近所の商店街で、昔から通っていた本屋が閉店の危機だそうです。私は毎月5000円分、本はそこで買おうと思っています。ネットなら年間1万円ほど安く買えますが、“残ってほしい店”のためにお金を使うのは無駄でしょうか？
毎月5000円なら年間6万円。ネットとの差が年間1万円だとすれば、その1万円を「損」と見るか、「残ってほしい場所を支えるための費用」と見るかで判断は変わります。
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年間1万円の差を「応援費」と考えられるか
ネットで買えば年間1万円ほど安くなるという前提なら、月平均では約833円の差です。毎月5000円分の本を買う場合、年間購入額は6万円ですから、「年間1万円余計に払っている」と考えることもできます。
一方で、その本屋に歩いて行ける、棚を見ながら偶然知らない本に出会える、店員に相談できるといった体験を日常的に利用しているなら、価格差はサービスへの対価とも考えられます。カフェや映画館にお金を払うのと同じように、「その場所があること」自体に価値を感じるなら、必ずしも無駄とはいえません。
街の書店を残すことには個人の好み以上の意味もある
経済産業省は、街の書店を多様なコンテンツに気軽に触れられる「文化創造基盤」と位置づけ、書店振興の取り組みを進めています。中小企業庁の資料では、国内の書店数はこの10年で約30％減少し、書店が1店もない自治体もあるとされています。
もちろん、1人が毎月5000円買っただけで店の経営が安定するとは限りません。それでも、店の売上は利用者の購入によって成り立ちます。「残ってほしい」と思いながら利用はネットだけ、という状態より、必要な本をその店で買う行動には直接的な意味があります。
応援のために家計を苦しくする必要はない
一方、地域を応援したいからといって、必要以上に本を買う必要はありません。読み切れない本を毎月5000円分買い続けたり、貯蓄を取り崩したりするようなら、本来の目的から外れてしまいます。
おすすめなのは、「もともと買う予定だった本の購入先をその店に変える」という考え方です。年間の書籍予算を6万円と決め、その範囲で使えば家計への影響も把握しやすくなります。ネット限定品や急ぎの本はネット、じっくり選びたい本は近所の書店、と使い分けてもよいでしょう。
「安く買う」以外のリターンも考える
家計では、すべての支出に金銭的なリターンを求める必要はありません。趣味、旅行、外食などは、お金そのものが増える支出ではありませんが、楽しさや満足を得るために使います。
近所の本屋で買い物をすることも、そこへ行く楽しみ、店員との会話、街を歩く時間、店が残っている安心感などを含めて評価できます。年間1万円の差額を払ってでもその体験を残したいと思えるなら、本人にとっては十分に意味のある支出です。
まとめ
ネットより年間1万円高くなるとしても、その差だけで「無駄」と決める必要はありません。毎月5000円という予算の範囲で、もともと買う本を近所の本屋で購入するなら、家計管理と店の応援を両立できます。
大切なのは、店を救う責任を自分一人で背負わないことです。「年間1万円なら、この場所を残すために払ってもよい」と自分が納得できる範囲を決めましょう。価格差以上の価値を感じる場所にお金を使うことは、単なる浪費ではなく、自分が残したい暮らしを選ぶ行動ともいえます。
出典
経済産業省 書店活性化プランを公表します
中小企業庁 文化創造基盤としての書店振興プロジェクトチームの設置
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
