急用で旅行を断念し、ホテルへ「10日前」にキャンセルを連絡。それでも「宿泊費の100％」を請求されてビックリ！ 早めに連絡してもキャンセル料が全額かかることはあるのでしょうか？ オンライン予約時に確認しておきたいポイントとは
本記事では、オンラインで航空券や宿泊施設を予約する際に覚えておきたいポイントを紹介します。
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宿泊費のキャンセル料支払い平均額は「約1万3900円」
消費者庁の「キャンセル料に関する消費者の意識調査」によると、商品やサービスをキャンセルした人のうち、キャンセルした対象として最も多かったのは「ホテル・旅館等の宿泊」（30.6パーセント）でした。続く「航空機」（15.2パーセント）や「ツアー旅行」（12.5パーセント）と比べて2倍以上の開きがあります。
さらに、宿泊費のキャンセル料の平均支払額は約1万3900円で、不動産や美容医療、保険商品、通信契約などに続き、比較的高額であることが分かります。
また独立行政法人国民生活センターには、インターネット上でキャンセル料の額や条件を確認しないままキャンセル手続きを行い、事業者とトラブルに発展する相談事例が報告されています。
「直前でなければキャンセル料はかからない」は間違い
ホテルや旅館のキャンセル料に法律による定めはなく、各施設や運営企業が宿泊約款に基づいて設定しています。そのため、一般的に宿泊客都合のキャンセル料の割合は、宿泊当日に近づくほど高くなります。
・前々日までのキャンセル：無料
・前日のキャンセル：宿泊代金の20パーセント
・当日のキャンセル（連絡あり）：宿泊代金の80パーセント
・当日のキャンセル（連絡なし）：宿泊代金の100パーセント
ただし、上記はあくまでも一例であり、同じ施設であっても宿泊プランや、繁忙期・閑散期の違いによってキャンセル料の条件が異なるケースもありえます。「直前ではないから、キャンセル料はかからないだろう」と思い込んで確認を怠ると、たとえ10日前であっても掲題のようにキャンセル料を求められる場合もあります。
オンライン予約をする際のポイント
オンラインでホテルや航空券を予約する際は、以下のポイントを押さえておきましょう。
1．キャンセルポリシーなど規約や申し込み内容を確認
施設ごとはもちろん、宿泊プランや時期によっても、キャンセル料の取り扱いが異なるため、決済・予約確定ボタンを押す前に十分に確認する
2．確定画面や約款の保存
万が一のトラブルに備え、予約確定画面や規約をプリントアウトしたり、画面をスクリーンショットやPDFで保存したりしておく
3．予約仲介サイトの窓口・連絡先の把握
宿泊施設への直接予約ではなく「ポータルサイト」などを経由して予約する際は、「問い合わせ窓口」の有無や連絡先、問い合わせ手段、受付時間などをあらかじめ確認する
このほかにも、海外事業者が運営するサイトの場合は、日本語でのやり取りが難しいケースや、宿泊施設との連携が取れずトラブルに発展するリスクがあることを理解しておきましょう。
まとめ
同じホテルや航空会社であっても、宿泊プランや繁忙期などによってキャンセル規定は大きく異なります。「まだ直前ではないから大丈夫」と油断していると、思いがけない請求を受けるリスクがあります。
予期せぬトラブルや出費を防ぐためにも、予約確定前にキャンセルポリシーを含む契約内容や問い合わせ手段を確認しておきましょう。
出典
独立行政法人国民生活センター インターネットで予約したホテルや航空券のトラブル －キャンセル条件など、契約内容は自分自身でよく確認！－
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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