部下の「会費制の結婚式」に参加！ 上司でも「会費3万円＋ご祝儀2万円」包むのは“マナー違反”と聞きました。「目下には多めに出すのが常識」と思っていましたが、本当に“会費のみ”で問題ありませんか？
しかし、招待状に「会費制」と明記されている場合、よかれと思ったその気遣いが、かえって新郎新婦や受付担当者を困らせてしまう可能性があります。
本記事では、会費制ならではのマナーと相手の負担にならないスマートなお祝いの手順について詳しく解説します。
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会費制の受付で指定額以上を包むのが避けられる理由
会費制の結婚式は、ゲストの金銭的な負担を明確にし、気軽に楽しんでもらいたいという新郎新婦の配慮から、近年では選ばれることが多いスタイルです。
一般的な会費の相場は1万～2万円程度（飲食代込み）に設定されており、ご祝儀制（3万円～）とはお金の性質が大きく異なります。そのため、指定された金額以上の現金を当日持参することは、基本的に避けたほうがよいとされています。
その理由の1つは、当日の受付で混乱が生じる可能性があるためです。指定額を超える現金を渡されると、受付担当者は差額を返すべきか、ご祝儀として受け取るべきか判断に迷い、式の進行に影響を及ぼす可能性があります。
また、会費制では、会費に見合った料理や引き出物が用意されています。そこへ想定外のご祝儀を受け取ると、新郎新婦側で差額の扱いに迷うだけでなく、後日改めてお返しを用意する必要が生じる場合もあるでしょう。その結果、新郎新婦に経済的・精神的な負担をかけることになってしまいます。
上司の立場であっても当日は「会費のみ」が基本
「自分は上司という立場だから、ほかの同僚と同じ金額では格好がつかないのではないか」と心配する人もいるかもしれません。しかし、会費制では役職や立場にかかわらず、招待状に記載された会費を現金で支払うのが基本です。
当日の受付でも、ご祝儀袋や袱紗（ふくさ）は不要です。お釣りが出ないように指定された会費を支払い、「本日はおめでとうございます」とお祝いの言葉を添えるとスマートでしょう。
上司だからといって特別扱いを求めず、新郎新婦が設定したルールを尊重することが、大人のゲストとしてのマナーです。
プラスしてお祝いをしたい場合の「スマートな渡し方」
それでも、部下に対して「会費の3万円だけではお祝いの気持ちとして物足りない」「どうしてもプラス2万円分を渡したい」と考える場合は、結婚式当日ではなく、別の機会にお祝いを贈る方法がおすすめです。
結婚式の1ヶ月前から遅くとも1週間前までを目安に、職場で直接手渡しするか、郵送などで別途お祝いを届けましょう。当日の受付で混乱を招くことなく、新郎新婦も落ち着いたタイミングでお祝いを受け取れるため、上司としての温かい心遣いもより伝わりやすくなります。
現金を包んで「新生活の足しにしてほしい」と渡してもよいですし、相手の好みに合わせて結婚祝いの品物（実用的な家電や食器、カタログギフトなど）を選んで贈る方法もあります。
ただし、高額な現金や品物を贈ると相手がお返しの準備に気を遣ってしまう可能性があるため、「お返しは気になさらずに」と一言を添えて渡すなど、相手の負担にならないような配慮を心がけてください。
当日はルールを守り、別途のお祝いで上司としての心遣いを
初めて参加する会費制の結婚式で、上司として多めにお祝いを贈りたいという気持ちは理解できます。しかし、当日の受付で指定された会費を超える現金を渡すと、受付担当者が対応に迷ったり、新郎新婦がお返しについて悩んだりする可能性があるため、避けたほうが無難です。
会費制では、立場に関係なく、当日は指定された会費のみを支払うのが基本です。もし上司としてのお祝いの気持ちをさらに形にしたい場合は、結婚式とは別の機会に、現金や品物を贈る方法を検討してみましょう。
新郎新婦が設定したルールを尊重しながら、別途お祝いを届けることで、相手に配慮しつつ心からの祝福を伝えられます。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
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