更新日: 2021.04.05 キャッシュレス
クレジット、電子マネー、スマホ決済……何がどう違うの？ 話題のキャッシュレス決済を解説！
執筆者：柘植輝（つげ ひかる）
行政書士
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２級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、２級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。
クレジットカード決済
キャッシュレス決済の中で一番有名といっても過言でないものの一つにクレジットカード決済があります。クレジットカード決済の大きな特徴として、決済時点ではお金の引き落としが発生しないという点があります。
具体的には、月の利用金額分をまとめて一定の日(例えば翌月26日)に銀行口座から引き落とされ、使った金額が即座に引き落とされるわけではありません。また、利用する場所や金額によっても異なりますが、決済時にサインや暗証番号の入力を求められることがあります。
その他利用金額に応じてポイントが貯まるなど、使い方次第では非常に便利でかつお得な特典を受けることもできるでしょう。
デメリットとしては、決済から引き落としまでに期間が空く場合、自身の支払い能力以上にお金を使ってしまうおそれがあるという点が挙げられます。
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【auじぶん銀行の注意事項】
※金利プランは「当初期間引下げプラン」「全期間引下げプラン」の２種類からお選びいただけます。
ただし、審査の結果保証会社をご利用いただく場合は「保証付金利プラン」となり、金利タイプをご選択いただけません。
※固定金利特約は2年、3年、5年、10年、15年、20年、30年、35年からお選びいただけます（保証付金利プランとなる場合は、3年、5年、10年に限定されます）。
金利タイプを組合わせてお借入れいただくことができるミックス（金利タイプ数2本）もご用意しています。 お申込みの際にご決定いただきます。
※ただし、審査の結果金利プランが保証付金利プランとなる場合、ミックスはご利用いただけません。
※審査の結果によっては保証付金利プランとなる場合があり、この場合には上記の金利とは異なる金利となります。金利プランが保証付金利プランとなる場合は、固定金利特約が3年、5年、10年に限定されます
・変動金利について
※2024年7月現在・本金利プランに住宅ローン金利優遇割を最大適用した金利です。
※J:COM NET優遇割・J:COM TV優遇割は戸建のみ対象
※ J:COM NET優遇割、J:COM TV優遇割、コミュファ光優遇割は適用条件充足後、3ヶ月後から適用開始となります。
電子マネー決済
電子マネーとは、その名の通りお金をデータとして電子化したものです。主にIT企業や交通会社が提供しているサービスとなります。
電子マネーは都度現金などで任意の金額をチャージし、チャージした分だけしか利用できない｢プリペイドタイプ｣と、利用した分を後払いする｢ポストペイタイプ｣の2種類に大別されます。
身近な例で説明してみましょう。例えば、公共交通機関で利用できる電子マネーの多くがプリペイドタイプです。これに対して、携帯通信事業者の提供している電子マネーのサービスにはポストペイタイプのものが主流です。
電子マネーにはクレジットカードやスマホ決済と連携しているものも多くあり、うまく利用することでクレジットカードなどのポイントも同時に貯めていくことができます。
電子マネーは便利な半面、利用できる場所自体が少なかったり、チャージした電子マネーに有効期限が存在していたりとデメリットにも注意が必要です。
スマホ決済
スマホ決済とは、スマートフォンを利用して代金を支払うことを指します。例えば、スマホをお店の端末にかざしたり、アプリを使って表示させたバーコードを読み込ませたりして行う支払い方法がこれにあたります。
スマホ決済にはあらかじめアプリ内にチャージした電子マネーの範囲内でしか支払えないものや、契約している通信キャリアを通じて後日通信料金などと一緒に支払うキャリア決済などがあります。
スマホ決済は非常に手軽で便利であるものの、利用できる場所が少なかったり、スマートフォンが充電切れしたり、端末の不調時には利用できなかったりと、デメリットもあります。
キャッシュレス決済は自身のライフスタイルに合ったものを選んで利用してください
キャッシュレス決済はうまく利用することで日々の生活を便利にしてくれるだけでなく、ポイントの加算などお得なサービスを受けることもできます。
ただし、利用場所が限られていたり使い過ぎてしまうおそれがあったりと注意しなければならない点も多くあります。話題になっているからと、キャッシュレス決済について理解しないまま利用を始めるのでなく、各決済方法の特徴に加えて、ご自身のライフスタイルをよく検討してから利用するようにしましょう。
執筆者：柘植輝
行政書士
