インターナショナルスクールは日本の学校より学費が高いですが、それでも通わせているのはなぜ？日本の学校に通うより、キャリアを築きやすくなるのですか？
それでも選ぶ家庭があるのは、単に「将来高収入になりやすいから」ではありません。英語を使う環境、海外大学への進学、国際的な教育課程など、家庭が希望する教育と相性がよいことが主な理由です。
一方、通っただけで将来のキャリアが有利になるとは限りません。学校によって法的な位置付けや取得できる資格も違うため、学費だけでなく卒業後の進路まで確認することが重要です。
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英語環境や海外進学を重視するなら選択肢になり得る
インターナショナルスクールを選ぶ大きな理由の一つが、日常的に英語などを使って学べる環境です。
たとえば将来、海外の高校や大学への進学を考えている家庭なら、日本の学習指導要領だけでなく、海外の教育課程や国際バカロレア（IB）などを学べる学校に魅力を感じるでしょう。
転勤などで海外と日本を行き来する家庭では、海外で受けていた教育とのつながりを保つ目的で選ぶこともあります。
さらに、さまざまな国籍や文化的背景を持つ子どもと学ぶことで、異なる考え方に触れる機会を増やしたいと考える家庭もあります。つまり、高い学費を払う目的は「就職で得をするため」だけではありません。
英語で学びたい、海外進学へつなげたい、家庭の教育方針に合う学校へ通わせたい、といった場合には、インターナショナルスクールが選択肢になり得ます。
ただし、同じ「インターナショナルスクール」という名称でも教育内容は一様ではありません。英語中心の学校、IBを採用する学校、特定の国の教育課程を採用する学校などがあります。
学校名だけで判断せず、どのカリキュラムで学び、卒業時にどのような資格を得られるかを確認しましょう。
海外大学への進路は広がり得るが将来のキャリアが保証されるわけではない
国際的な教育を受けることが、進路選択で役立つ場合はあります。文部科学省によると、IB資格は、国内の高等学校を卒業していなくても、日本の大学入学資格が認められるルートの一つです。日本国内でもIBの成績などを活用した大学入試が行われています。
海外大学への出願でもIBなどの国際的な資格を利用できるケースがあります。
なお、IBを導入している学校へ通えば、自動的に国際バカロレア資格を取得できるわけではありません。大学入学資格につながるDP（ディプロマ・プログラム）では、16～19歳を対象に所定のカリキュラムを2年間履修し、最終試験を経て所定の成績を収める必要があります。
もともと海外大学を目指している子どもなら、インターナショナルスクールで学ぶことが進学ルートと合う場合があります。ただし、「インターナショナルスクール卒業＝就職で有利」とは限りません。
社会人になってから評価される要素は、語学力だけでなく、大学で何を学んだか、専門知識、仕事の経験、コミュニケーション能力などさまざまです。
英語で授業を受けていても、本人が十分な語学力や学力を身につけられなければ、その環境をキャリアへ生かせない可能性もあります。反対に、日本の学校へ通いながら英語を学び、海外大学へ進学したり、国際的な仕事に就いたりすることも可能です。
「将来の年収を上げるための投資」とだけ考えるより、子どもの希望する進路に必要な教育なのかという視点も大切です。
入学前に学校の法的な位置付けと卒業後の大学入学資格を確認する
特に注意したいのが、インターナショナルスクールは日本の制度上すべて同じ学校として扱われているわけではないことです。
文部科学省によると、学校教育法第1条に定める「一条校」と、それに該当しない学校があります。非一条校には、各種学校などとして運営されているところのほか、さまざまな形態の教育施設があります。
そのため、「12年間通えば日本の高校卒業とまったく同じ扱いになる」と思い込まないことが重要です。
日本の大学へ進む場合には、IB資格を取得する、国際的な評価団体（WASC、CISなど）から認定された教育施設の12年の課程を修了するなど、大学入学資格を満たす方法があります。
一方、学校やコースによっては卒業しただけでは希望する進路の条件を満たさない場合もあります。
入学前には、授業料だけでなく「卒業時に取得できる資格」「国内大学・海外大学への進学実績」「途中で日本の学校へ移る場合の扱い」まで確認しましょう。
年間の教育費が大きいからこそ、学校の教育方針と子どもの将来像が合っているかを家族で検討することが大切です。
まとめ
インターナショナルスクールへ高い学費を払って通わせる家庭があるのは、単純に「将来の就職に有利だから」ではありません。英語で学べる環境や海外大学への進学、国際的なカリキュラム、多文化的な教育などに価値を感じて選ぶ家庭があります。
IBなどを取得すれば国内外の大学進学で活用できる場合がありますが、それだけで将来のキャリアや収入が保証されるわけではありません。また、インターナショナルスクールは法的な位置付けや取得できる資格が学校ごとに異なります。
「高い学校ほど将来有利」と考えるのではなく、子どもが目指す進路に必要な環境なのか、卒業後の進学資格に問題がないか、長期間学費を負担できるかを確認しましょう。目的と費用が見合う家庭にとっては有力な選択肢ですが、日本の学校を選んでも国際的なキャリアを築く道は十分にあります。
出典
文部科学省IB教育推進コンソーシアム IBを活用した入試
文部科学省IB教育推進コンソーシアム IBのプログラム（DP/CP）
文部科学省 11. 学齢児童生徒をいわゆるインターナショナルスクールに通わせた場合の就学義務について
文部科学省 大学入学資格について
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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