赤ちゃんが生まれたら確認したい、お金のポイント3つ

赤ちゃんが生まれると、今後どのようにお金を管理していったらよいのかと、家族のマネープランについて、頭を悩ませている方もいるのではないでしょうか。どのくらい貯金しておいたらよいのか、どの保険に加入すべきなのか、など分からない点も多いですね。
 
今回は、子どもがいるご家庭で、はじめにチェックしておきたいポイントを3つご紹介します。
 

教育費はいくらかかるの？

1つ目は、教育費についてです。マネープランを考える際には、子どもが自立するまでに、どのくらい教育費がかかるのかを知っておく必要があります。
 
文部科学省が行った最新の調査（※）によると、「学校教育費」「学校給食費」「学校外活動費」の学習費総額（1年間）は以下の通りとなっています。公立学校と私立学校の学習費総額の差は、幼稚園では私立が公立の約2.4倍、小学校では約5倍、中学校では約2.9倍、高校では約2.1倍となっていることが分かりました。
 
幼稚園
公立22万3647円　私立52万7916円
 
小学校
公立32万1281円　私立159万8691円
 
中学校
公立48万8397円　私立140万6433円
 
高校
公立45万7380円　私立96万9911円

どのくらい貯金しておけば安心？

2019年10月から、幼児教育・保育の無償化がスタートし、一定の条件を満たすと、幼稚園にかかる費用が大幅に削減されるようになりました。また、2020年4月から、私立高校の授業料の実質無償化もスタートする予定です。これにより、今後さらに子どもの教育費の負担が軽減されていくことが予想されます。
 
一方で、小さい頃からさまざまな習いごとをさせたい、塾に通わせたい、大学でしっかり勉強してもらいたい、と子どもの将来を考えている場合は、やはり日々貯金をして、お金を準備しておく必要があります。特に大学は、公立にするのか私立にするのか、文系か理系かによっても大きな違いが出てきます。
 
子ども1人につき、全て公立の学校に通った場合で1000万円、私立理系大学などに進学することを見込むと1500万円くらいあると安心です。
 
単純に計算すると、赤ちゃんが生まれてから、毎月5万円貯金すると、20年間で総計1200万円を用意することができます。中学高校や大学進学時には、適宜貯金した分を切り崩して、教育費用に充てることができるでしょう。

どの保険に加入すればいいの？

最後に、保険についても確認しておきましょう。教育費を準備するために、学資保険への加入を検討する方も多いと思いますが、妻が育児休暇中で今後復帰の見込みがある場合や、毎月自分たちできちんと貯金ができる場合は、無理に学資保険に加入する必要はありません。
 
注意しておきたいのは、小さなお子さんがいて、夫が働き、妻が専業主婦のご家庭です。夫に万が一のことが起きた場合を想定して、10年から20年間などの定期の掛け捨ての保険への加入を検討してみましょう。
 
掛け捨てタイプの場合、保険料も安く、保険会社に支払わなければならない手数料も最小限に抑えられます。また、子どもが20歳になるまでの20年間加入するようにするなど、保険期間を比較的短期にすることで、家庭の状況に応じて、柔軟に保険の見直しができるというメリットもあります。
 
ただし、入院した日数が少なかったり、対象外の手術だったりすると、支払い事由に該当せず、保険金が支払われないケースがあります。このような注意点を確認した上で、定期保険への加入を検討してみましょう。
 
いかがだったでしょうか。子どもが生まれると、将来のお金に不安を感じる方もいるかもしれませんが、考えなければいけないポイントは、実はシンプルです。今回ご紹介した3点を中心に、できるところから、準備を始めてみましょう。
 
参考　（※）文部科学省　平成30年度子供の学習費調査の結果について　2 調査結果の概要
 
執筆者：下中英恵
1級ファイナンシャル・プランニング技能士(資産設計提案業務)、第一種証券外務員、内部管理責任者