夫が「ジム代月1万円」払ってるのに、通うのは“月1回”だけ…本人は「自分の小遣いだから」と言いますが、年間「12万円」は“食費2ヶ月分”！ 家計のために辞めさせるべきですよね？「もったいない」と理解していても退会できない理由とは
夫がそのような状況だと、「自分の小遣いだから」と言われても、年間の支払額を食費などに置き換えて、もったいないと感じることもあるでしょう。
本記事では、月1回しか通わないジム代は割高なのか、なぜ退会に踏み切れないのかを解説し、家計の面から考えたい選択肢も紹介します。
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月1万円のジムに月1回なら、1回あたりの費用は1万円
月会費1万円のジムに入会したままだと、1年間に支払う会費は12万円です。月に利用可能な回数が4回だとして、4回利用すれば1回2500円ですが、利用が月1回だけなら、1回あたりの費用は1万円になります。では、年間12万円は食費の何ヶ月分にあたるのでしょうか。
総務省統計局の家計調査によると、2025年の二人以上の世帯における「食料」の支出は、1ヶ月平均で9万4895円でした。年間12万円のジム代は、平均的な食費の約1.3ヶ月分に相当します（筆者計算）。食費を月6万円に抑えている家庭であれば、ちょうど2ヶ月分です。
公共のスポーツ施設と比べると、1回1万円の割高さが分かりやすくなります。例えば、東京都杉並区の場合、区の体育館などにあるトレーニングルームの利用料金は1回500円で、1万円あれば20回利用できる計算です（筆者計算）。
設備の違いはあるものの、月1回の利用に毎月1万円を払い続けるのは、費用に見合った使い方とは言いにくいでしょう。
もったいないと分かっていても退会できないのはなぜ？
ジムから足が遠のく理由の1つに、「面倒くさい」という気持ちがあります。
スポーツ庁の令和7年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」によると、運動・スポーツの頻度が1年前より減った、またはこれ以上増やせない（増やさない）理由として「面倒くさいから」を挙げた人は22.8％で、「仕事が忙しいから」（26.5％）に次いで多くなっています。
入会したときは通うつもりでも、着替えや荷物の準備、移動の手間などを考えるうちに、つい後回しにしてしまう人もいるでしょう。それでも退会しないのは、「いつか通えば元が取れる」と考えてしまうからかもしれません。
すでにかかった費用（サンクコスト）があるために、やめられずに続けてしまう傾向は「サンクコストの誤謬（ごびゅう）」と呼ばれます。
入会金やこれまでの会費を無駄にしたくない気持ちが、退会の判断を鈍らせている可能性があります。
今の状態や選択肢をそのまま保とうとする「現状維持バイアス」も、多くの人にみられる思考のかたよりです。この傾向が働くと、退会の手続きを先延ばしにしたまま、会費の支払いが続いてしまうこともあるでしょう。
家計のために辞めさせるべき？ 続けたい気持ちがあるならほかの選択肢も
ジム代を夫の小遣いから払っているのであれば、小遣いの使い道は本来、本人が決めてよいものです。ただ、毎月決まって出ていく支出である以上、家計の中でどう位置づけるかは夫婦で共有しておきたいところです。
頭ごなしに辞めさせるのではなく、まずは運動を続けたい気持ちがあるのかを本人に確認してみましょう。続けたい意思があるなら、お金の使い方を一緒に見直すのも1つの方法です。
都度払いのパーソナルジムに切り替える
月1回程度しか通えないのであれば、月会費制をやめて、利用するたびに料金を払う形に切り替える方法があります。例えば、パーソナルジムを都度払いで利用する場合、仮に1回1万円でも、月1回なら出費は今の月会費と変わりません。
トレーナーから直接指導を受けられるうえ、予約を入れることで通う日が決まり、足を運ぶきっかけにもなるでしょう。なお、指導が不要なら、自治体のトレーニングルームのように、1回ごとに料金を払って利用できる公共施設を選ぶ方法もあります。
お金をかけて「面倒くさい」を減らす
「面倒くさい」という気持ちが通う妨げになっているなら、あえてお金をかけて通いやすくする考え方もあります。
具体的には、自分専用のロッカーや、タオル・ウェアのレンタルといった有料オプションがジムにあれば、それらを利用して荷物を準備する手間を減らせます。
オプション代が加わって毎月の支払いが1万2000円になったとしても、月4回通えば1回あたりは3000円です。支払額が上がっても、通う回数が増えれば1回あたりの負担は軽くなります。
まとめ
月1万円のジム代は年間で12万円になり、月1回の利用なら1回あたり1万円です。年間の金額は、二人以上の世帯が1ヶ月に使う平均的な食費を上回るため、妻がもったいないと感じるのは当然のことでしょう。
本人が運動を続けたいと考えているなら、一方的に辞めさせるよりも、都度払いへの切り替えや通いやすい環境づくりなど、同じお金で満足度を高める方法を夫婦で話し合ってみてはいかがでしょうか。
出典
総務省統計局 家計調査報告（家計収支編）2025年（令和7年）平均結果の概要
スポーツ庁 令和7年度「スポーツの実施状況等に関する世論調査」の概要
執筆者 : 金子賢司
CFP
