめ：古いスマホを子どもに渡す前に契約と決済設定を確認しよう
「Wi-Fi専用で使う」というだけでは、高額請求を完全に防げるとは限りません。契約中のSIMが残っていればモバイルデータ通信が発生する可能性があり、回線契約が続いていれば基本料金などもかかります。
さらに、親のアカウントや決済手段が残っていると、ゲームなどへの課金が発生する場合もあります。
古いスマホを子どもに渡す前に、回線契約やSIM、モバイルデータ通信、アカウント、決済設定を確認しましょう。子ども用アカウントやペアレンタルコントロールも活用することで、思わぬ高額請求を防ぎやすくなります。
出典
独立行政法人国民生活センター 子どものオンラインゲーム 無断課金につながるあぶない場面に注意！！
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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